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パンデミック(医学的視点)(その19)(PCR宗教戦争がコロナ第3波で再び 「国民全員検査」で本当に感染拡大は止まるのか、イベルメクチンに超期待する人が知らない真実 コロナ治療薬?「過熱報道と臨床現場の温度差」、政府が決して言わない、進化生物学的に見て危険な「日本のワクチン接種計画」の"あるリスク" 変異とワクチンのイタチごっこ…) [パンデミック]

パンデミック(医学的視点)については、1月28日に取上げた。今日は、(その19)(PCR宗教戦争がコロナ第3波で再び 「国民全員検査」で本当に感染拡大は止まるのか、イベルメクチンに超期待する人が知らない真実 コロナ治療薬?「過熱報道と臨床現場の温度差」、政府が決して言わない、進化生物学的に見て危険な「日本のワクチン接種計画」の"あるリスク" 変異とワクチンのイタチごっこ…)である。

先ずは、2月15日付けダイヤモンド・オンライン「PCR宗教戦争がコロナ第3波で再び、「国民全員検査」で本当に感染拡大は止まるのか」を紹介しよう。
https://diamond.jp/articles/-/262508
・『止まらぬコロナ感染拡大に2度目の緊急事態宣言を余儀なくされた日本。有症状者や濃厚接触者(感染対策なしに、検査陽性者と接触した者)に限って検査を行ってきた政府の戦略に、再び批判の目が向けられている。特集『免疫力の嘘』(全13回)の#1では、第1波からくすぶってきた「国民全員PCR検査」で感染拡大を食い止めることはできるのかを検証する』、私は「国民全員に検査」との立場をとってきたが、その妥当性が批判されているようだ。
・『無症状者が多く感染者の可視化が困難 全員検査で隔離すれば「ゼロコロナ」にできる?  新型コロナウイルス第3波を迎え、昨年の第1波以来、「PCR(ポリメラーゼ連鎖反応)論争」が再び勃発している。「国民全員に検査」VS「有症状、濃厚接触者など必要な人を対象とすべき」といった構図である。 日本がコロナ対策としてクラスター(感染者集団)追跡に検査のリソースを絞る方針を採ったこと、そして第1波では、症状があったり濃厚接触者であったりしても、大都市圏を中心に検査を受けるまでに数日かかってしまう事例が続出したことで不安が広がり、それがメディアやSNSで盛んに取り上げられるようになったからだ。 確かに、国民全員にPCR検査をして陽性になった人を他人に感染させなくなるまで隔離すれば、他の人はこれまでと同じ生活を送れるし、隔離施設の中でコロナウイルスも撲滅できて一石二鳥のように思える。 しかも、感染すると症状が現れる確率の高いインフルエンザと異なり、コロナは無症状の感染者が多く、コミュニティーの中で感染者を可視化しにくい厄介な性質を持っている。だから無症状者も含め、広く検査をしようというのは単純明快で分かりやすいロジックだ。 「簡単に受けられない」となれば「何としても受けたい」と思うのが人情。検査を受けたいというニーズともマッチして、世論も一時期は「国民全員PCR検査」に大きく傾いた。とはいえ、その後は行政の検査のキャパシティーも充足し始め、PCR論争は下火となっていった。 そこへ、第3波。各地で連日過去最高の新規感染者数を更新する事態となり、再び検査のリソースが逼迫している。ここで「全員にPCR検査をすれば感染拡大を防げた」という論調が息を吹き返してきた。しかし東京大学公共政策大学院の鎌江伊三夫特任教授は「国民全員PCR論は、大規模検査の“わな”を見落としている」と指摘する。そのわなとは何だろうか』、興味深そうだ。
・『まずは、この数字を見てほしい。下のような三つの集団があるとしよう。 
(1)1000人中500人が真の感染者(有病率50%)
(2)1000人中100人が真の感染者(有病率10%)
(3)1000人中10人が真の感染者(有病率1%)
実は、この集団に対して、PCR検査を行うと、このようなバラツキのある結果となる。
(1)陽性適中率=98.59%、陰性適中率=76.74%
(2)陽性適中率=88.61%、陰性適中率=96.74%
(3)陽性適中率=41.42%、陰性適中率=99.69%
つまり、(3)では「本当は陽性ではないのに陽性の結果となる人が60%近くもいる」のだ。なぜ、このような事態になるのか、説明していこう。 大前提として、100%正しい結果を出せる、つまりは検査結果と実際の感染が100%一致する検査は、現状この世に存在しない。 感染してからの日数で検出できる体内の細菌やウイルス量が異なっていたり、検査の標的とは異なる物質に試薬などが反応してしまう場合があるためである。「技術的な問題なら改善すればいい」といっても仕方がない。 100%の正しい結果を出せない、ということは「陽性ではないのに陽性という結果になる偽陽性」と「陰性ではないのに陰性という結果になる偽陰性」が生じるということでもある。今、ちまたに溢れているPCR検査の論争は、この「偽陽性&偽陰性」が起こす「人道的観点&経済性」の問題を無視したものがほとんどだ。 検査能力を表す指標に「感度」「特異度」の二つがある。感度は、全員が特定の病気にかかっている集団を検査した場合、どのくらいの割合を陽性と判定できるかという能力を表したものである。特異度は、逆に全員が特定の病気にかかっていない集団に検査をした場合、どのくらいの割合を正しく陰性と判定できるか、だ。 コロナのPCR検査の能力はまだはっきりとした結論は出ていないが、各種論文によれば感度70%、特異度99%というのがある程度のコンセンサスになっている。) その条件を当てはめたものが、前述の三つの集団への検査結果だ。下図の式で求めることができる。 図表:偽陽性、偽陰性、陽性的中率、陰性的中率の求め方(リンク先参照) 感度70%、特異度99%のコロナPCR検査で、(1)1000人中500人が真の感染者(有病率50%)(2)1000人中100人が真の感染者(有病率10%)(3)1000人中10人が真の感染者(有病率1%)、それぞれの集団に検査をした場合の陽性適中率と陰性適中率を求めると(小数第3位以下四捨五入)
