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安倍外交(その3)(日本の「嫌われる勇気」がまさに試される時に サバイバルのために日本が守るべき外交力 宣伝力とは?、安倍首相と御用記者たちの出来レースだった安倍平昌五輪出席) [外交]

安倍外交については、昨年12月13日に取上げた。今日は、(その3)(日本の「嫌われる勇気」がまさに試される時に サバイバルのために日本が守るべき外交力 宣伝力とは?、安倍首相と御用記者たちの出来レースだった安倍平昌五輪出席)である。

先ずは、精神科医の和田 秀樹氏が昨年12月19日付け日経ビジネスオンラインに寄稿した「日本の「嫌われる勇気」がまさに試される時に サバイバルのために日本が守るべき外交力、宣伝力とは?」を紹介しよう(▽は小見出し)。
・12月6日にトランプ大統領がエルサレムをイスラエルの首都に認定すると宣言し、米大使館をテルアビブから移転するプロセスを開始すると発表した。これは多くの日本人が考える以上に、国際的にみると重大事項であり、12月8日には国連の安保理事会が緊急会合を開催している。
・私自身は、たまたまイスラム世界に詳しい親友を持ち、対談で本を出していることもあり、イスラム世界についてはかなり関心を持っているし、それなりに勉強をしているつもりだ。 結論を先に言うと、日本が今後どのような外交を行うかどうかは、日本の将来に大きな影響を与える。
・今回は、この問題だけでなく、サバイバルのために「日本が守らなければならないこと」を考えてみたい。現在、立憲民主党が多少の人気を得ているとは言え、リベラルな政策はあえて標榜しておらず、保守全盛の時代と言える。もっとも、言葉の定義上、保守とは守らなければならないものがあるから「保守」のはずだ。
▽安倍政権の対米追随に潜む不安
・私の見るところ、日本の対米追随路線は、この20年、そして安倍政権になってから、かなり強固なものとなっている。1989年に冷戦が終わったことで、日本にとって軍事的な脅威はかなり弱まるはずだった(ソ連の脅威は、今の中国や北朝鮮の比ではなかったはずだ)。また一方で、イデオロギーの対立構造で外国を見るより、資本主義社会での競争相手として外国を見ないといけないのに、日本の政策はそれに逆行しているとさえ言える。
・例えば、2003年のイラク攻撃の際には、国連安保理の承認なしにアメリカが攻撃をしたのに、日本はアメリカと一緒になって攻撃したイギリスや、イラクと対立を続けてきたイスラエルなどと同様に真っ先にこれを支持した。
・これに対して、今回のイスラエルの件では、日本の対応は十分に慎重だ。河野太郎外相は12月7日、「中東和平を巡る状況が厳しさを増し、中東全体の情勢が悪化し得ることを懸念している」と記者団に表明し、日本大使館を移動するつもりはないと述べた。ただし、トランプを批判するようなスタンスは取っていない。菅義偉官房長官も「国連安全保障理事会の決議などに基づき、当事者間の交渉により解決されるべきだ」と従来の立場を繰り返した。ただし、西欧諸国のようにトランプの発言の非難もしていない。
▽イスラム世界を敵に回すことのリスクとは?
・さて、米国によるイラク攻撃を日本が支持した際に、これは危険なフライングだと私は思っていたが、イスラムの専門家に言わせるとそうでもないらしい。 と言うのは、むしろフセインはアルカーイダとも敵対していたし、今のイスラム国のもとを作った過激派を弾圧していたからだ。要するに、イラク攻撃を支持したとしても、イスラム世界全体と敵対することにはならないし、テロリストをあおることはないという解釈だ。(多少はあるかもしれないが、むしろイラクを弱体化させることでイスラム国がのし上がってきたという側面のほうが問題だろう)
・それと比べて、アラーを冒とくしたという話になると、イスラム世界全体の怒りを買うし、テロリストも刺激する。日本でイスラムのテロなんか起こりっこないと思われるかもしれないが、反イスラム的とされる『悪魔の詩』を訳した日本人の大学助教授が、日本国内で邦訳を出した1年後に殺されている。
・今回のエルサレム首都問題も、イラク攻撃とは違い、それを支持することがイスラム世界全体を敵に回すリスクがある。 ここで厄介なのはテロリストの存在だ。 落ち目になったイスラム国が、人気取りのためにテロを仕組むかもしれないし、イスラム教徒から正義の味方とかジハード(普通の死に方だと最後の審判の日まで、天国に行くか地獄に行くか決まらないが、ジハードで死ぬと自動的に天国に行ける)とみなしてもらえると思えば、組織化されていないテロリストが暴発するリスクも大きい。アメリカだけでムスリム(イスラム教徒)は200~300万人はいるとされる。99%が善良な人たちであっても、1%がジハードを志向しているとすると、膨大な数のテロ予備軍がいることになるのだ。
