パンデミック（経済社会的視点）（その24）（｢緊急事態宣言は必要なかった｣ウイルス学者が語る日本に最適な感染症対策ができなかった本当の理由 ｢欧米でやっていること以外はダメだ｣日本よりも欧米のデータを重視する病、コロナ5類｢マスク要否｣論争で知っておきたい事 専門家は有効性を主張するが否定的な研究もある、コロナワクチンは「すでに“大薬害”」京大名誉教授が指摘 米一流紙も「ワクチンを繰り返し接種した人は感染率が上がる」） [パンデミック]
パンデミック（経済社会的視点）については、昨年5月28日に取上げた。今日は、（その24）（｢緊急事態宣言は必要なかった｣ウイルス学者が語る日本に最適な感染症対策ができなかった本当の理由 ｢欧米でやっていること以外はダメだ｣日本よりも欧米のデータを重視する病、コロナ5類｢マスク要否｣論争で知っておきたい事 専門家は有効性を主張するが否定的な研究もある、コロナワクチンは「すでに“大薬害”」京大名誉教授が指摘 米一流紙も「ワクチンを繰り返し接種した人は感染率が上がる」）である。
先ずは、昨年5月14日付けPRESIDENT Onlineが掲載した京都大学医生物学研究所准教授の宮沢 孝幸氏による「｢緊急事態宣言は必要なかった｣ウイルス学者が語る日本に最適な感染症対策ができなかった本当の理由 ｢欧米でやっていること以外はダメだ｣日本よりも欧米のデータを重視する病」を紹介しよう。
https://president.jp/articles/-/57359
・『政府や自治体はなぜ、全員一律の強い自粛要請を繰り返したのか。ウイルス学者の宮沢孝幸さんは「日本は、欧米の対策をそのまま取り入れようとしました。背景にあるのは欧米追従主義です」という――。 ※本稿は、宮沢孝幸『ウイルス学者の責任』（PHP新書）の一部を再編集したものです』、興味深そうだ。
・『ウイルス学者が提唱する「目玉焼きモデル」 私は、ウイルス学の知見に基づいて正しい政策決定をしてもらうために、「目玉焼きモデル」というものをつくりました。 【図表1】目玉焼きモデル（同心円モデル）出所＝宮沢孝幸氏が作成 今回のウイルスの感染状況を見ていますと、感染しやすい場所で感染し、感染しにくい場所ではあまり感染しないことがわかってきました。感染する行為で感染しますが、感染する行為をしなければ、ほとんど感染は起こっていません。当たり前といえば、当たり前です。感染しやすい場所というのは、ライブハウスやカラオケ、一部の飲食店、職場の休憩室などです。 特に、密接な接客を伴うような店、大声を出すような店で感染が広がっていました。1人が何人にうつすかという実効再生産数は、日本全体を平均すると1.7くらいでしたが、繁華街ではもっと高いと見られていました。2～3、あるいはそれ以上になっていたかもしれません。1人の感染者が平均2～3人に感染させるということです。実際にクラスターを出したホストクラブでは、感染率は60％にも上っていました。一時点でのPCRの結果ですから、店舗内のほとんどの人が感染していたのかもしれません。そうなると、実効再生産数は恐ろしく高いことになります。 それに対して、一般の生活を送っている人たちは、感染しても多くの人にうつすことはありませんでした。ホストクラブなどの特殊な飲食店での接客のように、多数の人と密接に、同時に大声で話をするわけではないのです。何も感染対策をしていない場合では同居している家族や職場や大声を出す部活動の仲間や友人にうつしてしまうことはあるかもしれませんが、その他の多くの人にうつすことはほとんどないはずです。平均すれば、一般生活をしている人は、実効再生産数は、1以下だったのだと思います』、「目玉焼きモデルは合理的なように思えるが、一般にまで普及しなかったのは何故なのだろうか。
・『政府の採用モデルと「目玉焼きモデル」の決定的な違い 政府が採用したモデルは、実効再生産数を一律に考えるものでした。国全体を平均した実効再生産数が1を大きく超えていたとすると、それが1未満に下がるまでは、国民全員に一律に自粛を求める対策です。 これに対して「目玉焼きモデル」は、実効再生産数を一律に考えないことが最大の特徴です。繁華街など実効再生産数が高い場所、実効再生産数が1くらいまでの場所、巣ごもりなど実効再生産数がゼロに近い場所などに分けて、ターゲットに合った対策をとっていくものです。 「目玉焼きモデル」の真ん中の黄身の部分は、繁華街など実効再生産数が高く、その周囲の白身の部分は実効再生産数が低いところです。真ん中へ行くほど実効再生産数が高くなり、外側へ行くほど実効再生産数が低くなり、一番外側ではほぼゼロになります。実効再生産数が高い繁華街の一部の店や高齢者施設などでは、重点的な対策が必要ですが、実効再生産数がそれほど高くない一般生活圏に入っている人には、できるだけ通常の生活を続けてもらえるようにしたいと思いました。 ただし、一般の人も一定程度は警戒しなければいけませんので、目玉焼きの少し外側に行ってもらう。