(1)陽性適中率=98.59%、陰性適中率=76.74% 
(2)陽性適中率=88.61%、陰性適中率=96.74% 
(3)陽性適中率=41.42%、陰性適中率=99.69%。 
となる。陽性適中率は検査で陽性と判定された人のうち本当に感染していた人の割合、「陰性適中率」はその逆である。繰り返すが、(3)では陽性の結果でも、陽性ではなかった人がおよそ58.58%で、人数で言えばおよそ10人(9.9人)も含まれるのだ』、確かに(3)の「陽性適中率」の低さは問題だ。
・『大規模検査は逆に感染拡大のリスク大 多くの“ぬれぎぬ”者を出す人道的問題もはらむ  つまり、検査を行う人の中にどのくらいの割合で真の感染者がいるか(有病率)によって、同じ検査でもその値が変わってしまうわけだが、ここでPCR論争における両派が、検査のターゲットにすべきだと主張する集団を振り返ってみよう。 まず「有症状もしくは無症状なら濃厚接触者など必要な人を対象とすべき」派は、感染している恐れがある、つまり有病率がある程度高いであろう層をターゲットに絞って検査をすべきだと解釈できる。 一方「国民全員PCR」派が想定するターゲットは、有症状や濃厚接触者の集団と比較すると、はるかに低い有病率であることは容易に想像できる。日本で最も感染がまん延している東京都でも、12月に実施されたコロナの抗体検査(陽性なら過去の感染を意味する)で陽性は0.9%だった。 つまり、先ほど求めた数字なら(3)に近いわけで、陽性適中率は有病率が低いほど下がり、陰性適中率は逆に上がる。実はこの数字から「国民全員PCR」派が主張する大規模検査の重大な欠陥をあぶり出すことができる。 まずは、陰性適中率。(3)の陰性適中率は99.69%だから、「本当は感染ありなのに陰性と判定された人(偽陰性)」は、わずか0.3%ほどで、問題がないように思える。しかし、なにしろ「国民全員PCR」なのである。感染拡大を防ぐ上では、陰性適中“率”よりも絶対数の方がはるかに重要になるのだ。 ここでは計算式は省くが、(3)の条件(1%の有病率)では偽陰性は200人の集団なら1人出るか出ないかだ。ところが、100万人が対象では、偽陰性が3000人程度も出てしまう計算になる。 (3)は三つの条件の中で、最も偽陰性率が低いのに、その結果なわけだから、有病率の高低にかかわらず、まず大規模検査自体が本当は感染しているのに“陰性”のお墨付きを得た人を大量に街に放出するリスクが非常に高いのだ。その上、「検査で陰性なら」と、マスクなどの感染対策をしないで他人と接する可能性も十分考えられる。 現在の検査の能力では、大規模検査が逆に感染を拡大させてしまう恐れがあることは、PCR検査を論じる上で、まず知っておく必要がある』、「大規模検査自体が本当は感染しているのに“陰性”のお墨付きを得た人を大量に街に放出するリスクが非常に高いのだ。その上、「検査で陰性なら」と、マスクなどの感染対策をしないで他人と接する可能性も十分考えられる」、確かにその通りだ。
・『もう一つ、感染拡大の観点以外でも「国民全員PCR」派が見落としている大規模検査の重大な欠陥がある。 陽性適中率は、検査対象集団の有病率が低くなるほど急激に下がっていくことを先ほど示したが、これは、有病率の低い集団に大規模検査を行った場合、本当は感染していないのに陽性と判定される(偽陽性)、つまりぬれぎぬを着せてしまう人を大量に出すことを意味するのだ。 例えばある集団の中で陽性者が出て、濃厚接触者50人に検査をするとしよう。この場合の有病率を10%と仮定(日本におけるPCR検査の陽性率を参考に設定した)すると、偽陽性者は1人出るか出ないか。一方で、1%の有病率である100万人を対象とした場合、偽陽性者は9900人となる。 国民全員PCR派は、偽陽性者も見越して複数回の検査を行うとしているが、1回目の検査でぬれぎぬを着せられた9900人は次の検査までいったん隔離せざるを得ない。彼らは、「全員が検査を受けることで、国民の不安が解消される」と主張しているが、これだけ多くの偽陽性者が隔離対象となることについて、人道的観点とコストの面からどのように考えているのだろうか。 数百万、数千万人に何度も検査したり隔離のために生じる莫大なコストを考えれば実現性にも乏しい』、「1回目の検査でぬれぎぬを着せられた9900人は次の検査までいったん隔離せざるを得ない」、その通りだ。
・『コストに対する解決策としては、一人一人の検体を個別に検査する従来の方式ではなく、複数人の検体を交ぜて検査し、陽性となれば個別に検査をするという「プール検査」という方式も登場してはいる。 これなら大規模検査も可能だと、国民全員PCR派は言うが、鎌江特任教授によれば、このプール検査は、有病率が低くなるにつれ、陽性適中率が個別検査よりさらに低くなり、偽陽性者もより多く出てしまう(下図)。 図表:PCR検査能力の方式別の比較と有病率による変化(リンク先参照) 「本来、PCR検査は、病院など感染リスクが高く有病率も高いと推定される環境で、治療を前提とした診断の確定を目的として行われるべきもの。さらに集団に行うのであれば、陰性適中率の低さを改善するために複数回の繰り返し検査が必要となる」(鎌江特任教授)。いくらコストが抑えられるといっても、検査の正確性が格段に落ちるようでは費用対効果の面でも疑問は残る。) 最後に、海外の事例についても触れておこう。というのも、PCR検査に関する議論では外国では「検査が多数行われている」と引き合いに出す論者が多いからだ。しかし、実際に、各国の人口当たりのPCR検査数と感染者数に相関は全く見られない。