英語（その2）（記者が見た！「ゆるい」英語公用化の現場 社員の英語力は全国平均以下でも「成功」のワケ、さらば｢英語を勉強｣こんにちは｢英語で勉強｣ グローバル時代に戦える人材の｢英語力育成｣、｢役立たずの受験英語｣を劇的に改善する秘策 グローバル時代の英語教育は一つしかない） [社会]
英語については、昨年12月21日に取上げた。今日は、（その2）（記者が見た！「ゆるい」英語公用化の現場 社員の英語力は全国平均以下でも「成功」のワケ、さらば｢英語を勉強｣こんにちは｢英語で勉強｣ グローバル時代に戦える人材の｢英語力育成｣、｢役立たずの受験英語｣を劇的に改善する秘策 グローバル時代の英語教育は一つしかない）である。
先ずは、昨年12月11日付け日経ビジネスオンライン「記者が見た！「ゆるい」英語公用化の現場 社員の英語力は全国平均以下でも「成功」のワケ」を紹介しよう。
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/16/113000186/121500005/
・『業務用バーコードプリンターの国内最大手サトーホールディングス（HD）は、2020年に英語を社内公用語にする。松山一雄社長がそう宣言したのは2013年。今では経営会議は一部英語で行い、社員の英語能力テストの平均点は16％上昇した。 同社の英語公用化の特徴は、「ゆるさ」。英語力を昇進や評価の目安にも基準にもしていない。英語公用化が業績に本当に寄与するのかもわからない』、英語公用語化を肩ひじ張った形ではなく、同社のように「ゆるい」形で推進するというのは、面白い試みだ。
・『定例経営会議・・・会議冒頭・・・訓示はさらっと英語で始まる。出席者の中には、用意された同時通訳イヤホンをしている人もいるが、そのまま聞いている人もいる。松山社長は英語で約5分話し、「それでは日本語にします」と切り替えて会議が進んだ』、同時通訳もあるとは用意周到だ。
・『サトーHDは、業務用バーコードプリンターの国内最大手だ。海外にも進出しており、海外売上高比率は4割弱ある。同社は2013年、海外展開を加速するために2020年までに英語を社内の公用語にすると宣言。定例の経営会議では、自分のプレゼン前に英語でのスピーチを義務付けている。現場を含む全日本人社員に英語習得を要請するなか、経営陣が率先して身に着けるという意思表示でもある』、経営会議では、自分のプレゼン前に英語でのスピーチを義務付けているとは大したものだ。
・『サトーHDが社員に課す目標は日本英語検定協会などが開発したテストの「CASEC」で571点以上。TOEICだと500点程度で、TOEIC受験者の全国平均よりも低い。ロバート・クー英語推進グループ長は「現実的な目標を掲げて、やる気をそがないようにしている」と話す。 目標は2000人の全社員が2020年までにCASEC571点以上を取得すること。そのために13年8月、社員の英語学習を支援する専門部署「英語推進グループ」を立ち上げた。メンバーはクー・グループ長以下、インターンシップの学生を入れて4人だ』、点数目標は高くなくても、英語推進グループを立ち上げるとは本腰が入っているようだ。
・『この英語推進グループが中心となって、全社員に英語学習を促しているのだが、学習の手法は現場に多くを委ねている。実際、英語学習計画は拠点ごとに異なる。集まる社員の属性も勤務体系も拠点によって違うからだ』、という地道な方法は好感が持てる。
・『サトーHDが英語公用語化を宣言してから丸5年たち、平均点は上がったものの、まだ目標には達してない。松山社長は「業績と社員の英語力の関係は多分、いつまでたってもわからないだろう」と打ち明ける。 それでも、英語公用化がもたらすメリットへの期待は大きい。例えば、進出国には東南アジアのタイやベトナムなどや、南米のブラジルやアルゼンチンなどもある。こうした非英語圏の国々の拠点が、公用語化である英語を使って成功事例などの情報を共有しやすくなるかもしれない。そうなれば、社内のコミュニケーションは今以上に活性化され、サトーグループとしての一体感が増すかもしれない。そう松山社長は考えている。 英語公用化が業績拡大に直結するかわからないのなら、松山社長が言うように、公用化の目的を「社内の一体感の醸成」に置くもの1つの道だ。その場合、英語を「話せる」「話せない」という違いで社内の分断を招かないように、英語活用は「ゆるい」ほうがいいのかもしれない』、確かにその通りなのかも知れない。