それが「100分の1作戦」の実践です。 政府・自治体の緊急事態宣言による対策は、全国民を目玉焼きの一番外側の「巣ごもり」にさせるような対策でした。これでは、社会経済生活が破綻してしまいます。ターゲットを絞った対策をするためのイメージが「目玉焼きモデル」です。 全国どの地域でも、繁華街などの感染拡大箇所で重点的に対処し、一般の人にはある程度の自粛をお願いすれば、感染を抑えられることが示唆されていました。緊急事態宣言によって、全員一律の強い自粛要請を行なう必要はなかったのです。 感染症モデルによる「人と人の接触機会」の削減は、数字に基づく計算であって、ウイルス学を無視したものでした。「人と人の接触機会」を減らすことは、あらゆる手を尽くした後の最後の最後の手段です。何をやってもうまくいかないから、最終的に「人と人の接触機会」を減らすというのであれば理解できますが、最初から「人と人の接触機会」を減らすのは、間違っています』、「感染症モデルによる「人と人の接触機会」の削減は、数字に基づく計算であって、ウイルス学を無視したものでした。「人と人の接触機会」を減らすことは、あらゆる手を尽くした後の最後の最後の手段です。何をやってもうまくいかないから、最終的に「人と人の接触機会」を減らすというのであれば理解できますが、最初から「人と人の接触機会」を減らすのは、間違っています」、その通りだ。
・『誤った政策をもたらす「欧米追従主義」 感染症には、地域的な特性を持つものがあります。例えば、ヘルペスのEBウイルスは、日本人にはあまりひどい症状を起こしませんが、アフリカの人たちが感染するとバーキットリンパ腫になる可能性があります。新型コロナウイルスの場合も、欧米では猛威を振るいましたが、アジア諸国では欧米ほどの状況にはなりませんでした。 ところが、日本は、欧米の対策をそのまま取り入れようとしました。背景にあるのは欧米追従主義です。日本の研究者や医師には、「欧米と同じようにやればいい」という考え方が根付いてしまっています。政策決定に関わる人たちも事なかれ主義で、責任をとりたがりません。日本独自の対策をして失敗すれば責任をとらされますので、「アメリカはこうやっている」「イギリスはこうやっている」ということを根拠にして、同じ対策をとろうとします。 その姿勢が色濃く出たのが初期の緊急事態宣言だったと思います。感染率はイギリスの26分の1、死亡率はイギリスの131分の1でしたが、イギリスと同じような対策をとろうとしました。イギリスの場合は、ロックダウンをしなければ感染者数は急激に下がらなかったのですが、イギリスでロックダウンをして下がってきたくらいの自然減（自然に感染が収まる）状態であった日本が、緊急事態宣言を出しました。前述したように、日本は、ある程度の自粛を求めるだけで、減少トレンドに入っていましたが、その点は考慮されませんでした』、「日本の研究者や医師には、「欧米と同じようにやればいい」という考え方が根付いてしまっています。政策決定に関わる人たちも事なかれ主義で、責任をとりたがりません。日本独自の対策をして失敗すれば責任をとらされますので、「アメリカはこうやっている」「イギリスはこうやっている」ということを根拠にして、同じ対策をとろうとします」、海外留学した「研究者や医師」が主導的立場にあるからだろう。「その姿勢が色濃く出たのが初期の緊急事態宣言だったと思います。感染率はイギリスの26分の1、死亡率はイギリスの131分の1でしたが、イギリスと同じような対策をとろうとしました。イギリスの場合は、ロックダウンをしなければ感染者数は急激に下がらなかったのですが、イギリスでロックダウンをして下がってきたくらいの自然減（自然に感染が収まる）状態であった日本が、緊急事態宣言を出しました」、確かに今から振り返ってみると、滑稽なぐらいのカラ騒ぎだった。
・『独自の研究は評価されない日本 そして、学問自体が欧米追従主義に陥っていることが日本の問題点だといえます。明治以降のキャッチアップ政策によって欧米に追いつくことはできましたが、その後は日本が欧米を引っ張って、新しいものをつくっていかなければなりませんでした。それをせずにずっと欧米のまねに留まっています。 特に、医学やウイルス学に関しては、ずっとその状態が続いています。日本独自の研究は、国内で高く評価されません。評価基準はすべて欧米基準で、論文が『ネイチャー』、『サイエンス』に出ることが素晴らしいという感覚が染みついています。確かに欧米基準にはよい点もありますが、欧米基準はあくまでも欧米の価値観が反映されたものです。 私の友人で、ウナギの新しいウイルスを発見した研究者がいます。ウナギが病気になって困っている人たちがいたため、ウナギを捕まえて調べたところ、未知のウイルスを発見したのです。ウイルスのデータベース上にもない、近縁種もいない、まったく新しいウイルスでした。 日本人の私から見れば、『ネイチャー』クラスの発見です。