(下図) 最後に、海外の事例についても触れておこう。というのも、PCR検査に関する議論では外国では「検査が多数行われている」と引き合いに出す論者が多いからだ。しかし、実際に、各国の人口当たりのPCR検査数と感染者数に相関は全く見られない。(下図) 図表:各国・地域人口当たりのコロナ検査数と感染者数の比較(リンク先参照)  しかも、PCR検査数上位20の国の中で、感染者数上位20にもランクインしている国が七つもあることから、検査数の多さが感染拡大予防に寄与しないことは明白なのである。 従って、大規模検査は感染拡大にも寄与しないし、費用対効果も疑問と言わざるを得ない。 大規模検査を主張する有識者には医師も多いが、「医師など医療関係者には、検査の科学的根拠に基づく論議を望みたい」(鎌江特任教授)。 中には、PCR検査をマネタイズしたいという思惑が見え隠れする医師もいる。もし、メディアで大規模検査の有用性を主張する医師がいれば、周囲でPCR検査のビジネスをやっていないか確認してみるとよいだろう』、「PCR検査をマネタイズしたいという思惑が見え隠れする医師もいる」、とんでもない話だ。
・『日本人にとって検査は好きなときに受けられるもの 自費PCR検査産業が生まれるのは必然だった  日本人にとって「検査」は身近だ。病院や診療所を受診して疑わしき症状があれば、医者も「では検査しましょう」と気軽に勧めてくる。「希望すれば検査を受けられる」。それがこれまでの日本の当たり前だった。それがコロナで症状が出ているのに検査を受けられない事態になれば、パニックになるのは必然だ。 人々の不安につけ込んだ新たな市場が生まれるのは世の常である。都市部では激安PCR検査センターが雨後のたけのこのように現れ、薬局でキットも販売されるようになっている。そこに群がる者を生み出したのは、不安をあおったメディアの罪も大きいが、国が検査戦略の科学的根拠について分かりやすい説明をしなかったという誹りも免れない。 自費PCR検査産業の誕生は、このようなパンデミック(世界的大流行)において、行政と市民のコミュ二ケーションエラーが招いた産物であるということは、教訓として残していかなければならないだろう。 鎌江伊三夫(かまえ・いさお)/東京大学公共政策大学院特任教授、キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。1977年京都大学工学部、85年神戸大学医学部卒業。95年米ハーバード大学公衆衛生学博士取得。93年より島根医科大学、神戸大学、慶應義塾大学大学院、明治大学などで教鞭を執り、現職。』、「不安をあおったメディアの罪も大きいが、国が検査戦略の科学的根拠について分かりやすい説明をしなかったという誹りも免れない」、確かに国の説明責任を果たしていないのも問題だ、

次に、3月13日付け東洋経済オンラインが掲載したジャーナリストの岩澤 倫彦氏による「イベルメクチンに超期待する人が知らない真実 コロナ治療薬?「過熱報道と臨床現場の温度差」」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/416242
・『首都圏の緊急事態宣言は3月21日まで再延長された。新型コロナウイルスの新規感染者数は、大きく減少しているが、まだ次のステップに進む道筋は見えない。 こうした中、「イベルメクチン」という薬が注目を集めている。海外で新型コロナの予防や治療に高い効果を示したとして、「奇跡の薬」「コロナ特効薬」と一部メディアが称賛。早期承認を求める声が高まり、個人輸入でイベルメクチンを服用する人も急増しているようだ。 盛り上がる「イベルメクチン現象」に対して、新型コロナの治療にあたる医師や医薬品の専門家は危機感を募らせている。それはいったいなぜか? コロナ治療薬をめぐって、錯綜する情報と診療現場の現実を追った──』、興味深そうだ。
・『コロナ軽症者の孤独と死の恐怖  「PCR検査の結果は陽性でした。すぐ保健所から連絡がありますので、指示に従ってください」 新型コロナウイルスの感染は電話で告げられた。翌日、筆者は民間の救急車で療養施設のビジネスホテルに運ばれ、隔離生活が始まった。 「コロナはただの風邪」という声をよく聞く。 感染しても大半が無症状で済むからだろう。しかし、私は違っていた。 激しい頭痛と、焼けるような咽頭痛。せきの発作が起きるたび、肺の内側を針で刺されたような痛みが走る。熟睡できない日々が続き、体力と気力が奪われていく。重症化する予感が頭から離れない。 オンライン診療で(といっても電話)医師に症状を伝えると、処方薬がホテルに届いた。それは葛根湯やせき止めなどの一般的な風邪の治療薬。世界的な脅威のコロナに感染しても、そんなものかと唖然とした。 自宅やホテル療養になると、それなりに症状があっても医師の診察は受けられない。朝夕2回、体温と酸素飽和度を看護師に電話で申告するだけ。ほぼ、医療からも隔離された状態になる。 呼吸が苦しいなどの異常を感じたときは、「コロナ119番」に自分で連絡して、助けを呼ぶように保健所から指示された。でも、本当に苦しいときに、電話などできないだろう。この時期、自宅やホテル療養中の人が死亡するケースが続出したが、誰がそうなっても不思議ではない。私は1週間を過ぎると症状が一気に鎮まって、9日間の療養生活で退所した』、「処方薬がホテルに届いた。それは葛根湯やせき止めなどの一般的な風邪の治療薬」、当初は軽症者への治療法は確立してなかったので、そんなものなのかも知れない。