・イスラムの専門家に言わせると、イスラム教徒というのは組織をそう作らない。上から言われなくても、正しいと信じたらテロを行う。しかし、マシンガンのようなものがいくらでも買えるアメリカで、それを何人かが行えば、数百人規模のテロがいくつも起こることになる。こうしたテロがアメリカの反イスラム感情を高め、今回の件はトランプがまいた種なのに、トランプの人気がかえって上がることだってあり得る。そして、トランプは自分の言ったことを断行する。
・トランプは日本にも支持を求めてくるだろう。そうなった際に、日本もうかつに支持に走ってしまうことが怖いのだ。 安倍氏の「嫌われる勇気」がまさに試される時でもある。
▽日本のクレバーな外交の歴史
・なぜ、私がこれを懸念するかというと、もちろんテロの標的になりかねないということもあるが(新幹線に乗る際に荷物検査を行わないことに驚いた外人がいたくらい日本はテロに無防備だ)、これまで日本がイスラム世界に好かれていた伝統を崩すことがもっと痛いからだ。
・イスラム世界の人たちが日本に敬意を示す理由はいくつもある。イスラム世界の宿敵ロシアを日露戦争で破ったことや、日本では評判の悪い太平洋戦争についても英米に挑んだ日本を評価する声は強いらしい。イランが石油の国有化を宣言した際に、イギリスが海上封鎖をする中、出光興産の日章丸が世界に先駆けてイランに石油を買い付けに行ったという友情と勇敢さを評価する声もいまだに強い。
・それもさることながら、第二次世界大戦後の昭和の時代は、アメリカの同盟国でありながら、アメリカの言いなりにならず、ソ連やイギリスなどの利害の入り乱れる中で、非常にバランス感覚に優れた外交を続けてきたことは評価したい。 出光の日章丸事件は、アメリカの占領下で行われたものだ。戦争に負けたにもかかわらず吉田茂もアメリカに言いたいことをかなり言っていたようだ。歴史の授業では黒塗りの教科書を使う羽目になり、その上、アメリカは日本人の数学力を弱めようと教科書に圧力をかけたが、それをはねのけて戦後の人材育成に貢献したと当時の文科省の幹部だった人に聞いたこともある。
・明治維新からの70年と、戦後の70年を比べると、維新後70年で日本のGDPは世界で6、7番目くらいのレベルだったのに、戦後わずか40年でジャパンアズナンバーワンと言われ、経済力ではアメリカを脅かすレベルになった。1980年代のバブル期には土地価格が過大評価されていたとはいえ、総資産では日本のほうがアメリカより多かった。
・一方で外交はと言うと、明治維新以前にのまされた不平等条約を第一次世界大戦の頃にはほぼ改正し、第一次世界大戦の戦勝国だったこともあり、国際的な条約作成のときに常に物申せる立場になっていった。ロンドン海軍軍縮条約で、アメリカ、イギリス10の軍艦保有に対して日本は7しか割り当てられなかったことを外交の負けのように言われたが、アメリカが当時、太平洋艦隊と大西洋艦隊を均等に分けていたことを考えると、太平洋では7対5で日本が有利になるように実を取った点でもかなり賢明な外交と言える。
・しかし第二次世界大戦後は、日本が安保条約の地位協定を一度として変えさせたことはなく、米軍軍人が日本で犯罪を犯した際も裁判権は実質日本にない状態が続いているし、また横田空域のように羽田空港のすぐそばまでアメリカに制空権を握られたままだ。
・集団的自衛権の行使が可能になる法が施行され、以前と比べ物にならないほど日米安保条約が片務的(契約当事者の一方だけが債務を負担する契約)なものでなくなっているのに、バーターで地位協定の改定を求めない外交能力とはどういうものかと疑ってしまう。(現在の日米安保条約では、日本が攻撃されたら自動的にアメリカが守るのでなく、日米共通の危機の時に守るという話になっている)
・保守政策というのが、日本の良いところを守るというのが趣旨であるなら、日本のクレバーな外交能力こそ守らなければならない重要ポイントと言える。
▽日本の宣伝力も守るべきもの
・さて、日本がクレバーな外交を行えた背景に日本の宣伝力があったという話がある。 アジアの小国と思われがちだった日本は、自国のプロパガンダに力を入れた。 満州国を作ると数年のうちに満州映画協会を作り、日本人女優を「李香蘭」(後の山口淑子)という芸名で看板スターにして入植したことなどで、満州人や中国人を親日的にするのに大いに役立てた。結局は幻に終わったが、1940年に東京オリンピックの誘致に成功したのも日本人のロビー活動が非常にうまかった証左と言っていいだろう。