ところが、欧米ではウナギという生物にピンとこないようです。「ウナギのウイルス？ なんだそれ？」という感じで、高く評価されなかったと聞きました。最終的にこの論文はウイルス学の専門誌に出ました。日本人にとっては、ウナギは重要な水産資源であり、高級品ですから、ウナギの病気を研究することは価値のあることです。しかし、欧米の人には、価値が低いと見られて、『ネイチャー』、『サイエンス』に載ることはありませんでした。 日本とは価値観が違うのに、日本の研究者たちは欧米の価値観で編集されている『ネイチャー』や『サイエンス』に論文が載ることが素晴らしいことだと信じ込んでいます』、問題は「日本とは価値観が違うのに、日本の研究者たちは欧米の価値観で編集されている『ネイチャー』や『サイエンス』に論文が載ることが素晴らしいことだと信じ込んでい」ることにある。
・『今のままでは、日本に最適の感染症対策はできない理由 世の中に新しい流れをつくっていくには、欧米の価値観に縛られるよりも、むしろ、欧米人が考えないことを研究したほうがいいと私は思っています。昔のガラパゴス携帯電話のようなものですが、研究というのは、そういうものです。 けれども、学術界においては、「欧米でやっていること以外はダメだ」という風潮が染みついてしまっています。日本の特徴といえるのかもしれませんが、欧米で出ている論文のデータを素直に信じる傾向があります。新型コロナウイルスに関しても、「欧米では、多くの若者が感染して、若者に後遺症が出ている」という情報を持ってきて、日本での若者の感染率や後遺症のデータについてはほとんど考慮しない状態でした。 日本の若者が感染して重症化した例は少なく、結果的に、後遺症になった人の割合も欧米ほど多くありません。それにもかかわらず、「若い人も後遺症が出る。若い人もワクチンを打たなければいけない」と言ってワクチン接種を若者にも促進しました。 論文には嘘は普通にころがっています。『ネイチャー』や『サイエンス』クラスのトップジャーナルであればあるほど、誇張や嘘が多い印象です。それらの論文ばかりを根拠にしているのは、間違いです。医学界がその姿勢を改めない限り、日本に最適の感染症対策はできないと思います』、感染症は「日本人」の特性に応じて欧米とは違う症状を示す以上、「日本人」の特性に応じた「感染」対策を真剣に検討すべきだろう。
次に、本年2月22日付け東洋経済オンラインが掲載した医療ガバナンス研究所理事長の上 昌広氏による「コロナ5類｢マスク要否｣論争で知っておきたい事 専門家は有効性を主張するが否定的な研究もある」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/654221
・『5月8日、コロナの感染症法上の位置付けが現在の「2類相当」から「5類」に変更される。入院などを強制できる危険性の高い感染症に当てはまらなくなることに伴い、政府は室内でのマスクの着用の推奨を取りやめる。これまでマスク着用をめぐっては各方面でさまざまな騒動があったが、今回の政府方針変更についても議論が巻き起こっている』、歯に衣着せぬ「上」氏の見解とは興味深そうだ。
・『専門家は慎重 マスク着用について、専門家は慎重だ。1月24日に、厚生労働省の感染症部会の議論を紹介した朝日新聞の記事は、以下のように記している。 ＜マスク着用の緩和については8人が言及し、慎重な意見が目立った。政府は屋内でも原則着用を求めない方向で検討中だが、「着用にはエビデンス（科学的根拠）があるが、外すことに関する情報は乏しい。着けたい人への配慮も必要」「感染対策として必要で、類型移行とは別に検討すべきだ」「緩和は時期尚早」などの声があった。＞ 朝日新聞は2月12日の社説で「マスク見直し拙速な転換は混乱招く」と論じており、早期の規制緩和に反対している。朝日新聞ほどでないにせよ、マスク外しには慎重に対処すべきだというのは、マスコミのコンセンサスのように見える。彼らが、このように主張する背景にあるのは、前述したように、専門家の「着用にはエビデンス（科学的根拠）がある」という話からだ。 では、そのエビデンスとはなんだろう。2月8日、西浦博・京都大学教授や尾身茂・コロナ対策分科会会長ら25人の専門家が「マスク着用の有効性に関する科学的知見」という文章を発表した。 この内容には疑問がある。それは、「マスクをつけるべきだ」という自らの主張に適合する研究を取り上げていても、この議論で外すことのできない重要な研究が引用されていないからだ。 このレポートで、専門家たちは2つのメタ解析の結果を紹介している。メタ解析とは、それまでに発表されている医学論文をまとめて分析したもので、医学的エビデンスレベルが最も高いとされている。） 1つ目は、今年2月に北京大学の研究者たちが『トランスレーショナル精神医学誌』に発表したものだ。この研究では、マスク着用により、感染リスクは16％低下し、その差は統計的に有意だった。