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バブル(最近)(その2)(ついにアメリカの巨大バブル崩壊が見えて来た 株価の大乱高下めぐる「6つの鍵」で読み解く、今回のバブルはもう1回膨らむかもしれない 今は「買い」か「売り」のどちらを選択すべきか) [金融]

バブル(最近)については、1月2日に取上げた。パンデミック騒動もあって世界的に株価が急速に調整色を強めている今日は、(その2)(ついにアメリカの巨大バブル崩壊が見えて来た 株価の大乱高下めぐる「6つの鍵」で読み解く、今回のバブルはもう1回膨らむかもしれない 今は「買い」か「売り」のどちらを選択すべきか)である。

先ずは、財務省出身で慶應義塾大学大学院准教授の小幡 績氏が3月8日付け東洋経済オンラインに掲載した「ついにアメリカの巨大バブル崩壊が見えて来た 株価の大乱高下めぐる「6つの鍵」で読み解く」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/335217
・『今回から、山崎元氏やかんべえ(吉崎達彦)氏とともに、新たに持ち回り連載を担当することになった小幡績です。これから頑張っていきたいと思います。 さて、世界は新型肺炎に振り回されているが、金融市場ももちろん例外ではない。アメリカの株式市場は史上最高値を更新し続け、「今年はどこまでいくか」、と一般的には期待されていたところだった。それにもかかわらず、新型肺炎による世の中の混乱以上に、株式市場は混乱している。今日は、なぜ、世界的に株価が乱高下しているのか。その謎を解き明かしたい』、小幡 績氏の見解は、このブログ1月2日でも紹介した。
・『「6つの鍵」から出てくる「答え」とは何か?  第1の鍵は、世界的な乱高下ではない、ということである。中国の上海市場は2月頭、最初に暴落が起きたが現在は反発局面が続いており、多少の乱高下はあるものの、回復トレンドをたどっている。 新型肺炎の震源地であり、生産が最も落ち込んでいるのは中国であり、前代未聞の中国の生産指数が約70%下落したにもかかわらず、暴落したのはアメリカ株などだ。これはなぜか。 私のゼミの卒業生が言うには「中国では外出できず、みんな暇すぎてデイトレばっかりやっているので中国株は上がっている」、ということだが、彼女が大のデイトレ好きなだけに、これは割り引いて聞く必要がある。 第2に、実際、新型肺炎発生が世界的な話題となり、上海株が暴落し、日本がダイヤモンド・プリンセス号で慌てふためく中、2月12日にアメリカのダウ平均は史上最高値を更新したのだ。中国の生産がストップし、世界的な生産ネットワークが大きなダメージを受けるのは間違いないのに、株価は上昇したのである。これはなぜか。 第3に、新型肺炎がアメリカに上陸したとはいえ、アジアあるいは欧州大陸の一部(イタリア、イラン)に比べれば、まだ無視できる程度であり、また、生産や消費への新型肺炎の影響は現時点では劇的に小さいうえに、今後も拡大するとは思えない。さすがに今の日本でも(注:前後のつながり?)、民主党の大統領候補者選の集会はことごとく禁止または自粛となるだろう。アメリカはまったく状況が違い、新型肺炎の生活への影響はまだ無視できるほどに小さい。  第4の鍵は、3月5日木曜日には新型肺炎に関する大きなニュースが出なかったにもかかわらず、株価が暴落した点だ。 第5の鍵は、5日の暴落前である3月4日水曜日の話だ。株価が暴騰した理由にあげられていることの一つは、ジョー・バイデン氏がスーパーチューズデーで予想以上に勝利し、民主党の大統領候補として復活したことにより、バーニー・サンダース大統領の可能性が低くなった、ということだった。 確かに、サンダース大統領なら株価にはマイナスだ。