・『埼玉医科大学総合医療センターで、新型コロナ対応の指揮をとる感染症専門医の岡秀昭教授。当初、世界中が手探りだった新型コロナの治療が、この1年間で劇的に変化したと話す。 「新型コロナの肺炎は、ウイルスを排除する免疫が暴走してしまうサイトカインストームによって、肺に炎症を起こし、呼吸が苦しくなることがわかってきました。そこでデキサメタゾン(ステロイド)を入れて炎症を鎮める。炎症が起きると血液が凝固してしまうので、ヘパリンという血液をサラサラにする薬で凝固を食い止める。酸素吸入が必要な患者には、これが最も効果的でスタンダードな治療法になっています」 「当初、理論的にはステロイドは使わないほうがいい、と言われていました。ステロイドには炎症を鎮める効果だけでなく、免疫をつかさどる白血球の動きを止めてしまう働きがあるからです。かえってコロナウイルスが元気になってしまうだろうと考えられていたんですね」 「ステロイドの治療がスタンダードになったのは、イギリスで多くの患者を対象にした、質の高いRCT(Randomized Controlled Trial)と呼ばれる『ランダム化比較試験』で、死亡率を下げることが証明されたからです」 「注意したいのは、軽症患者にステロイドを使うと免疫が下がり、かえって感染症を悪化させて逆効果になる可能性です。それにステロイドの副作用で全身状態を悪化させてしまう場合がありますので、ステロイドは軽症者に使いません」 岡教授によると、残された課題は軽症者を重症化させない薬だという。コロナの場合、すでにある薬を使う「リポジショニング」が圧倒的に多いが、前評判の高い薬が臨床試験で否定されるケースが続いている』、「イギリスで多くの患者を対象にした、質の高いRCT」、日本で目先の治療に手一杯で、RCTなど行われてないのではなかろうか。
・『イベルメクチンも明確な有効性は証明されていない  「例えば、ヒドロキシクロロキンという、アメリカのトランプ前大統領が服用した抗マラリア薬は、臨床試験で有効性がないと判定されました。注目を集めたアビガンも有力な候補ですが、まだ有効性は証明されていません。 話題のイベルメクチンも質の高い大規模な臨床試験で有効性が証明されておらず、ガイドラインでも推奨されていません。未承認の薬なので、現場で患者を実際に診ている私たち医師は研究目的以外には処方していないのです」 一般社会に広まる情報と診療現場にはギャップがある、と話す岡教授。 だが最近になって一部メディアが「奇跡の薬」「コロナの特効薬」として、イベルメクチンを取り上げるようになっている。 1974年、北里研究所の室長だった大村智博士は、静岡県のゴルフ場の土壌から新種の放線菌を発見。これをアメリカ・メルク社との共同研究を経て誕生したのが、抗寄生虫薬・イベルメクチンである。 アフリカや中南米などに蔓延するオンコセルカ症は、失明に至る恐ろしい病だが、メルク社と北里研究所はイベルメクチンを無償で配布した。これによって中南米のオンコセルカ症は、根絶された。イベルメクチンによる寄生虫治療が評価され、大村博士は2015年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。 イベルメクチン(商品名:ストロメクトール)は、日本で寄生虫や疥癬(かいせん)の治療薬として承認されたが、新型コロナの治療薬としては未承認だ。 北里大学では、「COVID-19対策北里プロジェクト」を寄付金で立ち上げ、イベルメクチンの医師主導治験(臨床試験)は公的研究費で行われている。 同プロジェクトの司令塔を務める花木秀明教授は、イベルメクチンの新型コロナの予防と重症化を防ぐ、2つの効果が海外で報告されたと話す。 「南米のペルーでは、去年の新型コロナ第1波が来たとき、60歳以上の住民に、イベルメクチンを8つの州で予防薬として無料配布しました。すると新規感染者数と死亡者数が、一気に減少したのです(グラフの青色部分)。 第2波が来ても、下げ止まりしたままでした。 一方、首都のあるリマ州は、3?4カ月遅れでイベルメクチンを配布したので、新規感染者数と死亡者数も配布と同時に減少していることがわかります(グラフの赤色部分)」 (外部配信先ではグラフを全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください) 花木教授によると、イベルメクチンの治療効果に関しては、バングラデシュ、エジプト、トルコ、インドなど世界27カ国、86件の臨床試験(RCTを含む)や観察研究が行われているという。また、17件のRCTを対象にしたメタアナリシス(複数の論文を解析する研究)で、「初期治療で71%の改善」「後期治療で50%の改善」「予防投与で91%改善」という結果が出たという(「COVID-19 early treatment:real-time analysis of 319 studies」の研究結果。これは医学誌に掲載された論文ではない)』、なるほど。
・『第3波の影響で臨床試験は事実上ストップ  現在、北里大がイベルメクチンの第2相臨床試験を行いながら、コロナ治療としての承認を得ようとしている。だが第3波の影響で、遅れが出ていることを花木教授は明らかにした。 「患者が急増して、イベルメクチンの臨床試験は事実上ストップになりました。治療が優先だからです。東京都医師会や都立病院が臨床試験に参加してくれることになりましたが、空白期間を巻き返せるかわかりません。 イベルメクチンは30年以上、年間約3億人が服用して、大きな副作用もなく、価格も安い。海外で有効性が報告されているので、第2相臨床試験の結果をもって特別な承認も検討してもらいたい」 (筆者注:医薬品の承認は通常は第3相臨床試験まで必要)) イベルメクチンがコロナ治療薬として承認されるのを待ちきれず、「実力行使」に出る人たちも現れている。個人輸入で海外のイベルメクチンを購入する方法だ。ツイッターには、その体験談があふれている。 「わが家では家族そろって2回目を飲み終えました」 「ワンシートが12ミリグラムだと勘違いして2粒24ミリグラム飲んでしまいました。とくに体調に変化なし」 「早速1錠服用したが、とくに副作用もなし。