臨床医学では、統計的に有意であることは、有効性が証明されたと同義である。 もう1つは、昨年8月に世界保健機関（WHO）などの研究者が『E臨床医学誌』で発表したものだ。「すべての研究で、マスク着用政策に関連した発生率の急速かつ大幅な減少が報告されている」と記している』、岸田首相としては、5月にG7サミットを議長国として開催することから、それまでに「日本」でも「マスク」を外せる状態にしたいのだろう。「北京大学の研究者たちが『トランスレーショナル精神医学誌』に発表したものだ。この研究では、マスク着用により、感染リスクは16％低下し、その差は統計的に有意だ」。「世界保健機関（WHO）などの研究者が『E臨床医学誌』で発表したものだ。「すべての研究で、マスク着用政策に関連した発生率の急速かつ大幅な減少が報告されている」と記している」、「有効性」を実証した例だ。
・『マスクの効用に否定的な研究も複数存在 このような研究結果を知ると、マスクの有効性は明らかで、医学的に公知であると考える読者が多いだろうが、必ずしもそうとは言い切れない。マスクの効用について、否定的な研究も存在するからだ。 昨年2月、韓国のサムスンメディカルセンターの医師たちが、マスクの効果を検証したメタ解析を『医療ウイルス学』誌に発表したが、この研究では、一般人がマスクを着用した場合、予防効果は約20％で、その差は統計的に有意ではなかった。つまり、効果は証明されていないことになる。 さらに、今年1月30日に公開されたマスクに関するコクランレビューの結果は、もっと否定的だった。マスクの感染予防効果はまったくなかった。11の大規模臨床試験をまとめたメタ解析では、マスク着用群で感染が5％減っていたが、これは統計的に有意ではなかった。 コクランレビューは、国際団体コクランが作成する医学論文の総括で、信頼度は極めて高い。 では、どうして「マスク着用の有効性に関する科学的知見」で引用されている研究と、コクランレビューの分析結果が、こんなに違うのだろうか。それは選択する論文の基準が違うからだ。「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に引用された北京大学の研究は76の論文、WHOの研究は21の論文を分析している。前者はコロナ以外の呼吸器感染、後者はコロナ感染に限定している。） 一方、コクラン研究は、コロナ以外の呼吸器ウイルスも含め、11の臨床研究を解析している。すべて、ランダム化比較試験だ。ランダム化比較試験では、臨床試験参加者のマスクの装着を、個人ごとや地域ごとにくじ引きで決めるため、バイアスが関与する可能性は低い。 一方、北京大学やWHOの研究には、多くの観察研究が含まれている。コロナ感染の減少が、マスクの効果なのか、あるいはワクチン接種や換気対策、さらに季節性要因などの他の要因によるものか区別できない。 メタ解析では、分析の対象とする研究の数を増やすことが、必ずしも研究の質を上げることにならない』、「「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に引用された北京大学の研究は76の論文、WHOの研究は21の論文を分析している。前者はコロナ以外の呼吸器感染、後者はコロナ感染に限定」、「マスクに関するコクランレビューの結果は、もっと否定的だった。マスクの感染予防効果はまったくなかった。11の大規模臨床試験をまとめたメタ解析では、マスク着用群で感染が5％減っていたが、これは統計的に有意ではなかった。 コクランレビューは、国際団体コクランが作成する医学論文の総括で、信頼度は極めて高い」、「「マスク着用の有効性に関する科学的知見」で引用されている研究と、コクランレビューの分析結果が、こんなに違うのだろうか。それは選択する論文の基準が違うからだ。「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に引用された北京大学の研究は76の論文、WHOの研究は21の論文を分析している。前者はコロナ以外の呼吸器感染、後者はコロナ感染に限定している。） 一方、コクラン研究は、コロナ以外の呼吸器ウイルスも含め、11の臨床研究を解析している。すべて、ランダム化比較試験だ。ランダム化比較試験では、臨床試験参加者のマスクの装着を、個人ごとや地域ごとにくじ引きで決めるため、バイアスが関与する可能性は低い」、なるほど。
