誇大広告（弾けた｢水素水バブル｣、飲んでも効かない「サプリ」一覧、｢美容医療｣のトラブルが一向に絶えないワケ、「油脂で健康に」の落とし穴） [社会]
今日は、誇大広告（弾けた｢水素水バブル｣、飲んでも効かない「サプリ」一覧、｢美容医療｣のトラブルが一向に絶えないワケ、「油脂で健康に」の落とし穴） を取上げよう。
先ずは、2月26日付け東洋経済オンライン「弾けた｢水素水バブル｣､日本トリムの言い分 国民生活センターの報道発表が大打撃」を紹介しよう（▽は小見出し）。
・恨み節あふれる、業績の下方修正だった。整水器販売を手掛ける日本トリムは1月30日、第3四半期（2016年4～12月期）の業績を発表すると同時に、2017年3月期通期の業績見通しを引き下げた。従来予想の売上高173億円（前期比13.2％増）、営業利益34.7億円（同11.1％増）を、売上高153.5億円（同0.5％増）、営業利益30.2億円（同3.3％減）にするというものだった。
・同社は1982年6月、電解水素水整水器の製造および販売を目的として設立された。その後全国各地に営業拠点を広げ、2004年3月に東証1部へ上場。現在整水器では国内トップシェアを誇る。150億円余りの売上高のうち、整水器販売を中心とするウォーターヘルスケア事業が約95％を占めており、まさに水素水でのし上がってきた会社だ。
・それだけに悔しさが大きいのか、リリースでは業績を下方修正した理由をこう述べている。「昨年5月の産経ニュースを発端とする水素水に対する否定的な一連の報道の影響からは回復に向かう基調でした。しかし、昨年12月に国民生活センターから水素水に関する報道発表がなされ、その風評による影響が新たに発生し、販売効率が下がる結果となりました」。同社の株価は下方修正を公表した翌日に7％近く下落（終値ベース）、その後も膠着状態が続いている。
▽国民生活センターがテストを実施
・昨年5月の産経ニュースとは「美容、ダイエットと何かと話題の『水素水』 実はかつてブームを巻き起こした『あの水』と同じだった…」という記事。昨今水素水が注目されているが、一時期ブームとなったアルカリイオン水と基本的に中身は変わらない、といった内容だった。
・ただ、この記事に日本トリムの名前は登場していない。直接的なきっかけは、独立行政法人国民生活センターが2016年12月15日に報道発表した「容器入り及び生成器で作る、飲む『水素水』――『水素水』には公的な定義等はなく、溶存水素濃度は様々です――」という文書だ。 同センターは、水素水に関する相談が2011年度から2016年9月末までの間で累計2260件に上ったことを踏まえ、水素水に関する調査を実施。飲用水として販売されている水素水10銘柄と水素水生成器9銘柄の計19銘柄について、商品の表示や広告のあり方、溶存水素濃度（水に溶けている水素ガス〈水素分子〉の濃度）をテストした。
・このテストは、水素水の機能を科学的に分析することよりも、表示や広告のあり方、表示どおりの水素濃度があるかなどを調べることを主眼としたものだった。テストでは溶存水素濃度が表示値より測定値のほうが低かったケースがあったほか、製品に記載された「様々な病気の原因といわれる悪玉活性酸素を無害化する」「アトピーに かゆい部分に水素水をつけて下さい」などの表示も、健康増進法や景品表示法などに抵触するおそれがあるとされた。
▽テスト対象になった影響は甚大
・日本トリムの製品では定価17万7120円（税込み）の水素水生成器がテストの対象となった。テスト対象銘柄は「相談のあった銘柄をもとに選んだわけではない」（国民生活センター）とするが、日本トリム・執行役員経営企画部長の田原周夫氏は怒りを隠さない。「われわれは全国28カ所の事業所を通じ、毎月1回必ず消費生活センターに『何か問題はありませんか』と聞きに行っている。これまで消費者からは『だまされた』というクレームは一件もない。なぜわれわれが調査の対象に選ばれなければいけないのか。相談件数の内訳こそ、開示されるべきだ」。
・それに対して、国民生活センター商品テスト部の担当者は次のように反論する。「今回のテストは多くの消費者が飲用していると考えられる水素水の実態を調べることを目的としているため、消費者が購入するに際し、広く一般に流通している商品群の中から選んだ。消費者が銘柄を名指しして相談しているケースばかりではないため、集計結果の内訳は出していない」。世の中への影響を考えれば、相談件数の内容よりも大手をテスト対象にしたほうがいいという説明である。
・消費者から見て最も大きな問題は、同社が販売する整水器が本当に「まがい物」かどうかという点だろう。田原氏は「当社の整水器は厚生労働省が所管する医薬品医療機器等法（旧薬事法）に規定された医療機器であり、厳しい基準を満たしている。管理医療機器として胃腸症状の改善も認められている」と語る。
・この点については国民生活センターも、日本トリムの製品が「管理医療機器として認証されている」と認めている。問題にしているのは「医療機器について認証を受けていない効能・効果をうたうこと」（担当者）だ。 日本トリムのホームページには「抗酸化性のある水素がたっぷり」と胃腸症状の改善以外の効果・効能をうたっているとみられる表現がいまだに残っている
・センターは調査当時、日本トリムのホームページに「（還元性のある水を飲むと）胃腸症状の改善以外にも様々な効果が期待できます。（中略）還元性、つまり抗酸化性がある電解水素水は（中略）様々な疾病の原因といわれている活性酸素を抑制することが国際学術誌で発表されています」との記載があったことを問題視。これが「医薬品医療機器等法や健康増進法、景品表示法に抵触するおそれ」に該当するというわけだ。
・日本トリムの田原氏は同記述について「あくまで研究中の話であり、販売サイト上で顧客を誘導しているわけでもない。誤解を避けるために報道発表前には記述の内容を修正している」と話す。両者の溝は一向に埋まらないままだ。
▽パナソニックや伊藤園も水素水
・今回のテストではパナソニックや伊藤園といった大企業の製品も対象となっている。生成器が対象となったパナソニックは、東洋経済の取材に対し、「国民生活センターの調査において、当社の生成器の水素濃度は本体の液晶表示と同程度という評価結果だった。製品カタログやホームページでは水素水の効能をうたう表示もしていない」とする。アルミボトルの「水素水H2」（税込み購入単価199円）がテスト対象となった伊藤園は「商品の販売をやめるということはない。商品に正確な情報を記載するほか、ホームページなどでも情報を充実させていきたい」と回答した。
・日本トリムの業績は当面伸び悩みそうだ。「いまだに販売状況が戻らない。急いでPR戦略の見直しを進めている」（田原氏）。同社は2016年4月に中国の病院運営事業に参入すると発表し、「家庭用整水器事業の中国での飛躍的拡大」（リリース原文）を目指しているが、国内でつまずけば今後の海外展開にも支障が出かねない。
・そもそも水素水ビジネスを問題視する向きもある。科学ジャーナリストの松永和紀氏は、水素水について「人における効果を確認した研究が非常に少なく、研究の信頼性も低い。『健康効果あり』とは今のところはいえない」と指摘する。「独立行政法人国立健康・栄養研究所のデータベースでも、水素水は『ヒトに対する有効性については信頼できる十分なデータが見当たらない』とされている。消費者は注意深くなったほうがいい」（同氏）。 「水素水バブル」がはじけた今、各社は新たな戦略を打ち出す必要に迫られている。
http://toyokeizai.net/articles/-/160059
次に、4月30日付け現代ビジネス「ダマされるな！ 飲んでも効かない「サプリ」一覧 えっ、あれも…？ 巨大な健康食品市場の深い闇」を紹介しよう（▽は小見出し）。
・これだけ新聞やテレビで大々的に宣伝しているんだから効くのだろう。医学的根拠もあるに違いない。そう信じて飲み続けてきたのに……。メーカーが決して言わない、サプリの「不都合な真実」。
▽膝の痛みに効く？
・階段の昇り降りの際、膝がズキッと痛む。そんな変形性膝関節症を抱える中高年を対象に、「関節痛を和らげる」「擦り減った軟骨が再生する」と喧伝され、現在最も売れているサプリがグルコサミンとコンドロイチンだ（両方が配合された商品も多い）。
・だが、武蔵国分寺公園クリニックの名郷直樹院長は「飲んでもほとんど効果はない」と語る。 「グルコサミン、コンドロイチンが軟骨の成分であるのは事実ですが、サプリメントとして経口摂取しても軟骨は再生しません。 グルコサミンやコンドロイチンは、糖やアミノ酸からできており、体内に入ると分解される。それが、再びグルコサミンやコンドロイチンに再合成され、膝の軟骨になるとは考えづらい。 髪の毛の成分を飲んだからといって髪は生えないのと同じで、軟骨の成分を飲んだからといって、軟骨は再生されないのです」
・その上、膝などの軟骨部分には血管が少なく、摂取したものが届くのかも不明だ。 '10年9月には英国医師会誌『BMJ』に「グルコサミン、コンドロイチンが関節や股関節の痛みに効くという明確な結果は得られなかった」という研究報告が掲載された。 また世界的権威のある医学総合誌『ニューイングランド・ジャーナル』（'06年）でも「1583人を4グループに分け、コンドロイチン単体、グルコサミン単体、その両方、偽薬単体を6ヵ月間投与したが、はっきりとした差は出なかった」との報告が発表されている。
・「本当にその症状に効くというデータが実証されれば、医薬品として承認されるはず。しかし、グルコサミンやコンドロイチンのサプリに、今のところそんな気配はまったくありません」（名郷氏） サプリの広告やパッケージに謳われている効果は、医学的に実証されたものではない。にもかかわらず、あたかも効果があるように宣伝するのは「誇大広告」と言われても仕方がない。