次に、上智大学教授の池田 真氏が7月6日付け東洋経済オンラインに寄稿した「さらば｢英語を勉強｣こんにちは｢英語で勉強｣ グローバル時代に戦える人材の｢英語力育成｣」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/amp/227926
・『海外で生活を送った子どもは、なぜ英語ができるようになるのか。英語圏に住むからだろうか？そうではない。学校で英語を使って学ぶからである。 筆者はロンドンに2度住み、子どもを現地の小学校と中学校に通わせた。小学校は英国国教会系の公立校で1～2年生を過ごした。職業柄、日本人の子どもがどのように英語を習得するのかに興味があったので、ことあるごとに観察していた。 それでわかったのは、各教科の授業を通して英語に触れている時間が圧倒的に長く、言葉の種類が多様で密度も高いのに対して、休み時間や遊びは量的にも質的にも劣ることであった』、確かに授業では言葉の種類が多様で密度も高いのはその通りなのだろう。
・『欧米の学校やそれに類するカリキュラムを採用している学校は、日本が導入しようとしている、いわゆる「アクティブ・ラーニング」・・・で授業が行われている。目指すところは、コンテンツ（科目知識）を活用したコンピテンシー（汎用能力）の育成である。 つまり、しかるべき方法論で教えられる教科科目を英語で学ぶことにより、語学力とともに汎用能力（知識活用力、批判的思考力、問題設定・解決力、創造力、協働力、異文化受容力など）も養成されるのである』、なるほど。
・『ヨーロッパの学生は、一定の長さで、具体的に、独自のアイディアや意見を堂々と述べる。それに対して、日本の大学生の発言は、自主的に発言して授業に貢献するという意識がないうえ、何か言うにしても、たとえ母語であれ、一様に短く、説明不足で、具体性がなく、面白味や独創性がない。 その原因は、歴史や文化に根差す国民性や意思疎通のあり方もあろうが、直接的には受けてきた教育の違いに行き当たる。その結果、異なるバックグラウンドを持つ人々と英語で協働したり競争したりする際に、前提となる資質・能力が違うため、支障や不利益が生じてしまう。 そのことを認識していないと、グローバル化がますます進行する近未来において、日本人にとって大きなディスアドバンテージとなる』、との危機感は理解できる。
・『英語教育の最先端の方法論に「内容言語統合型学習」・・・という教育法がある。 ここでいう「内容」とは、社会や理科などの一般教科や、環境問題や人権といった科目横断型テーマのことであり、「言語」とは外国語（実質的には英語）のことを指す。 ただ、統合されるのはこの2つだけではない。思考力（特に分析・評価・創造といった高次思考力）と文化（共同学習および国際意識）も加わる。 つまり、内容（Content）、言語（Communication）、思考（Cognition）、文化（Culture）という「4つのC」を意図的かつ有機的に組み合わせて授業を設計し、世界で共有されている効果的指導技法を駆使して教える。 そうすることで、高密度で高品質な教育を実現するのである』、なるほど。
・『日本でも起きつつある英語教育の新潮流』、詳細は次回のようだが、期待できる潮流だ。
第三に上記記事の続き、7月10日付け東洋経済オンライン「｢役立たずの受験英語｣を劇的に改善する秘策 グローバル時代の英語教育は一つしかない」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/228275
・『理科や社会、体育など、別の教科を英語で学ぶ英語教育の最先端理論「CLIL（内容言語統合型学習）」には、2つのタイプがある。 1つは、英語教育の一貫として語学教師が教科内容的なものを授業で使う「弱形」。もう1つは、一般教科教育として各科目の教員が、時に英語教師の助けを借りながら、自らの科目を英語で教える「強形」である。 日本では今のところ前者が多く、個人レベルで英語の授業に取り入れている小中高大の先生方は全国に何百人もいる』、というのは心強い話だ。
・『一方、ここ数年の動きとしては、プロトタイプである「強形」の実践が広まっている。 2020年に大きく改訂される「次期学習指導要領」では、他教科の学習内容を言語活動に活用することに言及しているため、各社の英語検定教科書には、扱いの違いこそあれCLIL的なものが入ってくるだろう。 すでに取り組んでいる学校も。「強形」の実践が広まる中、1科目ないし数科目をCLILで教える学校が私立校を中心に増えている』、やはり教師の質がものをいうだけに、私立校が中心にならざるを得ないのだろう。