いろいろみて医療従事者ではないからまた2週間後という独自判断」このように個人輸入した人たちの大半が医師や薬剤師に相談もせず、ネットの情報や経験者のアドバイスを参考にして服用している。また海外で行われている臨床試験の用法用量などを勝手に解釈し、ツイッターに掲載している個人輸入の業者もいる。このような服用は極めて危険だ。 イベルメクチンは臨床試験によって、プロトコール(治験実施計画)が違う。1回のみの服用もあれば、連続5日間服用の研究もある。1回の服用量もさまざま。しかも海外のイベルメクチンは1錠当たりの量が違うのだ。 「イベルメクチンは安全な薬」とされるが、それは承認された効能効果のために、定められた用法用量が前提である。新型コロナの予防や治療としての有効性と安全性が担保された用法用量は、まだ確立されていない。 加えて、海外の医薬品は偽物のリスクが避けられない。すでにメキシコでは、「偽イベルメクチン」が出回っていることが報道されている』、「第3波の影響で臨床試験は事実上ストップ」、やむを得ないとはいえ、残念だ。ただ、そうなると、「イベルメクチンがコロナ治療薬として承認されるのを待ちきれず、「実力行使」に出る」ケースが増えてしまうのも困ったことだ。
・『「過剰摂取すると死亡する可能性」とFDAが警告  一般の人が自己判断でイベルメクチンをコロナ治療薬として服用する問題は、世界各地でも起きている。 今月5日、アメリカの食品医薬品局(FDA)は、「新型コロナの予防や治療にイベルメクチンを服用すべきではない理由」とする注意喚起を行った。 「コロナ治療薬としてのイベルメクチンは、まだ初期研究の段階だ。未承認の段階で、イベルメクチンを服用するのは非常に危険である。『イベルメクチンを大量に服用しても大丈夫』という情報は間違い。イベルメクチンの過剰摂取は、嘔吐、下痢、アレルギー反応、めまい、発作、昏睡、そして死を引き起こす可能性がある」(※一部抜粋・要約)) 3月4日、信頼性の高いアメリカ医師会の医学誌『JAMA』に、コロンビアで行われたイベルメクチンの研究論文が公表された。新型コロナの軽症患者400人をランダムに2つのグループに分け、5日間連続でイベルメクチンを投与したグループ、プラセボ(偽薬)を投与したグループを比較したRCTである。この結果、コロナの症状が解消するまでの期間に2つのグループに統計的な有意差はなかった。 北里大・花木教授は、この研究について次のように指摘する。 「この論文は、悪化率がイベルメクチン投与群で2.2%(6人/275人)、プラセボ群で3.0%(6人/198人)でした。通常、感染者の20%が悪化するので、本治験は信じられないほど低い数字です。97%以上が自然治癒する母集団になります。この母集団ではイベルメクチンが効いても効かなくても有意差はつきません。 このRCTの本来の目的はイベルメクチンの悪化率抑制ですが、悪化する患者がいないので目的を達成できず、そのために目的を変更しています。通常、治験の根幹となる目的変更を行ったRCTの信頼度はとても低くなります。ほかにもプラセボが準備されていないのに試験を開始するとか、プラセボ群の75人にイベルメクチンを投与するとか、95%以上が在宅患者など、どうやって治験をコントロールしているのか不思議な治験だと思います」 一方、医薬品の臨床試験に長く関わっている、日本医科大学の勝俣範之教授(腫瘍内科)は、別の見解を示した』、「RCTの本来の目的はイベルメクチンの悪化率抑制ですが、悪化する患者がいないので目的を達成できず、そのために目的を変更しています。通常、治験の根幹となる目的変更を行ったRCTの信頼度はとても低くなります」、「悪化する患者がいない」のであれば、「目的変更」もやむを得ない。
・『コロナ軽症患者に大きな有効性は認められない?  「イベルメクチンの研究は、後ろ向き研究や小規模の前向き研究(※)など、信頼性の乏しいものばかりでした。今回の研究はイベルメクチンの有効性を検証した、初めての質の高い大規模臨床試験の結果です。評価を悪化率から完全寛解率に変更したり、一部のプラセボ群にイベルメクチンが投与されるプロトコール違反があったりするなど、問題点も見受けられました。 ただし、その問題点を考慮して、完全寛解率75%と計算、誤って有意差が出なくするエラーを20%に保つようにして、プロトコール違反があった症例を除いて解析するなどしています。さらに複数の方法で念入りに解析した結果、イベルメクチン投与群とプラセボ投与群に有意差はみられませんでした。少なくとも、コロナ軽症患者に、イベルメクチンは大きな有効性は認められないと判断してよいでしょう」 (※後ろ向き研究は、治療が終了した患者を対象に、仮説を立てて過去にさかのぼって原因と結果を研究する手法。研究側の選択バイアスがかかりやすい。治療開始から追跡する前向き研究のほうが、質が高い)) 実は、コロナ軽症患者を対象にした治療薬の候補として、イベルメクチン以外にも複数の薬が存在している。その1つが痛風治療薬のコルヒチン。カナダ、アメリカなど6カ国が参加したCOLCORONA試験では、重症化リスクのある軽症患者4488例が対象。コルヒチン投与群は、30日後の死亡および入院リスクが、プラセボ群より21%抑制された(公表データは査読前論文)。 日本でコルヒチンの医師主導治験を進めている、琉球大学の植田真一郎教授(臨床薬理学講座)に研究の意義を聞いた。 「コロナウイルスの変異株が出ているので、ワクチンだけでコロナを解決できるかどうかわかりません。少なくとも軽症患者が重症化しない治療薬があれば、病床逼迫も回避できるはずです』、「病床逼迫も回避」のためにも「軽症患者が重症化しない治療薬」も重要だ。