・『どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第 なぜ、専門家25人は、「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に、最も権威があるコクランレビューを引用しなかったのだろうか。もし、コクランレビューをフォローしていなければ、研究者としての情報収集能力に問題があるし、知っていて引用していないならば不思議な話だ。 コロナが流行する以前の2010年にフランス、2011年にタイの研究者が、それぞれ家庭内でのインフルエンザの感染を減らすため、マスク着用を推奨したが、効果はなかったと報告している。 だからこそ、海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない。厚労省や専門家は、自らの価値観を国民に無理強いするのではなく、国民が自ら判断できるように、正確な情報を伝えねばならない』、「コロナが流行する以前の2010年にフランス、2011年にタイの研究者が、それぞれ家庭内でのインフルエンザの感染を減らすため、マスク着用を推奨したが、効果はなかったと報告している。 だからこそ、海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない。厚労省や専門家は、自らの価値観を国民に無理強いするのではなく、国民が自ら判断できるように、正確な情報を伝えねばならない」、「海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない」現在の枠組みが確立したようだ。
第三に、2月23日付けYahooニュースがデイリー新潮を転載した「コロナワクチンは「すでに“大薬害”」京大名誉教授が指摘 米一流紙も「ワクチンを繰り返し接種した人は感染率が上がる」」の無料部分を紹介しよう。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d2d505db87f5f11b1716604bef90c4a3e7e032a3
・『新型コロナワクチンは、高齢者の死亡率を低下させるなどの福音をもたらした半面、ここにきて決して看過できない“不都合なデータ”が次々と明らかになっている。ワクチン接種後に死亡するケースが国内で2千件近く報告されており、ついに、ワクチンを緊急承認したアメリカの食品医薬品局(FDA)も「負の側面」に言及。ファイザー社製のワクチンを接種する前と後で、肺塞栓症という病気になる頻度が統計的にみて有意に高くなっていたと報告したのだ。 ここ日本でも“潮目”は変わり始めているのかもしれない。何しろ、コロナワクチン接種推進の責任者だった河野太郎デジタル大臣が責任逃れの弁明を行って炎上したのだ。そんな中、米「ウォール・ストリート・ジャーナル」が報じた「ワクチンの暗部」とは――。）（これ以降は有料）』、残念ながら無料部分だけでは、殆ど実態が分からないが、やはり「ワクチン」の副反応は事実のようだ。今後、注視したい。
先ずは、昨年5月14日付けPRESIDENT Onlineが掲載した京都大学医生物学研究所准教授の宮沢 孝幸氏による「｢緊急事態宣言は必要なかった｣ウイルス学者が語る日本に最適な感染症対策ができなかった本当の理由 ｢欧米でやっていること以外はダメだ｣日本よりも欧米のデータを重視する病」を紹介しよう。
https://president.jp/articles/-/57359
・『政府や自治体はなぜ、全員一律の強い自粛要請を繰り返したのか。ウイルス学者の宮沢孝幸さんは「日本は、欧米の対策をそのまま取り入れようとしました。背景にあるのは欧米追従主義です」という――。 ※本稿は、宮沢孝幸『ウイルス学者の責任』（PHP新書）の一部を再編集したものです』、興味深そうだ。
・『ウイルス学者が提唱する「目玉焼きモデル」 私は、ウイルス学の知見に基づいて正しい政策決定をしてもらうために、「目玉焼きモデル」というものをつくりました。 【図表1】目玉焼きモデル（同心円モデル）出所＝宮沢孝幸氏が作成 今回のウイルスの感染状況を見ていますと、感染しやすい場所で感染し、感染しにくい場所ではあまり感染しないことがわかってきました。感染する行為で感染しますが、感染する行為をしなければ、ほとんど感染は起こっていません。当たり前といえば、当たり前です。感染しやすい場所というのは、ライブハウスやカラオケ、一部の飲食店、職場の休憩室などです。 特に、密接な接客を伴うような店、大声を出すような店で感染が広がっていました。1人が何人にうつすかという実効再生産数は、日本全体を平均すると1.7くらいでしたが、繁華街ではもっと高いと見られていました。2～3、あるいはそれ以上になっていたかもしれません。1人の感染者が平均2～3人に感染させるということです。実際にクラスターを出したホストクラブでは、感染率は60％にも上っていました。一時点でのPCRの結果ですから、店舗内のほとんどの人が感染していたのかもしれません。そうなると、実効再生産数は恐ろしく高いことになります。 それに対して、一般の生活を送っている人たちは、感染しても多くの人にうつすことはありませんでした。ホストクラブなどの特殊な飲食店での接客のように、多数の人と密接に、同時に大声で話をするわけではないのです。何も感染対策をしていない場合では同居している家族や職場や大声を出す部活動の仲間や友人にうつしてしまうことはあるかもしれませんが、その他の多くの人にうつすことはほとんどないはずです。平均すれば、一般生活をしている人は、実効再生産数は、1以下だったのだと思います』、「目玉焼きモデルは合理的なように思えるが、一般にまで普及しなかったのは何故なのだろうか。