▽消費者庁も問題視
・先頃、バストUP効果とダイエット効果を同時に叶えることができると謳ったサプリメント「B－UP（ビーアップ）」に対して、消費者庁は「景品表示法違反」に当たるとして措置命令を下した。 消費者庁・食品表示対策室の担当者が語る。 「販売元のミーロードにこのサプリの効果の裏付けとして、合理的な根拠を出すように指示しましたが、適切な資料は出てきませんでした。
・つまり、パッケージやWEBサイトに書かれたような効果は実際はなく、『いい加減な商品』だったというわけです。 このまま販売すると消費者を欺く可能性があるので、景品表示法違反として、消費者へ周知徹底をするように指導しました」 サプリには医学的、科学的根拠がない――。
・グルコサミン同様、変形性膝関節症に効くと言われているヒアルロン酸も、国立健康・栄養研究所の報告では「ヒアルロン酸注射（関節内投与）については一定の効果が認められているが、経口摂取によるヒトでの有効性について信頼できるデータは見当たらない」と断言されている。 『そのサプリ、危険です！』の著者で、予防医療サプリメントアドバイザーを務める柴田丞氏が語る。 「いくらサプリでヒアルロン酸を飲んでも、グルコサミンやコンドロイチンと同じく、それが直接関節に作用するわけではありません。体内でブドウ糖とアミノ酸に分解されるだけです。
・メーカーの宣伝には『痛みが消えた』『歩くのが楽しくなった』という使用者の声が多数掲載されていますが、それが本当かどうか確かめるすべはありません。そもそも痛みは数値化できるものではないので、本人の思い込みによる部分が大きく、エビデンス（医学的証拠）に乏しい。 効果が解明できないことを逆手にとって、悪質なメーカーが粗悪品を出していることもある」
▽あくまで「健康食品」
・サプリを含む健康食品は、今や売り上げが2兆円に迫る巨大な産業にまで成長。'12年に内閣府消費者委員会が発表した調査によると「50代以上の約3割が健康食品をほぼ毎日利用している」という。 だが、そもそもサプリメントとは「医薬品」ではなく、あくまで「健康食品」でしかないことを忘れてはならない。
・「サプリと医薬品の違いは、規格があるかないかです。医薬品には規格があり、原料がどのようにして製造され、どのような保管をされ、どのように販売されるかすべてに対して一定の基準を満たしていなければならない。 当然、効果に対しての根拠も厳しく求められる一方で、どの病気や症状に効くのかをはっきりと表示することができる。
・これに対して、サプリは栄養補助食品であり、病気を治す医薬品とは明らかに違います。なのでサプリは『〇〇に効く』という露骨な表現はできません。しかし、それさえ謳わなければ、確固とした根拠がなくとも、食品なので販売できてしまうのです」（前出の柴田氏） サプリは12種類のビタミンと5種類のミネラルのいずれかが一定量含まれていれば、厚生労働省に届け出をすることもなく「栄養機能食品」と表示することができる仕組みになっている。 そのためサプリ市場への参入は敷居が低く、極端なことをいえば一般人でも原料を買って、工場と契約すればサプリを作り、販売できてしまう。実際、そういった受注を請け負う工場も存在する。
・とはいえサプリを飲んでいる人の中には、実際に効果を感じている人もいるだろう。 「確かに、効くと信じて飲むことで『プラシーボ効果』（思い込みによる偽薬効果）により、体調がよくなったと感じる人がいます。 しかし、それはあくまで気持ちの問題であって、医学的に効果があったことを証明することにはなりません」（大学病院の内科医）
▽ビタミン剤も…？
・グルコサミンなどに次いで多くのメーカーが販売しているのがビタミン剤である。 だがその効果のほどはやはり怪しい。 サプリ大国、アメリカでは、'13年にマルチビタミンサプリを含むほとんどのビタミン剤について、「明白な恩恵があることは証明されなかった」という論文が科学誌『アナルズ・オブ・インターナルメディシン』に発表され、大きな話題を呼んだ。
・テキサス大学教授で、同誌の副編集長でもあるシンシア・マルロウ医師が言う。 確かに現代の食生活ではビタミン不足の人が増えています。だからといって、マルチビタミンのサプリを摂るのは間違いです。 その人にどんなビタミンが不足しているか検査もせず、個々人の体調を無視してマルチビタミンを摂り続けても意味はない。それどころか、飲みすぎると害になる可能性すらあることがわかりました」
・マルロウ氏によれば、ビタミンAやビタミンE、ベータカロチンなどは、体内の酸化を防ぐ抗酸化作用があり「アンチエイジングやがんの予防にもつながる」と宣伝されているが、摂取しすぎると「若返るどころか、がんを促進し寿命を縮める」危険性があるという。
・サプリメントに詳しい銀座東京クリニックの福田一典院長が解説する。 「抗酸化作用があると宣伝されているサプリは老化を防ぐと言われますが、それは激しい運動をして活性酸素がたくさん出た場合には多少は効果があるかもしれない、という程度の話です。運動もせずに抗酸化サプリを飲むと、逆に健康を害する。 身体というのは多少の酸化傷害があると、それを消去するために、自分の体内で抗酸化酵素を作ります。ところが抗酸化サプリを飲むと、そういう身体の働きが無くなってしまい、がんの発生を促進するのです」
▽アレルギーを引き起こす
・日本では早くから健康食品として製品化され、「がん予防にもなる」と喧伝されるクロレラ。だが、実は国民生活センターの健康被害報告では上位にのぼる。 『病気になるサプリ 危険な健康食品』の著者で法政大学教授の左巻健男氏が語る。 「動物実験の結果しかないため、がんに対するクロレラの有効性を示した科学的データはありません。クロレラは細胞壁が非常に硬いため消化分解しづらく、過剰に摂取すると肝機能障害を起こすことが分かっています」
・近年「元気の源」「疲労がとれる」サプリとして一気にブームになったのが、コエンザイムQ10だ。 エネルギー代謝を活発にして、疲労回復や美肌効果、加齢による体力の衰えを回復させる効果が期待できると喧伝されているが、体内のコエンザイムQ10が減ってしまった後、外から補給したとしても、本当にエネルギー生産が活性化されるかは分かっていない。
・男の夜の営みにビンビン効くというマカはどうか。 「これも科学的な有益性は認められていません。しかも粗悪品が非常に多い。'08年に愛知県の食品販売業者が販売したマカサプリが原料の段階で放射線照射されていたことがわかり、回収命令が出たことがあります。 最近、個人輸入でサプリを購入する方が多いのですが、マカなどの男性機能改善系サプリを調べたところ50種類中35種類にバイアグラの成分が入っていたという事例もあります。 バイアグラは医薬品であり副作用も多く、心臓への負担も大きい。だから、男性器機能改善系のサプリは極力、個人輸入で買うのは避けたほうが良いでしょう」（前出の柴田氏）
・お肌がプルプルになると言われ、アンチエイジングのサプリとして女性に親しまれるコラーゲン。だが、このコラーゲンもまた経口摂取による効果は認められていない。 コラーゲン鍋を食べた後、肌がプルプルになったという人がいるが、それは思い込みにすぎないのだ。 薬剤師で医薬情報研究所（株）エス・アイ・シー取締役の堀美智子氏が語る。 最近は『低分子コラーゲン』といって、吸収を早めると謳うサプリも出ていますが、結局は体内でアミノ酸やペプチドに分解されてしまい効果はないという説もあり、効果のほどは未知数です」
・同じく美白や若返り、更年期障害に効果があると、盛んに宣伝されているプラセンタも効果のほどは疑問だ。 「プラセンタとはいわゆる『胎盤』のことです。この胎盤から抽出したエキスに美容効果があると考えられ、医薬品としても使われていますが、その医薬品ですら効果は不確かなものです。 ちなみに市販されているプラセンタはヒトではなく牛や豚、馬などの胎盤を使っている。これがヒトにどの程度、効果があるのかは不明です」（前出の左巻氏）
・さらにサプリで心配されるのがアレルギーだ。 蜂蜜を原料にして「抗菌作用がある」「炎症を抑える」などと言われるローヤルゼリーやプロポリスは、経口摂取における有効性については十分なデータが見当たらないばかりか、アトピーや喘息などの既往歴がある人は、アレルギー反応が高い頻度で起きることが分かっている。 重篤な場合は「アナフィラキシーショック」を発症し、死に至ることすらあるのだ。
▽巧妙なテレビCM
・またサプリを摂る際は薬との「飲みあわせ」も重要になってくる。 「青魚に含まれるDHAやEPAなどは血液を固まりにくくし、サラサラにする作用がありますが、ワーファリンなどの抗凝固剤を飲んでいる人がこれらのサプリを併用すると、出血などの副作用を引き起こす可能性があります。クロレラ、納豆、青汁などのサプリも摂ってはいけません。
・サプリといえば、普通カプセルをイメージしますが、たとえば『DHA入りのソーセージ』や『大豆イソフラボンもやし』のように食品形状のものもあります。 国立健康・栄養研究所のHPには、機能性表示食品について『一日の（目安）摂取量』が掲示されていますが、知っている人はほとんどいないと思います。知らず知らずのうちに摂りすぎていて体調を崩している人も多い」（前出の堀氏）
・前出の左巻氏も続ける。 「中高年の中には、サプリにおカネをたくさんかけている人がいます。でも基本的にほとんどのサプリには、効果がないと思ったほうがいい。栄養ドリンクで『タウリン1000㎎配合』とか謳われると沢山入っている気がしますが、わずか『1g』ですからね。効果が分からず、しかも微量しか入っていない。これはサプリも同じです」
・それでも「人より少しでも健康になりたい」とサプリに飛び付く人が大勢いるのはなぜか――。 それは広告による影響が大きい。 サプリの広告を見ると、あたかも抜群の即効性があるかのような宣伝文句が並ぶ。だがよくよく見ると、決して「効果がある」とは謳っていない。繰り返しになるが、サプリは医薬品ではないため「○○に効く」とは法律上、謳えないのだ。