・『日本でコルヒチンがまったく評判になっていない理由ですか?  それは治験中に期待を持たせすぎると、患者の誘導になるので、私たちが積極的にアピールしていないからでしょう。有効性があるか否か、わからないから治験を行うのです。それなのにコロナに効くというイメージを、患者に与えるのは倫理的に問題です」(琉球大・植田教授) 国のコロナ対策や専門家に対して不信感が深まり、SNSでは個人の思い込みや根拠に乏しい情報が飛び交うようになった。一例として、「アビガンが承認されていないのは陰謀」という説が一部で信じられている。 医薬品の承認を受ける際のRCTは、「治験薬」か「プラセボ(偽薬)」か、患者にはわからないようにするのが大原則。アビガンの場合、それが不完全だったというのが真実だ。現在、アビガンは再審査に向けて臨床試験の準備が進められている』、「アビガン」は安部前首相が入れあげていたが、審査で忖度なしに不合格にした厚労省は立派だった。
・『イベルメクチンを特効薬とする報道は論外  医薬品の承認審査に詳しい東京大学薬学部の小野俊介准教授は、イベルメクチンをめぐる騒動についてこう述べた。 「ちょっと頭を冷やして、と言いたいですね。コロナ禍という非常事態であっても、イベルメクチンを特効薬とする報道は論外です。現時点では、イベルメクチンは効くかもしれないし、効かないかもしれない。 RCTにも、研究によって信頼性に差があるので、海外のデータが日本で同じ結果になるとは限らない。薬の審査は、そんなに単純なものではありません。質の高い数千人、数万人の大規模臨床試験を行わない限り、当面の有効性はわからないのです」 軽症患者の治療薬があれば、新型コロナも「ただの風邪」として、恐れる必要はなくなるかもしれない。いま日本を含めた世界各地で、さまざまなコロナ治療薬の臨床試験が進んでいる。その結果は、そう遠くない時期に判明するはずだから、一部メディアの情報に惑わされず、もうしばらく冷静に見守りたい』、薬事審査は雑音に煩わされずに済々と進めてほしいものだ。

第三に、4月18日付けPRESIDENT Onlineが掲載した岡山大学学術研究院 環境生命科学学域 教授の 宮竹 貴久氏による「政府が決して言わない、進化生物学的に見て危険な「日本のワクチン接種計画」の"あるリスク" 変異とワクチンのイタチごっこ…」を紹介しよう。
・『なぜこんなに変異型が増えるのか?  イギリス型、ブラジル型、南アフリカ型と新型ウイルス(SARS-CoV-2)の変異体が世界的に増えている。巷ちまたでは「なぜこんなに変異型が増えるのか?」という声をよく耳にするようになった。 なぜなのか? それは変異することが生物の基本だからである。 私たちの顔つきや、体格、性格がみんな違うように、すべての種類の生物に変異は見られる。その変異は次の世代に受け継がれ、つまりコピーされ、また世代をつないだ変異だけが生き残れる。進化生物学的に考えると、ウイルスに変異体が現れるのは当たり前だ』、「ウイルス」についてじっくり考えてみる価値もありそうだ。
・『変異と薬剤開発の繰り返し…  「農薬抵抗性」という言葉をご存じと思う。これも生物の変異がもたらす結果である。 私の専門は昆虫学なので、害虫防除の過程で生じた話に少しお付き合いいただきたい。夏になると害虫が増える。増える勢いがすさまじいと、人は農薬の散布に頼らざるを得ない。すると必ず問題になるのが、農薬に抵抗性を持った害虫のタイプ、つまり変異体が現れて農薬が効かなくなることだ。これが農薬抵抗性である。 抵抗性を持った害虫が蔓延まんえんすると、農薬会社は新しい農薬の開発に資本を投資する。やっと開発された農薬もまた撒まき続けると、その農薬に抵抗性を持った変異体が現れ、多くのケースで害虫の抵抗性獲得と新たな農薬開発の「鼬いたちごっこ」が始まる。 薬剤に対する抵抗性と、薬の開発との「鼬ごっこ」は、農業害虫の話だけではない。世間でよく知られているように、病院の中で抗生物質に抵抗性を持つ病原菌が出現し、新たな抗生剤を投与しなくてはならなくなる院内感染菌もまた、製薬会社による新薬の開発と病菌による抵抗性獲得の「鼬ごっこ」を繰り広げているのだ』、生物(ウィルスを含む)にとって「変異体」は生き残り戦略のようだ。
・『害虫駆除の「不妊化」という方法)  害虫の駆除法に話を戻そう。 環境に優しい害虫防除法が最近ではつぎつぎと開発されている。その1つに、虫のオスを大量に増やして不妊にし、野外に放す「不妊化法」と呼ばれる駆逐法が流行はやっている。 ブラジルや中国では、伝染性の病気を媒介する蚊を根絶するために、不妊化した蚊を大量に野に放つプロジェクトが展開されている(*1)。 不妊化したオスは野生のメスと交尾するが、不妊オスと交尾したメスは子供を残せない。毎世代、たくさんの不妊オスを放つと、ついには根絶に至るという害虫の根絶方法で、その原理は1950年代にアメリカで生まれた(*2)』、「不妊化法」「の原理は1950年代にアメリカで生まれた」、さすが「アメリカ」だ。
・『世界初の大規模成功例は「日本」  主に海外で展開されているこの不妊化法であるが、世界で初めて大規模スケールで害虫の根絶に成功したのは、実は日本である。 みなさんは、沖縄産のゴーヤー(ニガウリ)やマンゴーを食べたことがあるだろう。こうした沖縄産の野菜や果物を、東京や大阪で食べることができるようになったのは、比較的最近で1993年以後である。1993年は野菜と熱帯果樹の大害虫であるウリミバエが、不妊化法によって南西諸島から根絶された年となる。 この根絶プロジェクトは、農林水産省と沖縄と鹿児島の両県が莫大な予算を投じて害虫であるウリミバエを増やし、コバルト60を照射して不妊にしたオスを野に放ったもので、野に放たれたオスは野生メスをひたすら探し出して交尾をせんとする。 不妊オスと交尾できた野生メスは卵を産むが、不妊オスの異常精子を授精しても卵は孵かえらず、子を残せない。圧倒的な数の不妊オスを撒き散らすと、野生メスは数世代で野生のオスと出会う機会がなくなり、その種は根絶にいたる。南西諸島でヘリコプターから地上に撒き散らかされた不妊オスの数は、毎週1億匹であり、根絶までにはのべ530億匹の不妊オスが放たれた(*3)。 この巨大プロジェクトの成功によって、1993年には南西諸島のすべてからウリミバエは一匹残らず駆逐された(*3)。そして、沖縄や奄美で栽培された野菜や果物は日本全国に流通するようになった』、「世界初の大規模成功例」は「ウリミバエが、不妊化法によって南西諸島から根絶」とは初めて知った。「沖縄や奄美で栽培された野菜や果物は日本全国に流通するようになった」、ご利益あらたかだ。