・『現場の声に耳を傾けると、生徒からも教師からも、「教科を英語で学ぶ意味がわからない」という声が常に出る。確かに、母語が日本語である場合には、日本語で勉強したほうが効率的だし、細かく深いところまで網羅できる。 それに対してはこう答えられる。 英語で何かを本気で学んだことがある人ならば、時間をかけて考えながら読んだり書いたりすることで、しっかりと知識が定着するという経験をしたことがあるだろう・・・重要なのは新しい知識を英語で仕入れ、それについて考え、話しあったり文章にまとめるという学習プロセスである。 なぜなら、それは、社会に出て英語で仕事をする際の認知プロセス――仕事上の最新情報を英語で入手し、それを基にさまざまな言語背景を持つ人々と英語で考えディスカッションをし、英語でのプレゼンやレポートにまとめる――と全く同じだからである』、なるほど。
・『このような学習転移のプロセスは、「転移適切処理」という仮説によって説明される。 それによると、学習の成果が最も出やすいのは、学んでいる際の脳の処理プロセスと実際に使う際のそれが近い時であるとされる。これは受験英語がなぜコミュニケーションに役立たないかの説明でよく使われる。 すなわち、単語を覚え、文法を理解し、日本語を英語に訳すという学習は、和文英訳対策としては有効だろうが、英語で効果的なメールを書くことには直接は役立たない。 取り組む活動の違いもさることながら、学習時の思考と使用時の思考が異なるからである。 それに対してCLILでは、教室における学習時の思考プロセスと、社会における使用時の思考プロセスが一致する。ゆえにグローバル社会で使える英語が育つというわけである』、説得力ある説明だ。
・『従来の英語教育の上にCLILを加える――。世界と社会のグローバル化に対応する英語教育は、これしかない』、には強く同意したい。
先ずは、昨年12月11日付け日経ビジネスオンライン「記者が見た！「ゆるい」英語公用化の現場 社員の英語力は全国平均以下でも「成功」のワケ」を紹介しよう。
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/report/16/113000186/121500005/
・『業務用バーコードプリンターの国内最大手サトーホールディングス（HD）は、2020年に英語を社内公用語にする。松山一雄社長がそう宣言したのは2013年。今では経営会議は一部英語で行い、社員の英語能力テストの平均点は16％上昇した。 同社の英語公用化の特徴は、「ゆるさ」。英語力を昇進や評価の目安にも基準にもしていない。英語公用化が業績に本当に寄与するのかもわからない』、英語公用語化を肩ひじ張った形ではなく、同社のように「ゆるい」形で推進するというのは、面白い試みだ。
・『定例経営会議・・・会議冒頭・・・訓示はさらっと英語で始まる。出席者の中には、用意された同時通訳イヤホンをしている人もいるが、そのまま聞いている人もいる。松山社長は英語で約5分話し、「それでは日本語にします」と切り替えて会議が進んだ』、同時通訳もあるとは用意周到だ。
・『サトーHDは、業務用バーコードプリンターの国内最大手だ。海外にも進出しており、海外売上高比率は4割弱ある。同社は2013年、海外展開を加速するために2020年までに英語を社内の公用語にすると宣言。定例の経営会議では、自分のプレゼン前に英語でのスピーチを義務付けている。現場を含む全日本人社員に英語習得を要請するなか、経営陣が率先して身に着けるという意思表示でもある』、経営会議では、自分のプレゼン前に英語でのスピーチを義務付けているとは大したものだ。
・『サトーHDが社員に課す目標は日本英語検定協会などが開発したテストの「CASEC」で571点以上。TOEICだと500点程度で、TOEIC受験者の全国平均よりも低い。ロバート・クー英語推進グループ長は「現実的な目標を掲げて、やる気をそがないようにしている」と話す。 目標は2000人の全社員が2020年までにCASEC571点以上を取得すること。そのために13年8月、社員の英語学習を支援する専門部署「英語推進グループ」を立ち上げた。メンバーはクー・グループ長以下、インターンシップの学生を入れて4人だ』、点数目標は高くなくても、英語推進グループを立ち上げるとは本腰が入っているようだ。
・『この英語推進グループが中心となって、全社員に英語学習を促しているのだが、学習の手法は現場に多くを委ねている。実際、英語学習計画は拠点ごとに異なる。集まる社員の属性も勤務体系も拠点によって違うからだ』、という地道な方法は好感が持てる。