・そこで各メーカーは「それっぽい言葉」を並べ、巧妙に消費者の購買意欲を煽っている。分かりやすいのがダイエット系のサプリである。 「『ブヨブヨお腹がたったの1粒で……』『飲むだけでドンドン落ちる』といった文言がありますが、これは虚偽誇大表示に当たるおそれがあります。 摂取カロリーを消費カロリーが上回らないかぎり人は痩せないというのが専門家の見解です。よくもっともらしい体験談やもっともらしい試験結果が載っていますが、消費者の方は気をつけてほしいですね」（前出の消費者庁担当者）
・テレビCMや新聞広告で、有名人が「このサプリのおかげで元気になりました」と満面の笑みで語っている姿をよく見かけるが、画面や紙面の端には小さく「個人の感想です」と、しっかり注釈が出ている。 「サプリの世界は、騙したもん勝ちなんですよね。特許出願とか、学会に発表されたとか、新聞報道されると、すぐそれで権威付けして売るわけです。たとえ効果が仮説段階であっても、メーカーはいかにも実証されたように宣伝することができる。
・以前、クルクミンとか赤ワインに含まれるレスベラトロールなどの効能をねつ造したとして、アメリカの大学の教授が自殺した事件がありましたが、会社から研究費をもらったら、その会社にネガティブなデータなんて出せないですよ。売るために法律ギリギリのところでやっているメーカーも少なくない」（前出の福田氏）
・このように売り上げを伸ばすために、法律の隙間を縫って「誇大広告」を続けるメーカーが跡を絶たない。しかし、なぜそんなことが許されるのか。 それは「違反しても厳しい罰則がないから」と前出の柴田氏は語る。 「東京都福祉保健局の最新の調査によると、125品目中105品目が表示広告に関する法例違反またはその疑いがあることが判明しています。それだけ誇大広告が多い。
・もちろん国も注意してはいるのですが、再発防止を求める措置命令だけで回収や営業停止命令は滅多にない。仮に数百万円の罰金を科せられても、その間に何億円と稼いでいますから、メーカーは痛くもかゆくもないのです」
・その結果、ネット通販などでは怪しげなダイエットサプリなどが横行する事態となっている。特に価格が安すぎるものや海外産のサプリには注意が必要だ。 「100円ショップなどで売られている『安すぎるサプリ』はやはり安全面が心配されます。海外の衛生状態がよくない工場で製造されている可能性もあるので、生産地を見てください。栄養素は10％で残りの90％はすべて添加物といった粗悪なサプリも少なくありません」（前出の柴田氏）
▽ネットで買うのが最も危ない
・過去にはサプリによる死亡事件も起こっている。 「中国産のダイエットサプリ『せん之素こう嚢』をネットで購入し、飲んだ女性が肝機能障害を起こして亡くなったという事例がありました。 しかも恐ろしいことに、今度は商品名とパッケージだけを変えて、中身は全く同じものが販売されていたのです。このようにネット販売だとどんな成分が使われているかも確かめることができません。もし何かあった時に確認できるリアル店舗で買ったほうがまだいいでしょう」（前出の堀氏）
・パッケージに記載されている成分表示をきちんと確認することはもちろんだが、中には成分表示がきちんと明記されていないサプリもあるので、それらには手を出さないほうがいい。 では値段が高いものを選べばいいかと言うと、そう単純でもない。 「『高いほうが効きそう』という消費者の心理をついて、本当は安い原価の商品を何十倍もの値段をふっかけて販売している業者もあります。
・業界の常識では、ほとんどのサプリは原価率が10％以下と言われている。これだけ原価が低いのは、大量の宣伝広告に多額の費用がかかるため。その宣伝費を確保するために原価に大幅な上乗せをしているのです。 値段の高い、天然ものは安全かもしれませんが、だからといって効果があるとは限らない」（前出の左巻氏）
・サプリメントは「魔法の薬」ではない――。 「サプリは、高額なおカネをかけて飲むほどのものじゃないと思います。生活習慣の改善をせずに、『サプリさえ飲んでいれば健康になる』と安易に考えるのは大きな間違いです」（前出の名郷氏） メーカーの甘い宣伝文句に踊らされ、生活習慣を見直す努力を後回しにしてはいけない。 呑んでも効かないサプリ一覧の表①、②が下記のリンク先にあり
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51559
第三に、6月13日付け東洋経済オンライン「｢美容医療｣のトラブルが一向に絶えないワケ 法規制の抜け穴が強引な契約をのさばらせる」を紹介しよう（▽は小見出し）。
・5月17日の衆議院厚生労働委員会における民進党・大西健介青年局長の発言をめぐって、美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長が、同議員や民進党の蓮舫代表などに損害賠償と謝罪広告を求めて起こした裁判。美容外科の強引な勧誘等に関する質問の中で、「陳腐なCM」として明らかに高須クリニックをさしている発言が発端になった。
▽美容医療の分野は契約内容をめぐるトラブルが多い
・美容医療の分野はトラブルが多く、高須院長が提訴をした理由も陳腐なCMとされたうえに悪徳美容外科という誤解を生じさせたからとしている。確かに美容医療をめぐっては、悪徳業者が跳梁跋扈（ちょうりょうばっこ）している。そのトラブルは身体的な被害もあるが、契約内容をめぐるものも多い。
・毎日新聞が5月14日に報じたところによれば、全国展開のあるエステ店が顧客を傘下の美容外科医院に紹介し、高額な契約を結ばせて、解約にも応じず、エステと美容医院の提携について厚生労働省と消費者庁が調査に乗り出すことになったという。 報道ではエステ店と同様のサービス内容であるにもかかわらず、契約金額がエステ店での契約と比べて10倍にもなるものもあったとされている。
・国民生活センターでは、美容医療に関する相談例をホームページ上に掲載し注意喚起を図っているが、そのなかでは、契約の解約をめぐる相談例が報告されている。 具体的には、脂肪溶解注射の契約を医師の説明もないままさせられ解約したいというものや、無料チケットで施術を受けていたところ高額な契約をさせられてしまったのでキャンセルしたいなどというものだ。
・実はエステ店と美容医療では法規制に大きな違いがある。エステ店は、特定商取引法で利用者の保護が図られているが、美容医療には契約を縛る法律がない。 エステの場合、たとえば無料体験に行って強引なセールストークに根負けして契約を結んでも、法律上はクーリングオフが認められている。クーリングオフとは、契約書面を受け取ってから8日以内は理由なく契約を解除できるという制度だ。支払った代金は原則返還され、すでにサービスが始まっていても代金を支払う必要がなくなる。 クーリングオフの期間を過ぎていたとしても、途中で解約をすることも法律上認められている。解約を認めない契約は法律違反で無効となる。
▽消費者の無知に付け込んだ不誠実なビジネス
・ところが、同じ痩身（そうしん）というジャンルのサービスであっても、医療機関側に有利なように中途解約を認めない契約内容であれば、原則解約はできなくなってしまう。 エステから美容外科への紹介はこういった法律の穴を利用しているという疑いがある。厚生労働省と消費者庁がそろって実態調査に乗り出す理由も、消費者の無知に付け込んだ不誠実なビジネスが行われている可能性があるからだろう。
・美容医療は以前からエステと同様に特定商取引法の規制をかけるべきではないかとされてきた。特定商取引法が適用される業種は限定されるが、新たに美容医療を加えようとする法改正作業が進められており、本年中にも施行される予定だ。 この法律が施行されると、エステの契約と同様、美容医療で行う痩身や歯のホワイトニングなどについてもクーリングオフや中途解約などが認められるようになる。
・クーリングオフをすると特に理由がなくても契約を解除できることになるが、業者としては何かと理由をつけてクーリングオフをさせまいとしてくる場合もある。 すでに法の規制があるエステにおいても、脱毛や痩身といったサービスのほかに化粧品などの商品を購入させられることも多いが、クーリングオフの場面では何かと問題となってきた。
・サービスの契約と合わせて化粧品も同時にクーリングオフできるが、化粧品は未使用の場合に限られる。業者側は「お試しに」などとその場で使わせてしまい、あとになって「もう使ってしまったものはクーリングオフできません」などと言い出すこともある。 結論から言えば、業者がお試しで使わせたような場合についてはクーリングオフが可能なのだが、このあたりは知識がなければ、業者から押しきられてしまうこともあるので注意が必要になるだろう。
▽改正案でクーリングオフの対象になるのは
・もちろん、法律の改正が予定されているからといって、すべての契約がクーリングオフの対象となるわけではない。改正案を見ると、たとえば保護の対象となるのは契約期間が1カ月以上の長期に及ぶものに限られ、1回限りの整形手術などは対象外だ。 美容医療をめぐるトラブル事例の中には、数百万円にものぼる高額な手術費用をめぐるものもあるが、このようなケースでは今回の改正案でも保護が及ばない可能性が高い。検討されている法律の改正案でも、美容医療のうち保護の対象とされるのは一部の契約のみとなりそうだ。
・消費者トラブルは法律知識の差が原因となる場合が多数ある。エステ店から美容医院を紹介された客のほとんどは解約に関する法律の違いを知らなかったのではないか。事業者との情報量格差を埋めて消費者保護を図るために法律はあるのだが、そもそも法律を知らなければトラブルへの対応すらできない。 美容医療はケガや病気と違って急いで受けなければいけないものではないはずだ。高額なサービスを契約する際には施術の内容や料金などしっかりと下調べをすることで、トラブルを少しでも回避できるよう、事前準備を欠かさない姿勢が大切となる。