・『政府の採用モデルと「目玉焼きモデル」の決定的な違い 政府が採用したモデルは、実効再生産数を一律に考えるものでした。国全体を平均した実効再生産数が1を大きく超えていたとすると、それが1未満に下がるまでは、国民全員に一律に自粛を求める対策です。 これに対して「目玉焼きモデル」は、実効再生産数を一律に考えないことが最大の特徴です。繁華街など実効再生産数が高い場所、実効再生産数が1くらいまでの場所、巣ごもりなど実効再生産数がゼロに近い場所などに分けて、ターゲットに合った対策をとっていくものです。 「目玉焼きモデル」の真ん中の黄身の部分は、繁華街など実効再生産数が高く、その周囲の白身の部分は実効再生産数が低いところです。真ん中へ行くほど実効再生産数が高くなり、外側へ行くほど実効再生産数が低くなり、一番外側ではほぼゼロになります。実効再生産数が高い繁華街の一部の店や高齢者施設などでは、重点的な対策が必要ですが、実効再生産数がそれほど高くない一般生活圏に入っている人には、できるだけ通常の生活を続けてもらえるようにしたいと思いました。 ただし、一般の人も一定程度は警戒しなければいけませんので、目玉焼きの少し外側に行ってもらう。それが「100分の1作戦」の実践です。 政府・自治体の緊急事態宣言による対策は、全国民を目玉焼きの一番外側の「巣ごもり」にさせるような対策でした。これでは、社会経済生活が破綻してしまいます。ターゲットを絞った対策をするためのイメージが「目玉焼きモデル」です。 全国どの地域でも、繁華街などの感染拡大箇所で重点的に対処し、一般の人にはある程度の自粛をお願いすれば、感染を抑えられることが示唆されていました。緊急事態宣言によって、全員一律の強い自粛要請を行なう必要はなかったのです。 感染症モデルによる「人と人の接触機会」の削減は、数字に基づく計算であって、ウイルス学を無視したものでした。「人と人の接触機会」を減らすことは、あらゆる手を尽くした後の最後の最後の手段です。何をやってもうまくいかないから、最終的に「人と人の接触機会」を減らすというのであれば理解できますが、最初から「人と人の接触機会」を減らすのは、間違っています』、「感染症モデルによる「人と人の接触機会」の削減は、数字に基づく計算であって、ウイルス学を無視したものでした。「人と人の接触機会」を減らすことは、あらゆる手を尽くした後の最後の最後の手段です。何をやってもうまくいかないから、最終的に「人と人の接触機会」を減らすというのであれば理解できますが、最初から「人と人の接触機会」を減らすのは、間違っています」、その通りだ。
・『誤った政策をもたらす「欧米追従主義」 感染症には、地域的な特性を持つものがあります。例えば、ヘルペスのEBウイルスは、日本人にはあまりひどい症状を起こしませんが、アフリカの人たちが感染するとバーキットリンパ腫になる可能性があります。新型コロナウイルスの場合も、欧米では猛威を振るいましたが、アジア諸国では欧米ほどの状況にはなりませんでした。 ところが、日本は、欧米の対策をそのまま取り入れようとしました。背景にあるのは欧米追従主義です。日本の研究者や医師には、「欧米と同じようにやればいい」という考え方が根付いてしまっています。政策決定に関わる人たちも事なかれ主義で、責任をとりたがりません。日本独自の対策をして失敗すれば責任をとらされますので、「アメリカはこうやっている」「イギリスはこうやっている」ということを根拠にして、同じ対策をとろうとします。 その姿勢が色濃く出たのが初期の緊急事態宣言だったと思います。感染率はイギリスの26分の1、死亡率はイギリスの131分の1でしたが、イギリスと同じような対策をとろうとしました。イギリスの場合は、ロックダウンをしなければ感染者数は急激に下がらなかったのですが、イギリスでロックダウンをして下がってきたくらいの自然減（自然に感染が収まる）状態であった日本が、緊急事態宣言を出しました。前述したように、日本は、ある程度の自粛を求めるだけで、減少トレンドに入っていましたが、その点は考慮されませんでした』、「日本の研究者や医師には、「欧米と同じようにやればいい」という考え方が根付いてしまっています。政策決定に関わる人たちも事なかれ主義で、責任をとりたがりません。日本独自の対策をして失敗すれば責任をとらされますので、「アメリカはこうやっている」「イギリスはこうやっている」ということを根拠にして、同じ対策をとろうとします」、海外留学した「研究者や医師」が主導的立場にあるからだろう。「その姿勢が色濃く出たのが初期の緊急事態宣言だったと思います。感染率はイギリスの26分の1、死亡率はイギリスの131分の1でしたが、イギリスと同じような対策をとろうとしました。イギリスの場合は、ロックダウンをしなければ感染者数は急激に下がらなかったのですが、イギリスでロックダウンをして下がってきたくらいの自然減（自然に感染が収まる）状態であった日本が、緊急事態宣言を出しました」、確かに今から振り返ってみると、滑稽なぐらいのカラ騒ぎだった。