・『抵抗性を持ったメスが登場  ウリミバエの根絶は薬剤抵抗性のような駆除する側と駆除されるものとの果てしない戦いである「鼬ごっこ」が生じない完璧な駆逐法だと、誰もが考えた。そして不妊化法は、環境にやさしい害虫防除法として、一躍有名になり、世界中に広まった。 しかし、その華やかな表舞台の裏で、不妊オスに対する抵抗性をもった野生メスが進化していたことを示唆しさするデータがあることはほとんど知られていない。不妊オス抵抗性をもったメスの出現である。 不妊化されたオスと野生オスを見分けることのできる野生メスが出現したことを当時のデータは示している(*4)。先述したとおり、あらゆる生物には変異がある。オスを見分けるメスの能力にだって、個体による差があるのは当然だ』、「不妊化されたオスと野生オスを見分けることのできる野生メスが出現した」、とは驚かされた。
・『時間を与えず一気に殲滅せよ  不妊オスとの交尾を避けるメスが、野外で進化した──。 この事実は関係者を震撼しんかんさせた。そして対策がとられた。不妊オス抵抗性が進化したとされる沖縄本島、中部の勝連半島に、大量の不妊オスを追加で放したのである。この地域には石油コンビナートの基地があり、ヘリコプターを飛ばせず、空中散布することができなかったことも、この地域でウリミバエを完全に根絶できなかった大きな要因であった。 沖縄県のウリミバエ対策本部がとった手段は、人海戦術だった。来る日も来る日も、大量の不妊蛹を衣装ケースに詰めて車に乗せ、現地に運び人の手で不妊オスを撒き続けた。 当時、担当部署で働いていた私は、毎朝、ウリミバエの生産工場に行き、仲間とともに大量の不妊蛹を衣装ケースに詰めては車に乗せ、現場に出向いて野山に撒き続けた。大量の不妊オスでその地域が満たされれば、不妊オスを見分ける能力を持ったメスとて、選ぶための野生オスに出会えないという論理である。 この作戦は見事に功こうを奏そうし、1990年にはウリミバエを沖縄本島から駆逐できたのだった。 このことから関係者が学んだ大切なことがひとつある。敵を駆逐するには、「大量の不妊オスで、一気に野生メスを囲い込み、即時に1匹残らず駆逐してしまわなければならない」ということだ。野生メスに不妊オスを選ばせる時間的なゆとりを与えては、抵抗性の反撃にあって作戦は壊滅するのだ』、「ヘリコプターを飛ばせず」、「私は、毎朝、ウリミバエの生産工場に行き、仲間とともに大量の不妊蛹を衣装ケースに詰めては車に乗せ、現場に出向いて野山に撒き続けた」、ご苦労なことだ。
・『ワクチン接種の「先送り」は進化生物学的に正しくない  新型のコロナウイルスもハエと同じ生物である。そのため、常に変異し続けている。ウリミバエが卵から親になって子を産むまでは1カ月はかかるが、ウイルスは半日から1日程度で世代交代が起きる(*5)。つまり、変異体の現れるスピードが圧倒的に早いわけだ。 新型コロナウイルスが中国・武漢に出現してわずか2カ月の間に世界で3つのタイプの変異型が生じたことは2020年の同じ時期に寄稿した(参考記事はこちら)。 変異したウイルスのほとんどは、ワクチンによって感染できなくなるだろう。しかし、わずかでもワクチンによる防御を見破る仕組みを持ったウイルスが現れると、その変異ウイルスはワクチン接種が速攻で進まない地域においては、ウイルスの大半を占めるように進化してしまうと予測される。 インフルエンザウイルスに複数のタイプがあり、そのタイプによってワクチンによる対処法が異なるのはお馴染なじみだ。 いったん、ワクチンの防御システムを破る変異体が出てくれば、感染源のある地域では、その変異体が一気に蔓延する可能性がある。ワクチンは、その地域にある感染源に一気にできる限り多くの人に接種して、感染源をなくすことが、進化生物学的に考えると大切なのである。 この件に関して「先送り」は生物学的に正しくない』、「ウイルスは半日から1日程度で世代交代が起きる・・・つまり、変異体の現れるスピードが圧倒的に早いわけだ」、「わずかでもワクチンによる防御を見破る仕組みを持ったウイルスが現れると、その変異ウイルスはワクチン接種が速攻で進まない地域においては、ウイルスの大半を占めるように進化してしまうと予測される」、恐ろしいことだ。
・『「ワクチン後」の世界に起こること  これまで新型コロナウイルスは、ワクチンの存在しない世界で感染を爆発的に拡大させてきた。ここで立ち止まって、少し考えてみてほしい。 ワクチンのない「これまで」と、ワクチンの存在する「これから」では、ウイルスの変異の仕方はどう変わるだろうか。 これまではウイルスに生じたほぼすべての変異が生き残ることができたに違いない。イギリス型のように感染力のより強い変異体は、より生き残りに長けていたので、あっと言う間に従来のものと置き換わってしまった。さて、ワクチン接種が始まったあとでは、どのような変異体が生き残りやすいだろうか。 ワクチンによって人が獲得した免疫に防御される変異体は、今後は容易には生き残れない。 ウイルスは常に変異し続けている。無数の変異のなかに1個でも免疫をかいくぐる仕組みを持った変異体は、ワクチンの抵抗性を獲得したウイルスとして、あっと言う間に地域にそして全国に拡散するだろう。大事なことは、ウイルスにそのような変異を起こす時間的なゆとりを与えるのは、限りなく危険な行為だということだ。 たとえば小さな離島のように、ある地域で一気に全員にワクチンを接種できるのは、進化生物学的に考えると理想である。ウイルスの感染源が消滅するため、ウイルスも消滅するしかない。しかし、地域の一部の人たちにワクチンを接種して、徐々にその地域の人間集団全体に接種を広げていく手法が、とても時間のかかるものであった場合……その結末は想像に難くない。 ハエやヒアリの根絶でも同じなのだが、被害(感染)の激しいところを集中的に叩きつつ(「封じ込め」)、そこへの「移動規制」をどう徹底していくかが肝要なのだ』、その通りだろう。