http://toyokeizai.net/articles/-/174930
第四に、6月14日付けダイヤモンド・オンライン「「油脂で健康に」の落とし穴、DHAで脳出血しやすくなる人も！」を紹介しよう（▽は小見出し）。
・「良質な脂肪はダイエットや健康にいい」と謳うメディアがここ数年で爆発的に増えている。ただ、こうした脂肪を摂ると、なぜ健康やダイエットにいいのか理屈はよく分からないという人は多いのではないだろうか。メディアの情報を鵜呑みにして、大量の脂肪を摂ることに問題はないのだろうか？（清談社 喜屋武 良子）
▽欧米発のオイル系ダイエットは日本人の体質に合うのか？
・ダイエットや健康ネタに関心がある人なら一度は聞いたことがあるだろう。オリーブオイルにココナッツオイル、グラスフェッドバター、ナッツに含まれる油、などなど…。近年紹介された「良質な脂肪」にも実に様々な種類がある。
・たとえば、健康的な油として知られるオリーブオイル。この油をよく摂る地中海沿岸地域は心臓病の死亡率が低いことが判明し、注目を集めた食材だ。オリーブオイルに多く含まれるオレイン酸がコレステロールを下げて心臓病の発症を防ぐとされ、20年以上前に一度ブームになった。その後、2000年代後半には、1日大さじ2杯のオリーブオイルを飲む「オリーブオイルダイエット」が提唱されブームが再燃。今では「オリーブオイル＝健康、ダイエットに良い」という認識が広く浸透している。
・さらに、2010年代以降になると、オリーブオイルに限らず「良質な油」を使った新手のダイエットや健康法が次々紹介されるようになった。書籍のタイトルだけ見ても、『ココナッツオイル健康法～病気にならない 太らない 奇跡の万能油～』『スプーン一杯のアマニで脳も体も若返る』『「糖質制限＋中鎖脂肪酸」で確実にやせる! 驚異のMCTオイルダイエット 』『スプーン一杯で認知症を防ぐ! えごま油健康法』など、まるでこれらの油が万能薬であるかのように取り上げられている。
・一方気になるのが、そうしたメソッドでの中で推奨されている脂肪の「摂取量」だ。たとえば、オリーブオイルやココナッツオイルダイエットでは、1日大さじ2杯の油を「飲む」ことを提唱する識者も多い。昨年（2016年）に流行った「バターコーヒーダイエット」では、コーヒー1杯に大さじ1杯のグラスフェッドバターと大さじ1杯のココナッツオイルを入れるという、かなりオイリーなコーヒーを勧めている。
・これらのダイエット法は、もともと欧米で人気があったものが日本に輸入されてきたものも少なくない。ただし、オリーブオイルひとつとっても「日本人は欧米人と比べて内臓脂肪がつきやすいため、体にいいからと言って大量に摂取すると、かえって動脈硬化や心臓病のリスクを上げてしまう」と指摘する専門家もいる。
▽良質な脂質がもたらす健康効果 メカニズムが不明な点も
・実際のところ、これらの脂肪は「摂りすぎると危険」ということはあるのだろうか。 『日本人なら知っておきたい「異所性脂肪」の恐怖』（ワニブックス）の著者で、九州大学大学院医学研究院の小川佳宏教授は、「どの種類の脂肪をどの程度とるかは、年齢・性別・体質などによって変わってくるので、良質な脂肪と言われているものでも10人中10人に効果があるとは限らない」と話す。
・「たとえば、青魚などに含まれる油（EPA、DHA、オメガ３系）は血液をサラサラにする働きがあると言われていますが、その成分が濃縮されたサプリなどを高血圧や糖尿病の患者が摂り過ぎると、脳出血を起こすこともあります」（小川氏、以下同） 青魚の油のほか、オリーブオイルを始めとする他の「良質な脂肪」についても、摂りすぎると逆効果な人は存在するのだろうか。小川氏は「実は、まだ明確な基準は判明していない」と言う。
・「オリーブオイルやココナッツオイルといった脂肪の健康・ダイエット効果については、様々な実験や観察事実が報告されています。しかし、なぜこのような効果が得られるのか、十分なメカニズムは分かっていないのが現状です。そのため、長期的に大量にこれらの脂肪を摂取することで、どのような影響が出るのかも定かではないのです」（同） 「良質な脂肪」も、その効果とメカニズムについては研究途上。私たちはまだ解明されていない食材について、当たり前のように「体に良い」と思い込んで購入していたのだ。
・「もちろん脂質は体に必要な栄養素ですし、質の良い油を摂ることも大切です。しかし、ひとつの食品を過剰に取れば、他の栄養素が不足する可能性もあります」（同） 過ぎたるは及ばざるが如し。メディアの宣伝を鵜呑みにして、そればかりを口にするのは少々早計かもしれない。
http://diamond.jp/articles/-/131692
第一の記事にある水素水については、バブルが弾けたためか、最近ではテレビCMで見かけなくなったようだ。 『パナソニックや伊藤園も水素水』、というのは、二匹目のドジョウ狙いとはいえ、これら企業の良識を疑うに足る話だ。企業は結果が全てであるとはいえ、「イカサマ」にまで手を出すようでは、持続的成長は期待できなくなる筈だ
第二の記事にある 『「グルコサミン、コンドロイチンが軟骨の成分であるのは事実ですが、サプリメントとして経口摂取しても軟骨は再生しません。 グルコサミンやコンドロイチンは、糖やアミノ酸からできており、体内に入ると分解される。それが、再びグルコサミンやコンドロイチンに再合成され、膝の軟骨になるとは考えづらい。 髪の毛の成分を飲んだからといって髪は生えないのと同じで、軟骨の成分を飲んだからといって、軟骨は再生されないのです」』、との指摘はサプリ商法のウソの本質を言い表している。それにしても、 『サプリを含む健康食品は、今や売り上げが2兆円に迫る巨大な産業にまで成長。'12年に内閣府消費者委員会が発表した調査によると「50代以上の約3割が健康食品をほぼ毎日利用している」という』、大きな市場となった以上、CM収入を考慮するとマスコミも批判的記事を掲載できないという現実も困ったものだ。 『「東京都福祉保健局の最新の調査によると、125品目中105品目が表示広告に関する法例違反またはその疑いがあることが判明しています。それだけ誇大広告が多い』、もっと当局には本腰を入れて取り締まってほしいものだ。
第三の記事にある 『全国展開のあるエステ店が顧客を傘下の美容外科医院に紹介し、高額な契約を結ばせて、解約にも応じず、エステと美容医院の提携について厚生労働省と消費者庁が調査に乗り出すことになったという』、というのは遅きに失した感がある。本来は、消費者保護の観点からいち早く調査すべきことだ。美容医療の一部に漸く特定商取引法の規制がかかるようだが、これも遅きに失している。やはり、消費者行政よりも、業者行政を重視する姿勢が抜け切らないようだ。
第四の記事で、 『ひとつの食品を過剰に取れば、他の栄養素が不足する可能性もあります」（同） 過ぎたるは及ばざるが如し。メディアの宣伝を鵜呑みにして、そればかりを口にするのは少々早計かもしれない』、との最後の指摘は正論だろう。
先ずは、2月26日付け東洋経済オンライン「弾けた｢水素水バブル｣､日本トリムの言い分 国民生活センターの報道発表が大打撃」を紹介しよう（▽は小見出し）。
・恨み節あふれる、業績の下方修正だった。整水器販売を手掛ける日本トリムは1月30日、第3四半期（2016年4～12月期）の業績を発表すると同時に、2017年3月期通期の業績見通しを引き下げた。従来予想の売上高173億円（前期比13.2％増）、営業利益34.7億円（同11.1％増）を、売上高153.5億円（同0.5％増）、営業利益30.2億円（同3.3％減）にするというものだった。
・同社は1982年6月、電解水素水整水器の製造および販売を目的として設立された。その後全国各地に営業拠点を広げ、2004年3月に東証1部へ上場。現在整水器では国内トップシェアを誇る。150億円余りの売上高のうち、整水器販売を中心とするウォーターヘルスケア事業が約95％を占めており、まさに水素水でのし上がってきた会社だ。
・それだけに悔しさが大きいのか、リリースでは業績を下方修正した理由をこう述べている。「昨年5月の産経ニュースを発端とする水素水に対する否定的な一連の報道の影響からは回復に向かう基調でした。しかし、昨年12月に国民生活センターから水素水に関する報道発表がなされ、その風評による影響が新たに発生し、販売効率が下がる結果となりました」。同社の株価は下方修正を公表した翌日に7％近く下落（終値ベース）、その後も膠着状態が続いている。
▽国民生活センターがテストを実施
・昨年5月の産経ニュースとは「美容、ダイエットと何かと話題の『水素水』 実はかつてブームを巻き起こした『あの水』と同じだった…」という記事。昨今水素水が注目されているが、一時期ブームとなったアルカリイオン水と基本的に中身は変わらない、といった内容だった。
・ただ、この記事に日本トリムの名前は登場していない。直接的なきっかけは、独立行政法人国民生活センターが2016年12月15日に報道発表した「容器入り及び生成器で作る、飲む『水素水』――『水素水』には公的な定義等はなく、溶存水素濃度は様々です――」という文書だ。 同センターは、水素水に関する相談が2011年度から2016年9月末までの間で累計2260件に上ったことを踏まえ、水素水に関する調査を実施。飲用水として販売されている水素水10銘柄と水素水生成器9銘柄の計19銘柄について、商品の表示や広告のあり方、溶存水素濃度（水に溶けている水素ガス〈水素分子〉の濃度）をテストした。