・『サトーHDが英語公用語化を宣言してから丸5年たち、平均点は上がったものの、まだ目標には達してない。松山社長は「業績と社員の英語力の関係は多分、いつまでたってもわからないだろう」と打ち明ける。 それでも、英語公用化がもたらすメリットへの期待は大きい。例えば、進出国には東南アジアのタイやベトナムなどや、南米のブラジルやアルゼンチンなどもある。こうした非英語圏の国々の拠点が、公用語化である英語を使って成功事例などの情報を共有しやすくなるかもしれない。そうなれば、社内のコミュニケーションは今以上に活性化され、サトーグループとしての一体感が増すかもしれない。そう松山社長は考えている。 英語公用化が業績拡大に直結するかわからないのなら、松山社長が言うように、公用化の目的を「社内の一体感の醸成」に置くもの1つの道だ。その場合、英語を「話せる」「話せない」という違いで社内の分断を招かないように、英語活用は「ゆるい」ほうがいいのかもしれない』、確かにその通りなのかも知れない。
次に、上智大学教授の池田 真氏が7月6日付け東洋経済オンラインに寄稿した「さらば｢英語を勉強｣こんにちは｢英語で勉強｣ グローバル時代に戦える人材の｢英語力育成｣」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/amp/227926
・『海外で生活を送った子どもは、なぜ英語ができるようになるのか。英語圏に住むからだろうか？そうではない。学校で英語を使って学ぶからである。 筆者はロンドンに2度住み、子どもを現地の小学校と中学校に通わせた。小学校は英国国教会系の公立校で1～2年生を過ごした。職業柄、日本人の子どもがどのように英語を習得するのかに興味があったので、ことあるごとに観察していた。 それでわかったのは、各教科の授業を通して英語に触れている時間が圧倒的に長く、言葉の種類が多様で密度も高いのに対して、休み時間や遊びは量的にも質的にも劣ることであった』、確かに授業では言葉の種類が多様で密度も高いのはその通りなのだろう。
・『欧米の学校やそれに類するカリキュラムを採用している学校は、日本が導入しようとしている、いわゆる「アクティブ・ラーニング」・・・で授業が行われている。目指すところは、コンテンツ（科目知識）を活用したコンピテンシー（汎用能力）の育成である。 つまり、しかるべき方法論で教えられる教科科目を英語で学ぶことにより、語学力とともに汎用能力（知識活用力、批判的思考力、問題設定・解決力、創造力、協働力、異文化受容力など）も養成されるのである』、なるほど。
・『ヨーロッパの学生は、一定の長さで、具体的に、独自のアイディアや意見を堂々と述べる。それに対して、日本の大学生の発言は、自主的に発言して授業に貢献するという意識がないうえ、何か言うにしても、たとえ母語であれ、一様に短く、説明不足で、具体性がなく、面白味や独創性がない。 その原因は、歴史や文化に根差す国民性や意思疎通のあり方もあろうが、直接的には受けてきた教育の違いに行き当たる。その結果、異なるバックグラウンドを持つ人々と英語で協働したり競争したりする際に、前提となる資質・能力が違うため、支障や不利益が生じてしまう。 そのことを認識していないと、グローバル化がますます進行する近未来において、日本人にとって大きなディスアドバンテージとなる』、との危機感は理解できる。
・『英語教育の最先端の方法論に「内容言語統合型学習」・・・という教育法がある。 ここでいう「内容」とは、社会や理科などの一般教科や、環境問題や人権といった科目横断型テーマのことであり、「言語」とは外国語（実質的には英語）のことを指す。 ただ、統合されるのはこの2つだけではない。思考力（特に分析・評価・創造といった高次思考力）と文化（共同学習および国際意識）も加わる。 つまり、内容（Content）、言語（Communication）、思考（Cognition）、文化（Culture）という「4つのC」を意図的かつ有機的に組み合わせて授業を設計し、世界で共有されている効果的指導技法を駆使して教える。 そうすることで、高密度で高品質な教育を実現するのである』、なるほど。
・『日本でも起きつつある英語教育の新潮流』、詳細は次回のようだが、期待できる潮流だ。
第三に上記記事の続き、7月10日付け東洋経済オンライン「｢役立たずの受験英語｣を劇的に改善する秘策 グローバル時代の英語教育は一つしかない」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/228275