・『反撃を許す時間を与えることは、変異を許す時間を与えること  突然変異はランダムに、しかも非常に早い速度で黙々とウイルスに生じている。 たいていの変異は、抵抗性とは関係のない小さな変異であるのは確かだろう。けれども、ランダムに生じるのだから、ワクチン抵抗性に関連した部位に変異が生じる可能性も否定できない。 進化の目はその突然変異を見逃すはずがなく、そして瞬またたく間に抵抗性を持った変異体が蔓延する恐れがある。敵に反撃を許す時間を与えることは、抵抗性の変異を許す時間を与えることになる。 2021年3月8日、南アフリカ型の変異体の性質が従来のワクチンによる予防効果を脅おびやかすという研究結果がNature誌に公表された(*6)。この結果は別の研究チームによっても支持されている(*7)。 ウイルスは絶えず変異している。進化生物学的に考えると、ワクチン抵抗性を持ったウイルスはいつ現れてもおかしくない。 いったんそれが現れると、ワクチン接種というウイルスに対しての選択圧から逃れたその変異体は、一気に世に蔓延するだろう。そして製薬会社と抵抗性ウイルスとの「鼬ごっこ」が始まり、私たちはまた一からすべてのことをやり直さなくてはならない』、後手に回って、「「鼬ごっこ」が始まる」事態は何としても避けたいものだ。
タグ:東洋経済オンライン パンデミック ダイヤモンド・オンライン PRESIDENT ONLINE (医学的視点) 岩澤 倫彦 (その19)(PCR宗教戦争がコロナ第3波で再び 「国民全員検査」で本当に感染拡大は止まるのか、イベルメクチンに超期待する人が知らない真実 コロナ治療薬?「過熱報道と臨床現場の温度差」、政府が決して言わない、進化生物学的に見て危険な「日本のワクチン接種計画」の"あるリスク" 変異とワクチンのイタチごっこ…) 「PCR宗教戦争がコロナ第3波で再び、「国民全員検査」で本当に感染拡大は止まるのか」 国民全員PCR論は、大規模検査の“わな”を見落としている 確かに(3)の「陽性適中率」の低さは問題だ。 「大規模検査自体が本当は感染しているのに“陰性”のお墨付きを得た人を大量に街に放出するリスクが非常に高いのだ。その上、「検査で陰性なら」と、マスクなどの感染対策をしないで他人と接する可能性も十分考えられる」、確かにその通りだ 「1回目の検査でぬれぎぬを着せられた9900人は次の検査までいったん隔離せざるを得ない」、その通りだ 「PCR検査をマネタイズしたいという思惑が見え隠れする医師もいる」、とんでもない話だ。 「不安をあおったメディアの罪も大きいが、国が検査戦略の科学的根拠について分かりやすい説明をしなかったという誹りも免れない」、確かに国の説明責任を果たしていないのも問題だ 「イベルメクチンに超期待する人が知らない真実 コロナ治療薬?「過熱報道と臨床現場の温度差」」 「処方薬がホテルに届いた。それは葛根湯やせき止めなどの一般的な風邪の治療薬」、当初は軽症者への治療法は確立してなかったので、そんなものなのかも知れない。 「イギリスで多くの患者を対象にした、質の高いRCT」、日本で目先の治療に手一杯で、RCTなど行われてないのではなかろうか 「第3波の影響で臨床試験は事実上ストップ」、やむを得ないとはいえ、残念だ。ただ、そうなると、「イベルメクチンがコロナ治療薬として承認されるのを待ちきれず、「実力行使」に出る」ケースが増えてしまうのも困ったことだ 「RCTの本来の目的はイベルメクチンの悪化率抑制ですが、悪化する患者がいないので目的を達成できず、そのために目的を変更しています。通常、治験の根幹となる目的変更を行ったRCTの信頼度はとても低くなります」、「悪化する患者がいない」のであれば、「目的変更」もやむを得ない 「アビガン」は安部前首相が入れあげていたが、審査で忖度なしに不合格にした厚労省は立派だった。 薬事審査は雑音に煩わされずに済々と進めてほしいものだ。 宮竹 貴久 「政府が決して言わない、進化生物学的に見て危険な「日本のワクチン接種計画」の"あるリスク" 変異とワクチンのイタチごっこ…」 生物(ウィルスを含む)にとって「変異体」は生き残り戦略のようだ 「不妊化法」「の原理は1950年代にアメリカで生まれた」、さすが「アメリカ」だ。 「世界初の大規模成功例」は「ウリミバエが、不妊化法によって南西諸島から根絶」とは初めて知った。「沖縄や奄美で栽培された野菜や果物は日本全国に流通するようになった」、ご利益あらたかだ。 「不妊化されたオスと野生オスを見分けることのできる野生メスが出現した」、とは驚かされた。 「ヘリコプターを飛ばせず」、「私は、毎朝、ウリミバエの生産工場に行き、仲間とともに大量の不妊蛹を衣装ケースに詰めては車に乗せ、現場に出向いて野山に撒き続けた」、ご苦労なことだ。 「ウイルスは半日から1日程度で世代交代が起きる つまり、変異体の現れるスピードが圧倒的に早いわけだ」 「わずかでもワクチンによる防御を見破る仕組みを持ったウイルスが現れると、その変異ウイルスはワクチン接種が速攻で進まない地域においては、ウイルスの大半を占めるように進化してしまうと予測される」、恐ろしいことだ 後手に回って、「「鼬ごっこ」が始まる」事態は何としても避けたいものだ。
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