・このテストは、水素水の機能を科学的に分析することよりも、表示や広告のあり方、表示どおりの水素濃度があるかなどを調べることを主眼としたものだった。テストでは溶存水素濃度が表示値より測定値のほうが低かったケースがあったほか、製品に記載された「様々な病気の原因といわれる悪玉活性酸素を無害化する」「アトピーに かゆい部分に水素水をつけて下さい」などの表示も、健康増進法や景品表示法などに抵触するおそれがあるとされた。
▽テスト対象になった影響は甚大
・日本トリムの製品では定価17万7120円（税込み）の水素水生成器がテストの対象となった。テスト対象銘柄は「相談のあった銘柄をもとに選んだわけではない」（国民生活センター）とするが、日本トリム・執行役員経営企画部長の田原周夫氏は怒りを隠さない。「われわれは全国28カ所の事業所を通じ、毎月1回必ず消費生活センターに『何か問題はありませんか』と聞きに行っている。これまで消費者からは『だまされた』というクレームは一件もない。なぜわれわれが調査の対象に選ばれなければいけないのか。相談件数の内訳こそ、開示されるべきだ」。
・それに対して、国民生活センター商品テスト部の担当者は次のように反論する。「今回のテストは多くの消費者が飲用していると考えられる水素水の実態を調べることを目的としているため、消費者が購入するに際し、広く一般に流通している商品群の中から選んだ。消費者が銘柄を名指しして相談しているケースばかりではないため、集計結果の内訳は出していない」。世の中への影響を考えれば、相談件数の内容よりも大手をテスト対象にしたほうがいいという説明である。
・消費者から見て最も大きな問題は、同社が販売する整水器が本当に「まがい物」かどうかという点だろう。田原氏は「当社の整水器は厚生労働省が所管する医薬品医療機器等法（旧薬事法）に規定された医療機器であり、厳しい基準を満たしている。管理医療機器として胃腸症状の改善も認められている」と語る。
・この点については国民生活センターも、日本トリムの製品が「管理医療機器として認証されている」と認めている。問題にしているのは「医療機器について認証を受けていない効能・効果をうたうこと」（担当者）だ。 日本トリムのホームページには「抗酸化性のある水素がたっぷり」と胃腸症状の改善以外の効果・効能をうたっているとみられる表現がいまだに残っている
・センターは調査当時、日本トリムのホームページに「（還元性のある水を飲むと）胃腸症状の改善以外にも様々な効果が期待できます。（中略）還元性、つまり抗酸化性がある電解水素水は（中略）様々な疾病の原因といわれている活性酸素を抑制することが国際学術誌で発表されています」との記載があったことを問題視。これが「医薬品医療機器等法や健康増進法、景品表示法に抵触するおそれ」に該当するというわけだ。
・日本トリムの田原氏は同記述について「あくまで研究中の話であり、販売サイト上で顧客を誘導しているわけでもない。誤解を避けるために報道発表前には記述の内容を修正している」と話す。両者の溝は一向に埋まらないままだ。
▽パナソニックや伊藤園も水素水
・今回のテストではパナソニックや伊藤園といった大企業の製品も対象となっている。生成器が対象となったパナソニックは、東洋経済の取材に対し、「国民生活センターの調査において、当社の生成器の水素濃度は本体の液晶表示と同程度という評価結果だった。製品カタログやホームページでは水素水の効能をうたう表示もしていない」とする。アルミボトルの「水素水H2」（税込み購入単価199円）がテスト対象となった伊藤園は「商品の販売をやめるということはない。商品に正確な情報を記載するほか、ホームページなどでも情報を充実させていきたい」と回答した。
・日本トリムの業績は当面伸び悩みそうだ。「いまだに販売状況が戻らない。急いでPR戦略の見直しを進めている」（田原氏）。同社は2016年4月に中国の病院運営事業に参入すると発表し、「家庭用整水器事業の中国での飛躍的拡大」（リリース原文）を目指しているが、国内でつまずけば今後の海外展開にも支障が出かねない。
・そもそも水素水ビジネスを問題視する向きもある。科学ジャーナリストの松永和紀氏は、水素水について「人における効果を確認した研究が非常に少なく、研究の信頼性も低い。『健康効果あり』とは今のところはいえない」と指摘する。「独立行政法人国立健康・栄養研究所のデータベースでも、水素水は『ヒトに対する有効性については信頼できる十分なデータが見当たらない』とされている。消費者は注意深くなったほうがいい」（同氏）。 「水素水バブル」がはじけた今、各社は新たな戦略を打ち出す必要に迫られている。
http://toyokeizai.net/articles/-/160059
次に、4月30日付け現代ビジネス「ダマされるな！ 飲んでも効かない「サプリ」一覧 えっ、あれも…？ 巨大な健康食品市場の深い闇」を紹介しよう（▽は小見出し）。
・これだけ新聞やテレビで大々的に宣伝しているんだから効くのだろう。医学的根拠もあるに違いない。そう信じて飲み続けてきたのに……。メーカーが決して言わない、サプリの「不都合な真実」。
▽膝の痛みに効く？
・階段の昇り降りの際、膝がズキッと痛む。そんな変形性膝関節症を抱える中高年を対象に、「関節痛を和らげる」「擦り減った軟骨が再生する」と喧伝され、現在最も売れているサプリがグルコサミンとコンドロイチンだ（両方が配合された商品も多い）。
・だが、武蔵国分寺公園クリニックの名郷直樹院長は「飲んでもほとんど効果はない」と語る。 「グルコサミン、コンドロイチンが軟骨の成分であるのは事実ですが、サプリメントとして経口摂取しても軟骨は再生しません。 グルコサミンやコンドロイチンは、糖やアミノ酸からできており、体内に入ると分解される。それが、再びグルコサミンやコンドロイチンに再合成され、膝の軟骨になるとは考えづらい。 髪の毛の成分を飲んだからといって髪は生えないのと同じで、軟骨の成分を飲んだからといって、軟骨は再生されないのです」
・その上、膝などの軟骨部分には血管が少なく、摂取したものが届くのかも不明だ。 '10年9月には英国医師会誌『BMJ』に「グルコサミン、コンドロイチンが関節や股関節の痛みに効くという明確な結果は得られなかった」という研究報告が掲載された。 また世界的権威のある医学総合誌『ニューイングランド・ジャーナル』（'06年）でも「1583人を4グループに分け、コンドロイチン単体、グルコサミン単体、その両方、偽薬単体を6ヵ月間投与したが、はっきりとした差は出なかった」との報告が発表されている。
・「本当にその症状に効くというデータが実証されれば、医薬品として承認されるはず。しかし、グルコサミンやコンドロイチンのサプリに、今のところそんな気配はまったくありません」（名郷氏） サプリの広告やパッケージに謳われている効果は、医学的に実証されたものではない。にもかかわらず、あたかも効果があるように宣伝するのは「誇大広告」と言われても仕方がない。
▽消費者庁も問題視
・先頃、バストUP効果とダイエット効果を同時に叶えることができると謳ったサプリメント「B－UP（ビーアップ）」に対して、消費者庁は「景品表示法違反」に当たるとして措置命令を下した。 消費者庁・食品表示対策室の担当者が語る。 「販売元のミーロードにこのサプリの効果の裏付けとして、合理的な根拠を出すように指示しましたが、適切な資料は出てきませんでした。
・つまり、パッケージやWEBサイトに書かれたような効果は実際はなく、『いい加減な商品』だったというわけです。 このまま販売すると消費者を欺く可能性があるので、景品表示法違反として、消費者へ周知徹底をするように指導しました」 サプリには医学的、科学的根拠がない――。
・グルコサミン同様、変形性膝関節症に効くと言われているヒアルロン酸も、国立健康・栄養研究所の報告では「ヒアルロン酸注射（関節内投与）については一定の効果が認められているが、経口摂取によるヒトでの有効性について信頼できるデータは見当たらない」と断言されている。 『そのサプリ、危険です！』の著者で、予防医療サプリメントアドバイザーを務める柴田丞氏が語る。 「いくらサプリでヒアルロン酸を飲んでも、グルコサミンやコンドロイチンと同じく、それが直接関節に作用するわけではありません。体内でブドウ糖とアミノ酸に分解されるだけです。
・メーカーの宣伝には『痛みが消えた』『歩くのが楽しくなった』という使用者の声が多数掲載されていますが、それが本当かどうか確かめるすべはありません。そもそも痛みは数値化できるものではないので、本人の思い込みによる部分が大きく、エビデンス（医学的証拠）に乏しい。 効果が解明できないことを逆手にとって、悪質なメーカーが粗悪品を出していることもある」
▽あくまで「健康食品」
・サプリを含む健康食品は、今や売り上げが2兆円に迫る巨大な産業にまで成長。'12年に内閣府消費者委員会が発表した調査によると「50代以上の約3割が健康食品をほぼ毎日利用している」という。 だが、そもそもサプリメントとは「医薬品」ではなく、あくまで「健康食品」でしかないことを忘れてはならない。
・「サプリと医薬品の違いは、規格があるかないかです。医薬品には規格があり、原料がどのようにして製造され、どのような保管をされ、どのように販売されるかすべてに対して一定の基準を満たしていなければならない。 当然、効果に対しての根拠も厳しく求められる一方で、どの病気や症状に効くのかをはっきりと表示することができる。
・これに対して、サプリは栄養補助食品であり、病気を治す医薬品とは明らかに違います。なのでサプリは『〇〇に効く』という露骨な表現はできません。しかし、それさえ謳わなければ、確固とした根拠がなくとも、食品なので販売できてしまうのです」（前出の柴田氏） サプリは12種類のビタミンと5種類のミネラルのいずれかが一定量含まれていれば、厚生労働省に届け出をすることもなく「栄養機能食品」と表示することができる仕組みになっている。 そのためサプリ市場への参入は敷居が低く、極端なことをいえば一般人でも原料を買って、工場と契約すればサプリを作り、販売できてしまう。実際、そういった受注を請け負う工場も存在する。