・『独自の研究は評価されない日本 そして、学問自体が欧米追従主義に陥っていることが日本の問題点だといえます。明治以降のキャッチアップ政策によって欧米に追いつくことはできましたが、その後は日本が欧米を引っ張って、新しいものをつくっていかなければなりませんでした。それをせずにずっと欧米のまねに留まっています。 特に、医学やウイルス学に関しては、ずっとその状態が続いています。日本独自の研究は、国内で高く評価されません。評価基準はすべて欧米基準で、論文が『ネイチャー』、『サイエンス』に出ることが素晴らしいという感覚が染みついています。確かに欧米基準にはよい点もありますが、欧米基準はあくまでも欧米の価値観が反映されたものです。 私の友人で、ウナギの新しいウイルスを発見した研究者がいます。ウナギが病気になって困っている人たちがいたため、ウナギを捕まえて調べたところ、未知のウイルスを発見したのです。ウイルスのデータベース上にもない、近縁種もいない、まったく新しいウイルスでした。 日本人の私から見れば、『ネイチャー』クラスの発見です。ところが、欧米ではウナギという生物にピンとこないようです。「ウナギのウイルス？ なんだそれ？」という感じで、高く評価されなかったと聞きました。最終的にこの論文はウイルス学の専門誌に出ました。日本人にとっては、ウナギは重要な水産資源であり、高級品ですから、ウナギの病気を研究することは価値のあることです。しかし、欧米の人には、価値が低いと見られて、『ネイチャー』、『サイエンス』に載ることはありませんでした。 日本とは価値観が違うのに、日本の研究者たちは欧米の価値観で編集されている『ネイチャー』や『サイエンス』に論文が載ることが素晴らしいことだと信じ込んでいます』、問題は「日本とは価値観が違うのに、日本の研究者たちは欧米の価値観で編集されている『ネイチャー』や『サイエンス』に論文が載ることが素晴らしいことだと信じ込んでい」ることにある。
・『今のままでは、日本に最適の感染症対策はできない理由 世の中に新しい流れをつくっていくには、欧米の価値観に縛られるよりも、むしろ、欧米人が考えないことを研究したほうがいいと私は思っています。昔のガラパゴス携帯電話のようなものですが、研究というのは、そういうものです。 けれども、学術界においては、「欧米でやっていること以外はダメだ」という風潮が染みついてしまっています。日本の特徴といえるのかもしれませんが、欧米で出ている論文のデータを素直に信じる傾向があります。新型コロナウイルスに関しても、「欧米では、多くの若者が感染して、若者に後遺症が出ている」という情報を持ってきて、日本での若者の感染率や後遺症のデータについてはほとんど考慮しない状態でした。 日本の若者が感染して重症化した例は少なく、結果的に、後遺症になった人の割合も欧米ほど多くありません。それにもかかわらず、「若い人も後遺症が出る。若い人もワクチンを打たなければいけない」と言ってワクチン接種を若者にも促進しました。 論文には嘘は普通にころがっています。『ネイチャー』や『サイエンス』クラスのトップジャーナルであればあるほど、誇張や嘘が多い印象です。それらの論文ばかりを根拠にしているのは、間違いです。医学界がその姿勢を改めない限り、日本に最適の感染症対策はできないと思います』、感染症は「日本人」の特性に応じて欧米とは違う症状を示す以上、「日本人」の特性に応じた「感染」対策を真剣に検討すべきだろう。
次に、本年2月22日付け東洋経済オンラインが掲載した医療ガバナンス研究所理事長の上 昌広氏による「コロナ5類｢マスク要否｣論争で知っておきたい事 専門家は有効性を主張するが否定的な研究もある」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/654221
・『5月8日、コロナの感染症法上の位置付けが現在の「2類相当」から「5類」に変更される。入院などを強制できる危険性の高い感染症に当てはまらなくなることに伴い、政府は室内でのマスクの着用の推奨を取りやめる。これまでマスク着用をめぐっては各方面でさまざまな騒動があったが、今回の政府方針変更についても議論が巻き起こっている』、歯に衣着せぬ「上」氏の見解とは興味深そうだ。