だが、バイデンの方がドナルド・トランプ大統領に勝てる可能性があるから、という理由でバイデンが勝ったのだから、民主党勝利の可能性が出てくる。そのため、トランプ大統領再選よりは株価にはマイナスであるはずで、それほど明確な株価上昇の理由ではないはずだ。 第6に、FEDが予想外のタイミングで、3月3日火曜日に緊急利下げを行ったのに対して、株価が暴落で反応したことだ。これはなぜか。 これら6つの点を合わせて考えると、答えははっきり見えてくる』、「第3」については、「生産や消費への新型肺炎の影響は現時点では劇的に小さいうえに、今後も拡大するとは思えない」、とあるが、ニューヨーク州やカリフォルニア州で外出禁止令が出されるなど感染は急拡大しており、生産や消費にも悪影響を及ぼす可能性も出てきた。
・『今はアメリカの長期バブルの崩壊局面にある  答えは、新型肺炎による株価暴落が起きているのではなく、アメリカ株式の長期に渡ったバブルが崩壊している、つまり、今は「より長期のバブル崩壊局面」にあり、大局的な転換点にあるからである、ということだ。 まず第1の鍵、あるいは謎に対する答えから行こう。上海市場で暴落とならないのは、上海市場のバブルはすでに2015年に崩壊しており、現在がバブルどころか、バブル崩壊後の底に近い状況であるからだ。だから、崩壊するべきバブルがなく、新型肺炎で一時的に急落したものの、それはまさに買い場であり、底値がさらに一時的なパニックで安くなったのだから買いが入ったのだ。 第2の謎は、アメリカはバブルのピークにあったら、いきなり崩壊してはすべての投資家が大きなダメージを受けるので、売り場を作るために必死でネガティブなニュースを意識的に、あるいは無意識的に無視し、あるいはポジティブなモノと捉えて、くさいものに蓋、あるいは売りポジションを作るための準備をしていた。こう考えれば、これまでの歴史的なバブル崩壊局面と類似性がはっきりする。 2008年のリーマンショックのときも、2007年夏にパリバショックというものが起きて、世界的に債券市場は凍りついていたにもかかわらず、2007年の秋にNYダウ平均は当時の史上最高値を更新したのである。 第3の謎、「アメリカでは実質的な影響は少ないのに、新型肺炎で下がるのか」、に対する答えは、今後、アメリカで新型肺炎が無限に広がるという恐れを抱いているからではなく、まったく逆で、新型肺炎と今回の暴落および乱高下が無関係である、と考えれば簡単だ。アメリカ株式市場のバブル崩壊なのである。 第4の点、5日の暴落についてだが、バブル崩壊局面では、投資家のセンチメントは最悪の状態になる。代表的なのは恐怖指数(VIX指数)である。乱高下を表すこの指標がこう呼ばれていることに象徴されるように、恐怖のときは、乱高下するのである。投資家はバブル崩壊の恐怖に直面しているのである。 第5の点、4日の暴騰も、これと同じで、恐怖に陥ると、藁にもすがりたくなる。したがって、ポジティブかどうか分からないニュースでも、とりあえず、明らかにネガティブでなければ、しかも、前日に大暴落していれば、反転のきっかけのニュースとして、自分の願望を押し付けて解釈することになるのである』、「今はアメリカの長期バブルの崩壊局面にある」、「バブル崩壊局面では、投資家のセンチメントは最悪の状態になる・・・恐怖のときは、乱高下するのである。投資家はバブル崩壊の恐怖に直面しているのである」、との見解には、私もその通りだと思う。