・『理科や社会、体育など、別の教科を英語で学ぶ英語教育の最先端理論「CLIL（内容言語統合型学習）」には、2つのタイプがある。 1つは、英語教育の一貫として語学教師が教科内容的なものを授業で使う「弱形」。もう1つは、一般教科教育として各科目の教員が、時に英語教師の助けを借りながら、自らの科目を英語で教える「強形」である。 日本では今のところ前者が多く、個人レベルで英語の授業に取り入れている小中高大の先生方は全国に何百人もいる』、というのは心強い話だ。
・『一方、ここ数年の動きとしては、プロトタイプである「強形」の実践が広まっている。 2020年に大きく改訂される「次期学習指導要領」では、他教科の学習内容を言語活動に活用することに言及しているため、各社の英語検定教科書には、扱いの違いこそあれCLIL的なものが入ってくるだろう。 すでに取り組んでいる学校も。「強形」の実践が広まる中、1科目ないし数科目をCLILで教える学校が私立校を中心に増えている』、やはり教師の質がものをいうだけに、私立校が中心にならざるを得ないのだろう。
・『現場の声に耳を傾けると、生徒からも教師からも、「教科を英語で学ぶ意味がわからない」という声が常に出る。確かに、母語が日本語である場合には、日本語で勉強したほうが効率的だし、細かく深いところまで網羅できる。 それに対してはこう答えられる。 英語で何かを本気で学んだことがある人ならば、時間をかけて考えながら読んだり書いたりすることで、しっかりと知識が定着するという経験をしたことがあるだろう・・・重要なのは新しい知識を英語で仕入れ、それについて考え、話しあったり文章にまとめるという学習プロセスである。 なぜなら、それは、社会に出て英語で仕事をする際の認知プロセス――仕事上の最新情報を英語で入手し、それを基にさまざまな言語背景を持つ人々と英語で考えディスカッションをし、英語でのプレゼンやレポートにまとめる――と全く同じだからである』、なるほど。
・『このような学習転移のプロセスは、「転移適切処理」という仮説によって説明される。 それによると、学習の成果が最も出やすいのは、学んでいる際の脳の処理プロセスと実際に使う際のそれが近い時であるとされる。これは受験英語がなぜコミュニケーションに役立たないかの説明でよく使われる。 すなわち、単語を覚え、文法を理解し、日本語を英語に訳すという学習は、和文英訳対策としては有効だろうが、英語で効果的なメールを書くことには直接は役立たない。 取り組む活動の違いもさることながら、学習時の思考と使用時の思考が異なるからである。 それに対してCLILでは、教室における学習時の思考プロセスと、社会における使用時の思考プロセスが一致する。ゆえにグローバル社会で使える英語が育つというわけである』、説得力ある説明だ。
・『従来の英語教育の上にCLILを加える――。世界と社会のグローバル化に対応する英語教育は、これしかない』、には強く同意したい。
タグ：池田 真 同時通訳イヤホン 英語を「話せる」「話せない」という違いで社内の分断を招かないように、英語活用は「ゆるい」ほうがいいのかもしれない 訓示はさらっと英語で始まる 定例経営会議 同社の英語公用化の特徴は、「ゆるさ」。英語力を昇進や評価の目安にも基準にもしていない 2020年に英語を社内公用語にする。松山一雄社長がそう宣言したのは2013年。今では経営会議は一部英語で行い、社員の英語能力テストの平均点は16％上昇した サトーホールディングス 「記者が見た！「ゆるい」英語公用化の現場 社員の英語力は全国平均以下でも「成功」のワケ」 日経ビジネスオンライン （その2）（記者が見た！「ゆるい」英語公用化の現場 社員の英語力は全国平均以下でも「成功」のワケ、さらば｢英語を勉強｣こんにちは｢英語で勉強｣ グローバル時代に戦える人材の｢英語力育成｣、｢役立たずの受験英語｣を劇的に改善する秘策 グローバル時代の英語教育は一つしかない） 英語 英語公用化がもたらすメリットへの期待は大きい。例えば、進出国には東南アジアのタイやベトナムなどや、南米のブラジルやアルゼンチンなどもある。こうした非英語圏の国々の拠点が、公用語化である英語を使って成功事例などの情報を共有しやすくなるかもしれない。そうなれば、社内のコミュニケーションは今以上に活性化され、サトーグループとしての一体感が増すかもしれない 学習の手法は現場に多くを委ねている。