・とはいえサプリを飲んでいる人の中には、実際に効果を感じている人もいるだろう。 「確かに、効くと信じて飲むことで『プラシーボ効果』（思い込みによる偽薬効果）により、体調がよくなったと感じる人がいます。 しかし、それはあくまで気持ちの問題であって、医学的に効果があったことを証明することにはなりません」（大学病院の内科医）
▽ビタミン剤も…？
・グルコサミンなどに次いで多くのメーカーが販売しているのがビタミン剤である。 だがその効果のほどはやはり怪しい。 サプリ大国、アメリカでは、'13年にマルチビタミンサプリを含むほとんどのビタミン剤について、「明白な恩恵があることは証明されなかった」という論文が科学誌『アナルズ・オブ・インターナルメディシン』に発表され、大きな話題を呼んだ。
・テキサス大学教授で、同誌の副編集長でもあるシンシア・マルロウ医師が言う。 確かに現代の食生活ではビタミン不足の人が増えています。だからといって、マルチビタミンのサプリを摂るのは間違いです。 その人にどんなビタミンが不足しているか検査もせず、個々人の体調を無視してマルチビタミンを摂り続けても意味はない。それどころか、飲みすぎると害になる可能性すらあることがわかりました」
・マルロウ氏によれば、ビタミンAやビタミンE、ベータカロチンなどは、体内の酸化を防ぐ抗酸化作用があり「アンチエイジングやがんの予防にもつながる」と宣伝されているが、摂取しすぎると「若返るどころか、がんを促進し寿命を縮める」危険性があるという。
・サプリメントに詳しい銀座東京クリニックの福田一典院長が解説する。 「抗酸化作用があると宣伝されているサプリは老化を防ぐと言われますが、それは激しい運動をして活性酸素がたくさん出た場合には多少は効果があるかもしれない、という程度の話です。運動もせずに抗酸化サプリを飲むと、逆に健康を害する。 身体というのは多少の酸化傷害があると、それを消去するために、自分の体内で抗酸化酵素を作ります。ところが抗酸化サプリを飲むと、そういう身体の働きが無くなってしまい、がんの発生を促進するのです」
▽アレルギーを引き起こす
・日本では早くから健康食品として製品化され、「がん予防にもなる」と喧伝されるクロレラ。だが、実は国民生活センターの健康被害報告では上位にのぼる。 『病気になるサプリ 危険な健康食品』の著者で法政大学教授の左巻健男氏が語る。 「動物実験の結果しかないため、がんに対するクロレラの有効性を示した科学的データはありません。クロレラは細胞壁が非常に硬いため消化分解しづらく、過剰に摂取すると肝機能障害を起こすことが分かっています」
・近年「元気の源」「疲労がとれる」サプリとして一気にブームになったのが、コエンザイムQ10だ。 エネルギー代謝を活発にして、疲労回復や美肌効果、加齢による体力の衰えを回復させる効果が期待できると喧伝されているが、体内のコエンザイムQ10が減ってしまった後、外から補給したとしても、本当にエネルギー生産が活性化されるかは分かっていない。
・男の夜の営みにビンビン効くというマカはどうか。 「これも科学的な有益性は認められていません。しかも粗悪品が非常に多い。'08年に愛知県の食品販売業者が販売したマカサプリが原料の段階で放射線照射されていたことがわかり、回収命令が出たことがあります。 最近、個人輸入でサプリを購入する方が多いのですが、マカなどの男性機能改善系サプリを調べたところ50種類中35種類にバイアグラの成分が入っていたという事例もあります。 バイアグラは医薬品であり副作用も多く、心臓への負担も大きい。だから、男性器機能改善系のサプリは極力、個人輸入で買うのは避けたほうが良いでしょう」（前出の柴田氏）
・お肌がプルプルになると言われ、アンチエイジングのサプリとして女性に親しまれるコラーゲン。だが、このコラーゲンもまた経口摂取による効果は認められていない。 コラーゲン鍋を食べた後、肌がプルプルになったという人がいるが、それは思い込みにすぎないのだ。 薬剤師で医薬情報研究所（株）エス・アイ・シー取締役の堀美智子氏が語る。 最近は『低分子コラーゲン』といって、吸収を早めると謳うサプリも出ていますが、結局は体内でアミノ酸やペプチドに分解されてしまい効果はないという説もあり、効果のほどは未知数です」
・同じく美白や若返り、更年期障害に効果があると、盛んに宣伝されているプラセンタも効果のほどは疑問だ。 「プラセンタとはいわゆる『胎盤』のことです。この胎盤から抽出したエキスに美容効果があると考えられ、医薬品としても使われていますが、その医薬品ですら効果は不確かなものです。 ちなみに市販されているプラセンタはヒトではなく牛や豚、馬などの胎盤を使っている。これがヒトにどの程度、効果があるのかは不明です」（前出の左巻氏）
・さらにサプリで心配されるのがアレルギーだ。 蜂蜜を原料にして「抗菌作用がある」「炎症を抑える」などと言われるローヤルゼリーやプロポリスは、経口摂取における有効性については十分なデータが見当たらないばかりか、アトピーや喘息などの既往歴がある人は、アレルギー反応が高い頻度で起きることが分かっている。 重篤な場合は「アナフィラキシーショック」を発症し、死に至ることすらあるのだ。
▽巧妙なテレビCM
・またサプリを摂る際は薬との「飲みあわせ」も重要になってくる。 「青魚に含まれるDHAやEPAなどは血液を固まりにくくし、サラサラにする作用がありますが、ワーファリンなどの抗凝固剤を飲んでいる人がこれらのサプリを併用すると、出血などの副作用を引き起こす可能性があります。クロレラ、納豆、青汁などのサプリも摂ってはいけません。
・サプリといえば、普通カプセルをイメージしますが、たとえば『DHA入りのソーセージ』や『大豆イソフラボンもやし』のように食品形状のものもあります。 国立健康・栄養研究所のHPには、機能性表示食品について『一日の（目安）摂取量』が掲示されていますが、知っている人はほとんどいないと思います。知らず知らずのうちに摂りすぎていて体調を崩している人も多い」（前出の堀氏）
・前出の左巻氏も続ける。 「中高年の中には、サプリにおカネをたくさんかけている人がいます。でも基本的にほとんどのサプリには、効果がないと思ったほうがいい。栄養ドリンクで『タウリン1000㎎配合』とか謳われると沢山入っている気がしますが、わずか『1g』ですからね。効果が分からず、しかも微量しか入っていない。これはサプリも同じです」
・それでも「人より少しでも健康になりたい」とサプリに飛び付く人が大勢いるのはなぜか――。 それは広告による影響が大きい。 サプリの広告を見ると、あたかも抜群の即効性があるかのような宣伝文句が並ぶ。だがよくよく見ると、決して「効果がある」とは謳っていない。繰り返しになるが、サプリは医薬品ではないため「○○に効く」とは法律上、謳えないのだ。
・そこで各メーカーは「それっぽい言葉」を並べ、巧妙に消費者の購買意欲を煽っている。分かりやすいのがダイエット系のサプリである。 「『ブヨブヨお腹がたったの1粒で……』『飲むだけでドンドン落ちる』といった文言がありますが、これは虚偽誇大表示に当たるおそれがあります。 摂取カロリーを消費カロリーが上回らないかぎり人は痩せないというのが専門家の見解です。よくもっともらしい体験談やもっともらしい試験結果が載っていますが、消費者の方は気をつけてほしいですね」（前出の消費者庁担当者）
・テレビCMや新聞広告で、有名人が「このサプリのおかげで元気になりました」と満面の笑みで語っている姿をよく見かけるが、画面や紙面の端には小さく「個人の感想です」と、しっかり注釈が出ている。 「サプリの世界は、騙したもん勝ちなんですよね。特許出願とか、学会に発表されたとか、新聞報道されると、すぐそれで権威付けして売るわけです。たとえ効果が仮説段階であっても、メーカーはいかにも実証されたように宣伝することができる。
・以前、クルクミンとか赤ワインに含まれるレスベラトロールなどの効能をねつ造したとして、アメリカの大学の教授が自殺した事件がありましたが、会社から研究費をもらったら、その会社にネガティブなデータなんて出せないですよ。売るために法律ギリギリのところでやっているメーカーも少なくない」（前出の福田氏）
・このように売り上げを伸ばすために、法律の隙間を縫って「誇大広告」を続けるメーカーが跡を絶たない。しかし、なぜそんなことが許されるのか。 それは「違反しても厳しい罰則がないから」と前出の柴田氏は語る。 「東京都福祉保健局の最新の調査によると、125品目中105品目が表示広告に関する法例違反またはその疑いがあることが判明しています。それだけ誇大広告が多い。
・もちろん国も注意してはいるのですが、再発防止を求める措置命令だけで回収や営業停止命令は滅多にない。仮に数百万円の罰金を科せられても、その間に何億円と稼いでいますから、メーカーは痛くもかゆくもないのです」
・その結果、ネット通販などでは怪しげなダイエットサプリなどが横行する事態となっている。特に価格が安すぎるものや海外産のサプリには注意が必要だ。 「100円ショップなどで売られている『安すぎるサプリ』はやはり安全面が心配されます。海外の衛生状態がよくない工場で製造されている可能性もあるので、生産地を見てください。栄養素は10％で残りの90％はすべて添加物といった粗悪なサプリも少なくありません」（前出の柴田氏）
▽ネットで買うのが最も危ない