・『「最大の謎」=「利下げなのに暴落」の理由  最後の第6の点、「利下げなのに暴落」は、第5の点からすると、暴騰しそうであるが、ここは債券市場が絡んでいるので、そうはいかない。債券市場と株式市場は根本的に異なるロジックで動いている。 理由は2つある。債券市場の投資家、運用者は理論重視、理屈で動く人々であり、株式市場は、直感、ムードで動く、狩猟民族の人々である。もともと債券投資は保有をし続けて利回りを得る、インカムゲインをねらう投資であり、株式は値上がりによるキャピタルゲインをねらう投資であることが背景にある。 しかし、同時に、債券投資でキャピタルゲインをねらう人々もいる。彼らは現物を持たず先物で勝負するから、現在の保有ポジションは重要でなく、自由に動けるので、彼らが相場に影響を与えるから、これまでの投資スタンスから自由にポジションを取れる。したがって、債券買いの理由が生まれれば一瞬でポジションを変え、動くことができるのである。 一方、株式投資家は、先物勝負の人々もいるが、現物の投資家たちも売買をかなりするので、影響が残っており、動きにくいという面がある。これが第2の理由で、債券投資家が、その瞬間のロジックに正しく(素直に)反応するのである。ここでは、FEDが緊急利下げをした、ということは、次の会合で利下げすると思われていたのを前倒ししたのだから、金利は一気に大きな下降トレンドに入る。 次の会合でのさらなる利下げもありうるから、債券は値上がりを続けるはずだ。したがって「何があっても買いだ」、ということになり、債券買いが殺到し、金利が急低下した。債券投資家と株式投資家を先ほどは二分して議論したが、さらに両方に投資する投資家も当然いる。しかも、彼らは大きな規模で資金をシフトさせるから、彼らが一気に株式から債券にポジションをチェンジしたわけだ。なぜなら、債券でキャピタルゲインを狙えるからである。だから、株を売った。それゆえ、株式は下がったのである』、「債券市場と株式市場」の関係についての分析もさすがだ。
・『市場はより大きな下落局面、実体経済も長期下降へ  さて、今後はどうなるのか。私が2019年末の記事「2020年、意外なところからバブル崩壊は始まる」に書いたように、株式市場は大きな下落局面、バブル崩壊局面にある。 私は、きっかけはソフトバンクグループやユニコーンバブルの崩壊によると思っていたが、それ以外のまったく予想外の株式市場とは無関係のところからバブル崩壊のきっかけがきた。 ということは、これをきっかけに「ソフトバンクバブル」、「ユニコーンバブル」の崩壊の可能性もより一層強まったわけで、このバブル崩壊局面はさらに大きな崩壊局面となり、さらに長期に渡って続く。新型肺炎の話題が下火になったとしても、それにより株式市場が一時的に大きな反転をみせたとしても、ここはより大きな下落局面であるから、それを踏まえたうえで投資戦略を考えるべきである。 一方、実体経済については「今は新型肺炎による生産の先送り、需要の先送りが起きている。だから、新型肺炎騒ぎが収束すれば、その先送りされた需要が一気に出てくる。そうなれば景気は急回復する」、という議論がある。だが、それも間違いだ。 これは改めて議論したいが、これまで無駄に消費していたものが消えたので、人々はその無駄に気づき、あるいは無駄遣いの熱が醒めてしまっている。改めて需要が生じる、消費し直す、ということはない。 実体経済も大きなバブルになっていたというのが私の見方で、それが正しければ、実体経済も長期の下降局面に入るはずだ(本編はここで終了です。次ページは競馬好きの筆者が週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承下さい)』、少なくともバブル期の株価高騰で生じた資産効果で「実体経済も大きなバブルになっていた」のが、剥げるので、「実体経済も長期の下降局面に入るはずだ」、同感である。「「ソフトバンクバブル」、「ユニコーンバブル」の崩壊の可能性もより一層強まった」、ソフトバンクグループは持ちこたえられるのだろうか。

次に、経済評論家の山崎 元氏が3月14日付け東洋経済オンラインに掲載した「今回のバブルはもう1回膨らむかもしれない 今は「買い」か「売り」のどちらを選択すべきか」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/336967