実際、英語学習計画は拠点ごとに異なる。集まる社員の属性も勤務体系も拠点によって違うからだ 社員の英語学習を支援する専門部署「英語推進グループ」を立ち上げた 社員に課す目標は日本英語検定協会などが開発したテストの「CASEC」で571点以上。TOEICだと500点程度で、TOEIC受験者の全国平均よりも低い 定例の経営会議では、自分のプレゼン前に英語でのスピーチを義務付けている 海外売上高比率は4割弱ある 業務用バーコードプリンターの国内最大手 松山社長は英語で約5分話し、「それでは日本語にします」と切り替えて会議が進んだ 従来の英語教育の上にCLILを加える CLILでは、教室における学習時の思考プロセスと、社会における使用時の思考プロセスが一致する。ゆえにグローバル社会で使える英語が育つというわけである 学習の成果が最も出やすいのは、学んでいる際の脳の処理プロセスと実際に使う際のそれが近い時であるとされる。これは受験英語がなぜコミュニケーションに役立たないかの説明でよく使われる 学習転移のプロセスは、「転移適切処理」という仮説によって説明 重要なのは新しい知識を英語で仕入れ、それについて考え、話しあったり文章にまとめるという学習プロセス 英語で何かを本気で学んだことがある人ならば、時間をかけて考えながら読んだり書いたりすることで、しっかりと知識が定着するという経験をしたことがあるだろう 「教科を英語で学ぶ意味がわからない」という声が常に出る ここ数年の動きとしては、プロトタイプである「強形」の実践が広まっている。 2020年に大きく改訂される「次期学習指導要領」では、他教科の学習内容を言語活動に活用することに言及しているため、各社の英語検定教科書には、扱いの違いこそあれCLIL的なものが入ってくるだろう。 すでに取り組んでいる学校も。「強形」の実践が広まる中、1科目ないし数科目をCLILで教える学校が私立校を中心に増えている 日本では今のところ前者が多く、個人レベルで英語の授業に取り入れている小中高大の先生方は全国に何百人もいる 1つは、英語教育の一貫として語学教師が教科内容的なものを授業で使う「弱形」。もう1つは、一般教科教育として各科目の教員が、時に英語教師の助けを借りながら、自らの科目を英語で教える「強形」である 理科や社会、体育など、別の教科を英語で学ぶ英語教育の最先端理論「CLIL（内容言語統合型学習）」には、2つのタイプがある 「｢役立たずの受験英語｣を劇的に改善する秘策 グローバル時代の英語教育は一つしかない」 日本でも起きつつある英語教育の新潮流 つまり、内容（Content）、言語（Communication）、思考（Cognition）、文化（Culture）という「4つのC」を意図的かつ有機的に組み合わせて授業を設計し、世界で共有されている効果的指導技法を駆使して教える。 そうすることで、高密度で高品質な教育を実現するのである 英語教育の最先端の方法論に「内容言語統合型学習」 異なるバックグラウンドを持つ人々と英語で協働したり競争したりする際に、前提となる資質・能力が違うため、支障や不利益が生じてしまう。 そのことを認識していないと、グローバル化がますます進行する近未来において、日本人にとって大きなディスアドバンテージとなる 日本の大学生の発言は、自主的に発言して授業に貢献するという意識がないうえ、何か言うにしても、たとえ母語であれ、一様に短く、説明不足で、具体性がなく、面白味や独創性がない つまり、しかるべき方法論で教えられる教科科目を英語で学ぶことにより、語学力とともに汎用能力（知識活用力、批判的思考力、問題設定・解決力、創造力、協働力、異文化受容力など）も養成されるのである 欧米の学校やそれに類するカリキュラムを採用している学校は、日本が導入しようとしている、いわゆる「アクティブ・ラーニング」・・・で授業が行われている。目指すところは、コンテンツ（科目知識）を活用したコンピテンシー（汎用能力）の育成である 各教科の授業を通して英語に触れている時間が圧倒的に長く、言葉の種類が多様で密度も高いのに対して、休み時間や遊びは量的にも質的にも劣ることであった 海外で生活を送った子どもは、なぜ英語ができるようになるのか。英語圏に住むからだろうか？そうではない。学校で英語を使って学ぶからである 「さらば｢英語を勉強｣こんにちは｢英語で勉強｣ グローバル時代に戦える人材の｢英語力育成｣」 東洋経済オンライン
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