・過去にはサプリによる死亡事件も起こっている。 「中国産のダイエットサプリ『せん之素こう嚢』をネットで購入し、飲んだ女性が肝機能障害を起こして亡くなったという事例がありました。 しかも恐ろしいことに、今度は商品名とパッケージだけを変えて、中身は全く同じものが販売されていたのです。このようにネット販売だとどんな成分が使われているかも確かめることができません。もし何かあった時に確認できるリアル店舗で買ったほうがまだいいでしょう」（前出の堀氏）
・パッケージに記載されている成分表示をきちんと確認することはもちろんだが、中には成分表示がきちんと明記されていないサプリもあるので、それらには手を出さないほうがいい。 では値段が高いものを選べばいいかと言うと、そう単純でもない。 「『高いほうが効きそう』という消費者の心理をついて、本当は安い原価の商品を何十倍もの値段をふっかけて販売している業者もあります。
・業界の常識では、ほとんどのサプリは原価率が10％以下と言われている。これだけ原価が低いのは、大量の宣伝広告に多額の費用がかかるため。その宣伝費を確保するために原価に大幅な上乗せをしているのです。 値段の高い、天然ものは安全かもしれませんが、だからといって効果があるとは限らない」（前出の左巻氏）
・サプリメントは「魔法の薬」ではない――。 「サプリは、高額なおカネをかけて飲むほどのものじゃないと思います。生活習慣の改善をせずに、『サプリさえ飲んでいれば健康になる』と安易に考えるのは大きな間違いです」（前出の名郷氏） メーカーの甘い宣伝文句に踊らされ、生活習慣を見直す努力を後回しにしてはいけない。 呑んでも効かないサプリ一覧の表①、②が下記のリンク先にあり
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51559
第三に、6月13日付け東洋経済オンライン「｢美容医療｣のトラブルが一向に絶えないワケ 法規制の抜け穴が強引な契約をのさばらせる」を紹介しよう（▽は小見出し）。
・5月17日の衆議院厚生労働委員会における民進党・大西健介青年局長の発言をめぐって、美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長が、同議員や民進党の蓮舫代表などに損害賠償と謝罪広告を求めて起こした裁判。美容外科の強引な勧誘等に関する質問の中で、「陳腐なCM」として明らかに高須クリニックをさしている発言が発端になった。
▽美容医療の分野は契約内容をめぐるトラブルが多い
・美容医療の分野はトラブルが多く、高須院長が提訴をした理由も陳腐なCMとされたうえに悪徳美容外科という誤解を生じさせたからとしている。確かに美容医療をめぐっては、悪徳業者が跳梁跋扈（ちょうりょうばっこ）している。そのトラブルは身体的な被害もあるが、契約内容をめぐるものも多い。
・毎日新聞が5月14日に報じたところによれば、全国展開のあるエステ店が顧客を傘下の美容外科医院に紹介し、高額な契約を結ばせて、解約にも応じず、エステと美容医院の提携について厚生労働省と消費者庁が調査に乗り出すことになったという。 報道ではエステ店と同様のサービス内容であるにもかかわらず、契約金額がエステ店での契約と比べて10倍にもなるものもあったとされている。
・国民生活センターでは、美容医療に関する相談例をホームページ上に掲載し注意喚起を図っているが、そのなかでは、契約の解約をめぐる相談例が報告されている。 具体的には、脂肪溶解注射の契約を医師の説明もないままさせられ解約したいというものや、無料チケットで施術を受けていたところ高額な契約をさせられてしまったのでキャンセルしたいなどというものだ。
・実はエステ店と美容医療では法規制に大きな違いがある。エステ店は、特定商取引法で利用者の保護が図られているが、美容医療には契約を縛る法律がない。 エステの場合、たとえば無料体験に行って強引なセールストークに根負けして契約を結んでも、法律上はクーリングオフが認められている。クーリングオフとは、契約書面を受け取ってから8日以内は理由なく契約を解除できるという制度だ。支払った代金は原則返還され、すでにサービスが始まっていても代金を支払う必要がなくなる。 クーリングオフの期間を過ぎていたとしても、途中で解約をすることも法律上認められている。解約を認めない契約は法律違反で無効となる。
▽消費者の無知に付け込んだ不誠実なビジネス
・ところが、同じ痩身（そうしん）というジャンルのサービスであっても、医療機関側に有利なように中途解約を認めない契約内容であれば、原則解約はできなくなってしまう。 エステから美容外科への紹介はこういった法律の穴を利用しているという疑いがある。厚生労働省と消費者庁がそろって実態調査に乗り出す理由も、消費者の無知に付け込んだ不誠実なビジネスが行われている可能性があるからだろう。
・美容医療は以前からエステと同様に特定商取引法の規制をかけるべきではないかとされてきた。特定商取引法が適用される業種は限定されるが、新たに美容医療を加えようとする法改正作業が進められており、本年中にも施行される予定だ。 この法律が施行されると、エステの契約と同様、美容医療で行う痩身や歯のホワイトニングなどについてもクーリングオフや中途解約などが認められるようになる。
・クーリングオフをすると特に理由がなくても契約を解除できることになるが、業者としては何かと理由をつけてクーリングオフをさせまいとしてくる場合もある。 すでに法の規制があるエステにおいても、脱毛や痩身といったサービスのほかに化粧品などの商品を購入させられることも多いが、クーリングオフの場面では何かと問題となってきた。
・サービスの契約と合わせて化粧品も同時にクーリングオフできるが、化粧品は未使用の場合に限られる。業者側は「お試しに」などとその場で使わせてしまい、あとになって「もう使ってしまったものはクーリングオフできません」などと言い出すこともある。 結論から言えば、業者がお試しで使わせたような場合についてはクーリングオフが可能なのだが、このあたりは知識がなければ、業者から押しきられてしまうこともあるので注意が必要になるだろう。
▽改正案でクーリングオフの対象になるのは
・もちろん、法律の改正が予定されているからといって、すべての契約がクーリングオフの対象となるわけではない。改正案を見ると、たとえば保護の対象となるのは契約期間が1カ月以上の長期に及ぶものに限られ、1回限りの整形手術などは対象外だ。 美容医療をめぐるトラブル事例の中には、数百万円にものぼる高額な手術費用をめぐるものもあるが、このようなケースでは今回の改正案でも保護が及ばない可能性が高い。検討されている法律の改正案でも、美容医療のうち保護の対象とされるのは一部の契約のみとなりそうだ。
・消費者トラブルは法律知識の差が原因となる場合が多数ある。エステ店から美容医院を紹介された客のほとんどは解約に関する法律の違いを知らなかったのではないか。事業者との情報量格差を埋めて消費者保護を図るために法律はあるのだが、そもそも法律を知らなければトラブルへの対応すらできない。 美容医療はケガや病気と違って急いで受けなければいけないものではないはずだ。高額なサービスを契約する際には施術の内容や料金などしっかりと下調べをすることで、トラブルを少しでも回避できるよう、事前準備を欠かさない姿勢が大切となる。
http://toyokeizai.net/articles/-/174930
第四に、6月14日付けダイヤモンド・オンライン「「油脂で健康に」の落とし穴、DHAで脳出血しやすくなる人も！」を紹介しよう（▽は小見出し）。
・「良質な脂肪はダイエットや健康にいい」と謳うメディアがここ数年で爆発的に増えている。ただ、こうした脂肪を摂ると、なぜ健康やダイエットにいいのか理屈はよく分からないという人は多いのではないだろうか。メディアの情報を鵜呑みにして、大量の脂肪を摂ることに問題はないのだろうか？（清談社 喜屋武 良子）
▽欧米発のオイル系ダイエットは日本人の体質に合うのか？
・ダイエットや健康ネタに関心がある人なら一度は聞いたことがあるだろう。オリーブオイルにココナッツオイル、グラスフェッドバター、ナッツに含まれる油、などなど…。近年紹介された「良質な脂肪」にも実に様々な種類がある。
・たとえば、健康的な油として知られるオリーブオイル。この油をよく摂る地中海沿岸地域は心臓病の死亡率が低いことが判明し、注目を集めた食材だ。オリーブオイルに多く含まれるオレイン酸がコレステロールを下げて心臓病の発症を防ぐとされ、20年以上前に一度ブームになった。その後、2000年代後半には、1日大さじ2杯のオリーブオイルを飲む「オリーブオイルダイエット」が提唱されブームが再燃。今では「オリーブオイル＝健康、ダイエットに良い」という認識が広く浸透している。
・さらに、2010年代以降になると、オリーブオイルに限らず「良質な油」を使った新手のダイエットや健康法が次々紹介されるようになった。書籍のタイトルだけ見ても、『ココナッツオイル健康法～病気にならない 太らない 奇跡の万能油～』『スプーン一杯のアマニで脳も体も若返る』『「糖質制限＋中鎖脂肪酸」で確実にやせる! 驚異のMCTオイルダイエット 』『スプーン一杯で認知症を防ぐ! えごま油健康法』など、まるでこれらの油が万能薬であるかのように取り上げられている。
・一方気になるのが、そうしたメソッドでの中で推奨されている脂肪の「摂取量」だ。たとえば、オリーブオイルやココナッツオイルダイエットでは、1日大さじ2杯の油を「飲む」ことを提唱する識者も多い。昨年（2016年）に流行った「バターコーヒーダイエット」では、コーヒー1杯に大さじ1杯のグラスフェッドバターと大さじ1杯のココナッツオイルを入れるという、かなりオイリーなコーヒーを勧めている。
・これらのダイエット法は、もともと欧米で人気があったものが日本に輸入されてきたものも少なくない。ただし、オリーブオイルひとつとっても「日本人は欧米人と比べて内臓脂肪がつきやすいため、体にいいからと言って大量に摂取すると、かえって動脈硬化や心臓病のリスクを上げてしまう」と指摘する専門家もいる。