・『世界の資本市場が荒れている。後に「新型コロナショック」と呼ばれることになるのだろうか』、「山崎 元氏」の見方も注目される。
・『暴落の原因は、いったい何だったのか?  「資本市場の総本山」ともいうべきアメリカの株式市場は、過去3週間の間にNYダウで1日に1000ドル以上の前日比上下を8回も演じている。まるで新興国の株価指数のようで、「株式市場には成熟などあり得ないのだろうか?」と問いかけたくなる。 筆者は、現在ファンドマネージャーの仕事をしているわけではないし、日頃、株価の動きをあまり気にしないのだが、日経平均株価が1000円以上下げた9日の月曜の夜(正確には10日の朝)には、久しぶりにニューヨークの株価が気になって目が覚めた。 2013ドルを超えるNYダウの下げを見られたのだから、目の覚まし甲斐があったと思った。ところが、ほんの3日後の12日にNYダウは2352ドルの下げを演じ、下げ幅のレコードはあっさり更新されてしまった。アメリカ株がこの調子では、日本の株価が無事なはずもなく、週末13日の日経平均終値は1128円安の1万7431円となった。 さて、この相場変動(端的に言うと「暴落」)をどう理解するべきなのか。 表面的な材料としては、主として中国だけの問題だと思われた新型コロナウイルスによる肺炎の感染が、イタリアを筆頭に欧州諸国へ広がった。さらにアメリカにも全土レベルへと拡大していることによる、経済活動の悪化観測が「新たな悪材料」(情報のネガティブな差分)として、市場に追加されたことが原因だ。 11日にはアメリカが英国を除く欧州からの渡航者に入国禁止を発表した(この日のNYダウは1464ドルの下げだった)。今更の感なきにしもあらずだが、WHO(世界保健機構)はパンデミック(感染症の世界的大流行)を宣言した。 これまでは、世界の工場でかつ大きな消費地でもある中国経済の停滞が、世界の需要の低迷や製造業のサプライチェーンの分断等を通じて、世界の経済、ひいては企業業績にマイナスの影響を与えることが主な経済的懸念材料だった。OECD(経済協力開発機構)が3月2日に発表した予測では、その効果は2020年の世界の成長率で、以前と比べてマイナス0.5%程度の下方修正だった(2.9%→2.4%)。 上記の予測は、中国以外での感染拡大の影響を含んでいない。それでは、どこまで悪化するのかというと、当面、悪くなりそうだとは分かっても、影響の大きさが掴めない。 世界経済へのネガティブな影響が拡大しそうなことがもたらす利益予想の下方修正と、影響のマグニチュードに不透明感が増したことに伴うリスクプレミアムの拡大が今回の暴落の直接的な原因だと理解できる』、欧米での外出禁止令などの影響を考慮すると、「世界の経済、ひいては企業業績にマイナスの影響」はかなり大きなものになるだろう。
・『オバゼキ先生の「バブル崩壊説」  さて、故・ぐっちーさんご逝去の後、しばらく喪に服して空席となっていた本連載の執筆陣に、先週、満を持してオバゼキ先生(小幡績氏)が加わった。そして、初回から特大のホームランを飛ばされた。 先週の段階で、波乱気味の相場を、アメリカ株式のバブル崩壊過程であると断じて、「株価はまだまだ下がるに違いない」と言ってのけたのだった。登場初回にして、このインパクトは凄い。およそ株価の予想として、何が起こればこれ以上の的中と言えるのかが思い浮かばないくらいの神がかり的予言であった。 実は、筆者も、アメリカの資本市場がバブル気味であったことについては、同意見ではあった。故・ぐっちーさんのご逝去を悼む記事に書いたが(「ぐっちーさんが教えてくれたアメリカ経済のリアル『バブル崩壊の予兆』がちらほら見えてきた」(2019年9月29日))、劣化しつつ拡大するアメリカの社債市場がキナ臭いと思っていた。 その後の考えも含めて整理すると、バブル形成の構図は以下の5通りだ。 (1) 信用度が低い会社も含めて米企業が社債を発行する (2) 低信用度の社債を金融機関がCLO(担保付ローン証券)に編成して販売する (3) CLOは低金利で運用難の金融機関(日系を含む)が買う (4) 企業は調達した資金を自己株買いに使い株価を上げて株主に報いる  (5) ついでにストックオプションを持っている経営者も儲かる この構図は、企業の経営者、金融機関、機関投資家の3者が「当面」儲かるので歯止めがかかりにくい点で、強固なバブル形成プロセスといえる。 住宅資金を借りられるなら家を買おうと思うサブプライム(信用度が劣る)住宅購入者、証券化で儲かる金融機関、証券化商品(当時はCDO(担保付負債証券))で利回りを稼ごうとする機関投資家やトレーダー、というリーマンショックに至ったバブルを形成した当時の構図とよく似ているのだ。 証券化商品で商売する金融機関と、それを買う機関投資家が、共に他人のカネを扱っていて当事者個人は無責任でいられる点は前回と同じだ。ぐっちーさんなら、金融機関に対して、「CLOって、あたしが昔売っていたCDOと同じやつだろ。あんたら、進歩ないねぇ」と言って高笑いするところだろう』、CLO暴落で、日本の地域金融機関は火傷するとこが続発する懸念がある。
・『負債の作り手は「悪い意味で有能な」企業経営者  だが、今回、少し違うのは、負債の作り手が、返済ができなくなったら担保の住宅を取られる経済的に余裕のない素朴な(?)一般個人ではなく、自分の財産(主に自己株やストックオプションによる)と地位のためには取りうる手段を総動員して稼げるうちに稼ごうとする「悪い意味で有能な」企業経営者である点だ。今回の方が、よりたちが悪いように見える。 もちろん好調な経済が背景にあったのだが(一部は株高のおかげだ)、この構造のおかげで、アメリカの社債バブルが起こり、その副産物としてアメリカの株価が大いに上がり続けていたのだろうと、筆者は考えている。 「ほら、私が言う通り、バブルが崩壊しているのですよ!」とオバゼキ先生はおっしゃるかも知れないのだが、筆者は、この強固なインセンティブ構造(欲望のトライアングル!)を思うと、このバブルがそう簡単に崩壊してリセットされるようには思えないのだ。まだまだしぶといのではないだろうか?(もっとも、この考えに、予想としての自信はない)』、「この強固なインセンティブ構造(欲望のトライアングル!)を思うと、このバブルがそう簡単に崩壊してリセットされるようには思えない」、どうも山崎氏の願望に終わる可能性の方が大きいのではなかろうか。
・『かんべえ先生の心配とは?  さて、この連載のいい点は、筆者達が(編集者も含めて)ゆるく相互に意見(普段は競馬の予想と感想なのだが)を交換しながら原稿を書いている点だ。 今回の暴落について、かんべえ(吉崎達彦)先生からメールで有益な示唆を頂いた。コロナもさることながら、原油価格の下落が重要で心配なのだという。 株価の影に隠れているが、原油価格の下落も凄まじい。世界景気の減速観測に加えてサウジアラビアとロシアの交渉決裂による減産合意の不成立が大きく響いている。 原油価格下落は、産油国にとってダメージであることと、日本のような原油輸入国にとってはプラスの効果があることを想起させる。だが、原油価格下落の金融的な影響まで考えた場合、必ずしも日本にとってはプラスと言い切れない。 金融市場として恐ろしいのは、原油価格の下落が、アメリカのシェールオイル業者のデフォルト(債務不履行)をもたらす可能性があることだ。この場合、他の社債のクレジット・スプレッドが一気に拡大して、今まで社債で資金調達ができていた企業の資金繰りが付かなくなる公算が大きい。サブプライム問題の際にCDOが暴落・デフォルトしたように、CLOが暴落する。この状況は、単なる株価の下落よりも金融システムを揺るがす金融危機に至る可能性が大きい。 