・特筆すべきは、陸軍中野学校だろう。学校と名がつくように、諜報や防諜に関する教育を行う教育機関であったが、同時に情報機関でもあった。ここが当時の他の国の諜報機関と比べて優れている点は、宣伝活動を積極的に行ったことだ。要するに情報収集だけでなく、情報操作を行うという点で先進的だったのだ。  主に東南アジアで、日本が解放軍であることやイギリスの植民地支配の不当性を上手に大衆に刷り込み、日本軍があっという間にシンガポールまで陥落させたのは、その情報操作力によるところが大きいとされる。
・そして、戦後、情報機関がなくなったためか、エリートレベルでも情報操作を疑うことが少ない国民性になっている。 戦後も中野学校出身者の活躍は続き、GHQに潜入して内部かく乱を行ったり、インドネシアやインドシナの独立戦争に携わった者も多くいたとのことだ。だが、敗戦で散り散りになったのも確かで、相手国の人間を情報操作していた国だったのが、逆に操作される国になったと考えられなくもない。
・アメリカは中野学校を参考にして、戦後、外交を有利に進めるために親米世論を作ろうとしたとされる。フルブライトの奨学金というのは、その一環のものである。 また中野学校には、韓国や北朝鮮の人間も当時は日本の国民だったので、入学が許された。日本人が、戦後、北朝鮮を「地上の楽園」と信じたのも、また韓国の人間に過度の同情をしたり、罪悪感を覚えたりしたのも、そういう人たちの情報戦略によるものかもしれない。
・少なくとも、韓国は、経済発展と並行して、自国の宣伝に力を入れていることは確かだ。映画の振興予算は年間400億円で、日本の製作費補助の100倍の規模だ。自国がもはや発展途上国でないというイメージづくりや、あるいは、文化的な意味ではろくに歴史がないのに、日本や中国のように歴史がある国に思わせる時代劇などを作って、古い国のイメージづくりも行っている。
・前回も問題にしたが従軍慰安婦にしても、何度となく新聞に一面広告を出すことで多くのアメリカ市民に知らせ続けてきた。 それに対して、日本はあまりに自国の宣伝や自国の立場についての意見広告を出さなさ過ぎる。 「外国人が日本をいい国と思っている」というような本はたくさん出されるが、それは先人の努力によるものだし、それを守り続けるために宣伝をし続けないといけないという発想が欠けているのではないか?
▽「保守」を続けるためには油断大敵
・が言いたいのは、日本の美点を守るためには努力が必要だということだ。 以前にも問題にしたように、日本は少子化で受験が易しくなっているのに、逆にゆとり教育のようなことをやり、諸外国ではトレンドとなっていたクラスの少人数化も行わなかったために、日本の最大の美点と言える、学力レベルの高さを失ってしまった。
・確かに中国人のマナーの悪さや金にあかせた傲慢さなどのために、日本人はアジアの中で愛され、好かれている国民であることは間違いない。アニメなどの文化も人気だ。 しかし、従軍慰安婦問題について特にアメリカでは、日本の主張はほぼ受け入れられていない。韓国の作った慰安婦像を受け入れる自治体も少しずつ出てきていることでも分かるように、韓国がものすごい宣伝力で自国のプロパガンダを続けている中で、日本のほうが好かれていると考えるのは甘いと言わざるを得ない事態は既に生じていると言っていい。
・戦前の日本のように、あるいは韓国のように自国の宣伝を行わないと、いつまでも愛される国でいられるかは分からない。 クレバーな外交能力にしても、現在の日本ではかなり損なわれている。アメリカについていけば大丈夫という安易な姿勢を続けていると、例えばトランプについていくことで、知らないうちに色々な国に嫌われたり、なめられたりすることだってあり得るだろう。さらに、もっとひどいポピュリストがアメリカで政権を取れば、その際に日本のあるべき方向性を見失いかねない。
・あるいは、日本の道徳や治安の良さにしても、貧富の格差をこのまま放置しておいて、本当に維持できる保証はない。確かに一般大衆の道徳心は震災の際の助け合いで発揮されたが、政治家の不祥事や経営者の不正が続いたり、あるいは欧米と比べていつまでも寄付文化が根差さないなど、上の者が「徳」を見せない社会のままだったりすれば、下の者も道徳心が乱れてくることは十分あり得る。
・一番心配なのは、この手のことに危機感が共有されておらず、政権与党が圧勝してしまうことだ。このような油断が続くと、日本のサバイバルにかかわりかねない。 というような日本の守るべきことを考え、『私の保守宣言』(WAC)という本を書いた。ご興味を持たれた方は一読いただけると幸いである。
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/16/122600095/121800021/?P=1

第二に、元レバノン大使の天木直人氏が2月7日付け同氏のブログに掲載した「安倍首相と御用記者たちの出来レースだった安倍平昌五輪出席」を紹介しよう。