▽良質な脂質がもたらす健康効果 メカニズムが不明な点も
・実際のところ、これらの脂肪は「摂りすぎると危険」ということはあるのだろうか。 『日本人なら知っておきたい「異所性脂肪」の恐怖』（ワニブックス）の著者で、九州大学大学院医学研究院の小川佳宏教授は、「どの種類の脂肪をどの程度とるかは、年齢・性別・体質などによって変わってくるので、良質な脂肪と言われているものでも10人中10人に効果があるとは限らない」と話す。
・「たとえば、青魚などに含まれる油（EPA、DHA、オメガ３系）は血液をサラサラにする働きがあると言われていますが、その成分が濃縮されたサプリなどを高血圧や糖尿病の患者が摂り過ぎると、脳出血を起こすこともあります」（小川氏、以下同） 青魚の油のほか、オリーブオイルを始めとする他の「良質な脂肪」についても、摂りすぎると逆効果な人は存在するのだろうか。小川氏は「実は、まだ明確な基準は判明していない」と言う。
・「オリーブオイルやココナッツオイルといった脂肪の健康・ダイエット効果については、様々な実験や観察事実が報告されています。しかし、なぜこのような効果が得られるのか、十分なメカニズムは分かっていないのが現状です。そのため、長期的に大量にこれらの脂肪を摂取することで、どのような影響が出るのかも定かではないのです」（同） 「良質な脂肪」も、その効果とメカニズムについては研究途上。私たちはまだ解明されていない食材について、当たり前のように「体に良い」と思い込んで購入していたのだ。
・「もちろん脂質は体に必要な栄養素ですし、質の良い油を摂ることも大切です。しかし、ひとつの食品を過剰に取れば、他の栄養素が不足する可能性もあります」（同） 過ぎたるは及ばざるが如し。メディアの宣伝を鵜呑みにして、そればかりを口にするのは少々早計かもしれない。
http://diamond.jp/articles/-/131692
第一の記事にある水素水については、バブルが弾けたためか、最近ではテレビCMで見かけなくなったようだ。 『パナソニックや伊藤園も水素水』、というのは、二匹目のドジョウ狙いとはいえ、これら企業の良識を疑うに足る話だ。企業は結果が全てであるとはいえ、「イカサマ」にまで手を出すようでは、持続的成長は期待できなくなる筈だ
第二の記事にある 『「グルコサミン、コンドロイチンが軟骨の成分であるのは事実ですが、サプリメントとして経口摂取しても軟骨は再生しません。 グルコサミンやコンドロイチンは、糖やアミノ酸からできており、体内に入ると分解される。それが、再びグルコサミンやコンドロイチンに再合成され、膝の軟骨になるとは考えづらい。 髪の毛の成分を飲んだからといって髪は生えないのと同じで、軟骨の成分を飲んだからといって、軟骨は再生されないのです」』、との指摘はサプリ商法のウソの本質を言い表している。それにしても、 『サプリを含む健康食品は、今や売り上げが2兆円に迫る巨大な産業にまで成長。'12年に内閣府消費者委員会が発表した調査によると「50代以上の約3割が健康食品をほぼ毎日利用している」という』、大きな市場となった以上、CM収入を考慮するとマスコミも批判的記事を掲載できないという現実も困ったものだ。 『「東京都福祉保健局の最新の調査によると、125品目中105品目が表示広告に関する法例違反またはその疑いがあることが判明しています。それだけ誇大広告が多い』、もっと当局には本腰を入れて取り締まってほしいものだ。
第三の記事にある 『全国展開のあるエステ店が顧客を傘下の美容外科医院に紹介し、高額な契約を結ばせて、解約にも応じず、エステと美容医院の提携について厚生労働省と消費者庁が調査に乗り出すことになったという』、というのは遅きに失した感がある。本来は、消費者保護の観点からいち早く調査すべきことだ。美容医療の一部に漸く特定商取引法の規制がかかるようだが、これも遅きに失している。やはり、消費者行政よりも、業者行政を重視する姿勢が抜け切らないようだ。
第四の記事で、 『ひとつの食品を過剰に取れば、他の栄養素が不足する可能性もあります」（同） 過ぎたるは及ばざるが如し。メディアの宣伝を鵜呑みにして、そればかりを口にするのは少々早計かもしれない』、との最後の指摘は正論だろう。
タグ：あくまで「健康食品」 グルコサミンとコンドロイチン 膝などの軟骨部分には血管が少なく、摂取したものが届くのかも不明だ 「グルコサミン、コンドロイチンが軟骨の成分であるのは事実ですが、サプリメントとして経口摂取しても軟骨は再生しません。 グルコサミンやコンドロイチンは、糖やアミノ酸からできており、体内に入ると分解される。それが、再びグルコサミンやコンドロイチンに再合成され、膝の軟骨になるとは考えづらい。 髪の毛の成分を飲んだからといって髪は生えないのと同じで、軟骨の成分を飲んだからといって、軟骨は再生されないのです ダマされるな！ 飲んでも効かない「サプリ」一覧 えっ、あれも…？ 巨大な健康食品市場の深い闇 サプリの広告やパッケージに謳われている効果は、医学的に実証されたものではない。にもかかわらず、あたかも効果があるように宣伝するのは「誇大広告」と言われても仕方がない 運動もせずに抗酸化サプリを飲むと、逆に健康を害する。 身体というのは多少の酸化傷害があると、それを消去するために、自分の体内で抗酸化酵素を作ります。ところが抗酸化サプリを飲むと、そういう身体の働きが無くなってしまい、がんの発生を促進するのです ビタミン剤である。 だがその効果のほどはやはり怪しい 効くと信じて飲むことで『プラシーボ効果』（思い込みによる偽薬効果）により、体調がよくなったと感じる人がいます 現代ビジネス 水素水について「人における効果を確認した研究が非常に少なく、研究の信頼性も低い。『健康効果あり』とは今のところはいえない」 消費者庁も問題視 サプリは『〇〇に効く』という露骨な表現はできません。しかし、それさえ謳わなければ、確固とした根拠がなくとも、食品なので販売できてしまうのです」（ （弾けた｢水素水バブル｣、飲んでも効かない「サプリ」一覧、｢美容医療｣のトラブルが一向に絶えないワケ、「油脂で健康に」の落とし穴） 誇大広告 製品に記載された「様々な病気の原因といわれる悪玉活性酸素を無害化する」「アトピーに かゆい部分に水素水をつけて下さい」などの表示も、健康増進法や景品表示法などに抵触するおそれがあるとされた 東洋経済オンライン 。問題にしているのは「医療機器について認証を受けていない効能・効果をうたうこと」（ 弾けた｢水素水バブル｣､日本トリムの言い分 国民生活センターの報道発表が大打撃 一時期ブームとなったアルカリイオン水と基本的に中身は変わらない 整水器販売 パナソニックや伊藤園も水素水 日本トリム 日本トリムのホームページには「抗酸化性のある水素がたっぷり」と胃腸症状の改善以外の効果・効能をうたっているとみられる表現がいまだに残っている 電解水素水整水器の製造および販売 国民生活センターがテストを実施 サプリの広告を見ると、あたかも抜群の即効性があるかのような宣伝文句が並ぶ。だがよくよく見ると、決して「効果がある」とは謳っていない。繰り返しになるが、サプリは医薬品ではないため「○○に効く」とは法律上、謳えないのだ 青魚に含まれるDHAやEPAなどは血液を固まりにくくし、サラサラにする作用がありますが、ワーファリンなどの抗凝固剤を飲んでいる人がこれらのサプリを併用すると、出血などの副作用を引き起こす可能性があります 「東京都福祉保健局の最新の調査によると、125品目中105品目が表示広告に関する法例違反またはその疑いがあることが判明しています。それだけ誇大広告が多い プラセンタ コラーゲン 体内のコエンザイムQ10が減ってしまった後、外から補給したとしても、本当にエネルギー生産が活性化されるかは分かっていない コエンザイムQ10 再発防止を求める措置命令だけで回収や営業停止命令は滅多にない。仮に数百万円の罰金を科せられても、その間に何億円と稼いでいますから、メーカーは痛くもかゆくもないのです アレルギー 国展開のあるエステ店が顧客を傘下の美容外科医院に紹介し、高額な契約を結ばせて、解約にも応じず、エステと美容医院の提携について厚生労働省と消費者庁が調査に乗り出すことになったという ・サプリメントは「魔法の薬」ではない ｢美容医療｣のトラブルが一向に絶えないワケ 法規制の抜け穴が強引な契約をのさばらせる 改正案でクーリングオフの対象になるのは ネットで買うのが最も危ない 保護の対象となるのは契約期間が1カ月以上の長期に及ぶものに限られ、1回限りの整形手術などは対象外だ 消費者の無知に付け込んだ不誠実なビジネス 美容医療の分野は契約内容をめぐるトラブルが多い クーリングオフ エステ店と同様のサービス内容であるにもかかわらず、契約金額がエステ店での契約と比べて10倍にもなるものもあったとされている 呑んでも効かないサプリ一覧の表 エステ店は、特定商取引法で利用者の保護が図られているが、美容医療には契約を縛る法律がない 日本人は欧米人と比べて内臓脂肪がつきやすいため、体にいいからと言って大量に摂取すると、かえって動脈硬化や心臓病のリスクを上げてしまう」と指摘する専門家もいる ひとつの食品を過剰に取れば、他の栄養素が不足する可能性もあります」（同） 過ぎたるは及ばざるが如し。メディアの宣伝を鵜呑みにして、そればかりを口にするのは少々早計かもしれない 良質な脂質がもたらす健康効果 メカニズムが不明な点も バターコーヒーダイエット 欧米発のオイル系ダイエットは日本人の体質に合うのか？ ココナッツオイル健康法 ダイヤモンド・オンライン 油脂で健康に」の落とし穴、DHAで脳出血しやすくなる人も！ オリーブオイルダイエット
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