加えて、財政構造が脆弱な産油国の国際金融的デフォルトが起こる可能性も拡大している。 金融に対する危機としては、コロナ問題をきっかけとした株価の下落よりも、こちらの方が「本丸」である可能性がある。かんべえ先生のメールの味わい深い一節を引用しよう。 「ひと回り前の子年に流行っていたCDOが、12年後に皆が忘れた頃にCLOという形で舞い戻ってきて、それが続々と破綻するとしたら、まさしくリーマンショック以来ということになりますね」。 現実化するとしても数カ月先かも知れないが、こうした状況が起きたときには、アメリカの社債市場が崩壊して、その副産物であるアメリカ株の株高も大幅修正されて、国自体がアメリカの子会社のような日本の株価も大幅に連れ安することが避けられまい(その時は、もちろん世界の株式は「買い!」の場面となる)』、確かにCLOの「破綻」の影響は深刻なようだ。「世界の株式は「買い!」の場面となる」、暴落で割安になるので、「買い!」ということなのだろう。
・『バブルの粘り腰はいかに?  さて、新型コロナウイルス(による経済減速)に、バブル(崩壊の可能性)に、原油安(による金融不安)、と悪材料が並ぶと、普通の人なら、「株式は売るしかない!」という気分になるかも知れないのだが、筆者はそれがいいと思っていない。 新型コロナウイルスの問題が今後どのような推移になるかは分からないが、それ以外の要素を考えると、今秋に大統領選挙を控えるアメリカのトランプ政権には複数の手段がある。 短期的な効果をタイミングよく得るためには、何れもアメリカ内の新型コロナウイルス問題が一段落することが必要条件となるが、(1)FRB(米連邦準備制度理事会)による利下げ、(2)減税、(3)対中国貿易制限の緩和、といった手段は何れも株価に対してプラスに大きく効く要因だ。再選のことだけを考える大統領には、それなりに持ち弾がある。 NY市場の株価暴落といえば、今も突出した1位の下落率を誇る1987年のブラックマンデー(前取引日比?22.6%)の後に起きたことは、世界の景気後退を避けるために、日本で金融緩和と財政支出を伴った内需拡大政策が採られて、比較的短期間で株価は回復した。だが、その後に日本の資産(主に株式と土地。ゴルフ場の会員権なども)のバブル拡大であった。 大幅な急落と急騰とが交錯するここしばらくの内外の株価の感触は、どうもブラックマンデーの当時に似ている。1980年代後半の日本がそうだったように、「アメリカの資本市場がバブル的である」とするなら、このバブルはもっと粘ってもおかしくないのではないか。 もっとも、今回政策的に無理をしてでも頑張る「機関車」の役割は、日本ではなくてアメリカだ。日本の政策には、余力と柔軟性が乏しい。「消費税の期限付き停止」が分かりやすくて公平で消費の喚起に有効であり、かつ規模の上でもいいと思うが、実際に出てくるのは、「ケチ臭くて、複雑な、キャッシュレス決済のポイント還元拡大の逐次投入」くらいではなかろうか(この予想は「外れ」を強く期待する)。率直に言って、しばらくはアメリカ頼みだろう。 数カ月単位くらいの話で、長期的に資産形成をしている一般投資家は気にしなくていい。だが、新型コロナ問題が落ち着いて、「少し厄介な新型インフルエンザくらいだな」と理解されるようになった時に、アメリカの資本市場は再びバブル形成の軌道に入り直している可能性が捨てきれない。 予想に責任など持つ気はないが、筆者個人は、少なくとも今は持っているインデックスファンドを売りたいとは思わない。数カ月単位で今「売る」か「買う」かどちらかを選べと言われたら、断然「買い」を選ぶ。 付け加えると、株式投資が仮に「長期なら絶対損をしない」と皆が信じるようになったら、株式投資に対する高いリターンは存在しなくなってしまうのが金融理論の理屈だ。 株式は、心配しながら持ち続けて、眺め続けるべきものなのだ(本編はここで終了です。次ページは競馬好きの筆者が週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承下さい)』、「株式は、心配しながら持ち続けて、眺め続けるべきものなのだ」、には同意するが、「アメリカの資本市場は再びバブル形成の軌道に入り直している可能性」、は少ないのではないかと考えている。