・きょう2月7日発売の週刊新潮(2月15日号)に、とっておきの記事を見つけた。 その記事は、1月24日に都内の中華料理店で開かれたマスコミの官邸キャップと安倍首相の懇談会のオフレコ発言である。
・そこで安倍首相は、冒頭でこう話を切り出したという。 「もともと五輪開会式への出席は考えていたんだよ。でも韓国側が慰安婦合意の見直しを言い出してこっちも感情的になった・・・」 こう語った後で、言いたい放題を語っている。 いわく、自民党内で反対の声があがったのは逆にありがたかった、俺の支援者が反対しているのを押し切って訪韓した、とアピールできるだろう、と。
・いわく、韓国が言うところの4強国、つまり、日米中ロのうち、開会式に出席するトップは俺だけ、だから行く価値があるだ、と。 きわめつけは、「トップ会談したところで韓国側が軟化するとは思っていない」と認めているところだ。
・要するに外交的には何の戦略もない、ただ五輪の開会式に出席したかっただけの訪韓であることを、見事に認めている。 私が注目したのは、このオフレコ懇談が開かれた1月24日というタイミングだ。 産経新聞が安倍首相の平昌五輪出席をスクープ報道したのがまさしく24日の朝だ。 その日の午後が夕方かしらないが、ここまで本音を官邸キャップにばらしているのだ。
・それにもかかわらず、メディアはオフレコを厳守して一切書かず、あれこれ憶測記事を流し続けて世の中を煙に巻いて来た。 まさしく安倍首相と飯とも御用記者たちの出来レースだった安倍平昌五輪出席報道だったということだ。
・それでも、直前になって週刊新潮にばらした記者はまだ立派だ。 いや、我々にとっては立派だが、安倍首相にとっては最大の裏切りだ。 週刊新潮のその記事は、こう締めくくっている。 「首脳会談を前に余裕たっぷりの安倍総理。返り討ちに遭うことがないよう願うばかりである」と。
・この記事を読んだ文在寅大統領側は、いまごろ手ぐすね引いて待っているに違いない。 オフレコ懇談で有頂天になってしゃべり過ぎた安倍首相はあまりにも軽率である(了)
http://kenpo9.com/archives/3235

第一の記事で、 『私の見るところ、日本の対米追随路線は、この20年、そして安倍政権になってから、かなり強固なものとなっている。1989年に冷戦が終わったことで、日本にとって軍事的な脅威はかなり弱まるはずだった(ソ連の脅威は、今の中国や北朝鮮の比ではなかったはずだ)。また一方で、イデオロギーの対立構造で外国を見るより、資本主義社会での競争相手として外国を見ないといけないのに、日本の政策はそれに逆行しているとさえ言える』、 『マシンガンのようなものがいくらでも買えるアメリカで、それを何人かが行えば、数百人規模のテロがいくつも起こることになる・・・トランプは日本にも支持を求めてくるだろう。そうなった際に、日本もうかつに支持に走ってしまうことが怖いのだ。 安倍氏の「嫌われる勇気」がまさに試される時でもある』、 『第二次世界大戦後は、日本が安保条約の地位協定を一度として変えさせたことはなく、米軍軍人が日本で犯罪を犯した際も裁判権は実質日本にない状態が続いているし、また横田空域のように羽田空港のすぐそばまでアメリカに制空権を握られたままだ。 集団的自衛権の行使が可能になる法が施行され、以前と比べ物にならないほど日米安保条約が片務的(契約当事者の一方だけが債務を負担する契約)なものでなくなっているのに、バーターで地位協定の改定を求めない外交能力とはどういうものかと疑ってしまう』、 『「外国人が日本をいい国と思っている」というような本はたくさん出されるが、それは先人の努力によるものだし、それを守り続けるために宣伝をし続けないといけないという発想が欠けているのではないか?』、などの指摘はその通りだ。
第二の記事で、 『マスコミの官邸キャップと安倍首相の懇談会のオフレコ発言で・・・外交的には何の戦略もない、ただ五輪の開会式に出席したかっただけの訪韓であることを、見事に認めている』、事実、訪韓しての首脳会談は当然ながら、何ら成果はなかったようだ。 『メディアはオフレコを厳守して一切書かず、あれこれ憶測記事を流し続けて世の中を煙に巻いて来た。 まさしく安倍首相と飯とも御用記者たちの出来レースだった安倍平昌五輪出席報道だったということだ』、とのことであれば、メディアとしてオフレコを守るのであれば、憶測記事も含めこの問題を一切取上げないようにすべきだったのではなかろうか。官邸の指示通りに「大本営発表」をタレ流すのでは、「社会の木鐸」としての役割の完全放棄である。
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