タグ:バブル 東洋経済オンライン 小幡 績 山崎 元 (最近) (その2)(ついにアメリカの巨大バブル崩壊が見えて来た 株価の大乱高下めぐる「6つの鍵」で読み解く、今回のバブルはもう1回膨らむかもしれない 今は「買い」か「売り」のどちらを選択すべきか) 「ついにアメリカの巨大バブル崩壊が見えて来た 株価の大乱高下めぐる「6つの鍵」で読み解く」 「6つの鍵」から出てくる「答え」とは何か? 第1の鍵は、世界的な乱高下ではない 中国の生産がストップし、世界的な生産ネットワークが大きなダメージを受けるのは間違いないのに、株価は上昇 アメリカはまったく状況が違い、新型肺炎の生活への影響はまだ無視できるほどに小さい 3月5日木曜日には新型肺炎に関する大きなニュースが出なかったにもかかわらず、株価が暴落 第5の鍵は、5日の暴落前である3月4日水曜日の話 第6に、FEDが予想外のタイミングで、3月3日火曜日に緊急利下げを行ったのに対して、株価が暴落で反応 今はアメリカの長期バブルの崩壊局面にある 恐怖のときは、乱高下するのである。投資家はバブル崩壊の恐怖に直面しているのである 「最大の謎」=「利下げなのに暴落」の理由 市場はより大きな下落局面、実体経済も長期下降へ ソフトバンクグループやユニコーンバブルの崩壊 実体経済も大きなバブルになっていたというのが私の見方で、それが正しければ、実体経済も長期の下降局面に入るはずだ 「今回のバブルはもう1回膨らむかもしれない 今は「買い」か「売り」のどちらを選択すべきか」 暴落の原因は、いったい何だったのか? オバゼキ先生の「バブル崩壊説」 バブル形成の構図 (1) 信用度が低い会社も含めて米企業が社債を発行する (2) 低信用度の社債を金融機関がCLO(担保付ローン証券)に編成して販売する (3) CLOは低金利で運用難の金融機関(日系を含む)が買う (4) 企業は調達した資金を自己株買いに使い株価を上げて株主に報いる (5) ついでにストックオプションを持っている経営者も儲かる 企業の経営者、金融機関、機関投資家の3者が「当面」儲かるので歯止めがかかりにくい点で、強固なバブル形成プロセス リーマンショックに至ったバブルを形成した当時の構図とよく似ている 負債の作り手は「悪い意味で有能な」企業経営者 金融市場として恐ろしいのは、原油価格の下落が、アメリカのシェールオイル業者のデフォルト(債務不履行)をもたらす可能性がある 他の社債のクレジット・スプレッドが一気に拡大して、今まで社債で資金調達ができていた企業の資金繰りが付かなくなる公算が大 CLOが暴落 単なる株価の下落よりも金融システムを揺るがす金融危機に至る可能性が大 財政構造が脆弱な産油国の国際金融的デフォルトが起こる可能性も拡大 コロナ問題をきっかけとした株価の下落よりも、こちらの方が「本丸」である可能性がある バブルの粘り腰はいかに? アメリカのトランプ政権には複数の手段がある (1)FRB(米連邦準備制度理事会)による利下げ、(2)減税、(3)対中国貿易制限の緩和 新型コロナ問題が落ち着いて、「少し厄介な新型インフルエンザくらいだな」と理解されるようになった時に、アメリカの資本市場は再びバブル形成の軌道に入り直している可能性が捨てきれない 株式は、心配しながら持ち続けて、眺め続けるべきものなのだ
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