・『専門家は慎重 マスク着用について、専門家は慎重だ。1月24日に、厚生労働省の感染症部会の議論を紹介した朝日新聞の記事は、以下のように記している。 ＜マスク着用の緩和については8人が言及し、慎重な意見が目立った。政府は屋内でも原則着用を求めない方向で検討中だが、「着用にはエビデンス（科学的根拠）があるが、外すことに関する情報は乏しい。着けたい人への配慮も必要」「感染対策として必要で、類型移行とは別に検討すべきだ」「緩和は時期尚早」などの声があった。＞ 朝日新聞は2月12日の社説で「マスク見直し拙速な転換は混乱招く」と論じており、早期の規制緩和に反対している。朝日新聞ほどでないにせよ、マスク外しには慎重に対処すべきだというのは、マスコミのコンセンサスのように見える。彼らが、このように主張する背景にあるのは、前述したように、専門家の「着用にはエビデンス（科学的根拠）がある」という話からだ。 では、そのエビデンスとはなんだろう。2月8日、西浦博・京都大学教授や尾身茂・コロナ対策分科会会長ら25人の専門家が「マスク着用の有効性に関する科学的知見」という文章を発表した。 この内容には疑問がある。それは、「マスクをつけるべきだ」という自らの主張に適合する研究を取り上げていても、この議論で外すことのできない重要な研究が引用されていないからだ。 このレポートで、専門家たちは2つのメタ解析の結果を紹介している。メタ解析とは、それまでに発表されている医学論文をまとめて分析したもので、医学的エビデンスレベルが最も高いとされている。） 1つ目は、今年2月に北京大学の研究者たちが『トランスレーショナル精神医学誌』に発表したものだ。この研究では、マスク着用により、感染リスクは16％低下し、その差は統計的に有意だった。臨床医学では、統計的に有意であることは、有効性が証明されたと同義である。 もう1つは、昨年8月に世界保健機関（WHO）などの研究者が『E臨床医学誌』で発表したものだ。「すべての研究で、マスク着用政策に関連した発生率の急速かつ大幅な減少が報告されている」と記している』、岸田首相としては、5月にG7サミットを議長国として開催することから、それまでに「日本」でも「マスク」を外せる状態にしたいのだろう。「北京大学の研究者たちが『トランスレーショナル精神医学誌』に発表したものだ。この研究では、マスク着用により、感染リスクは16％低下し、その差は統計的に有意だ」。「世界保健機関（WHO）などの研究者が『E臨床医学誌』で発表したものだ。「すべての研究で、マスク着用政策に関連した発生率の急速かつ大幅な減少が報告されている」と記している」、「有効性」を実証した例だ。
・『マスクの効用に否定的な研究も複数存在 このような研究結果を知ると、マスクの有効性は明らかで、医学的に公知であると考える読者が多いだろうが、必ずしもそうとは言い切れない。マスクの効用について、否定的な研究も存在するからだ。 昨年2月、韓国のサムスンメディカルセンターの医師たちが、マスクの効果を検証したメタ解析を『医療ウイルス学』誌に発表したが、この研究では、一般人がマスクを着用した場合、予防効果は約20％で、その差は統計的に有意ではなかった。つまり、効果は証明されていないことになる。 さらに、今年1月30日に公開されたマスクに関するコクランレビューの結果は、もっと否定的だった。マスクの感染予防効果はまったくなかった。11の大規模臨床試験をまとめたメタ解析では、マスク着用群で感染が5％減っていたが、これは統計的に有意ではなかった。 コクランレビューは、国際団体コクランが作成する医学論文の総括で、信頼度は極めて高い。 では、どうして「マスク着用の有効性に関する科学的知見」で引用されている研究と、コクランレビューの分析結果が、こんなに違うのだろうか。それは選択する論文の基準が違うからだ。「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に引用された北京大学の研究は76の論文、WHOの研究は21の論文を分析している。前者はコロナ以外の呼吸器感染、後者はコロナ感染に限定している。） 一方、コクラン研究は、コロナ以外の呼吸器ウイルスも含め、11の臨床研究を解析している。すべて、ランダム化比較試験だ。ランダム化比較試験では、臨床試験参加者のマスクの装着を、個人ごとや地域ごとにくじ引きで決めるため、バイアスが関与する可能性は低い。 一方、北京大学やWHOの研究には、多くの観察研究が含まれている。コロナ感染の減少が、マスクの効果なのか、あるいはワクチン接種や換気対策、さらに季節性要因などの他の要因によるものか区別できない。 メタ解析では、分析の対象とする研究の数を増やすことが、必ずしも研究の質を上げることにならない』、「「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に引用された北京大学の研究は76の論文、WHOの研究は21の論文を分析している。前者はコロナ以外の呼吸器感染、後者はコロナ感染に限定」、「マスクに関するコクランレビューの結果は、もっと否定的だった。マスクの感染予防効果はまったくなかった。11の大規模臨床試験をまとめたメタ解析では、マスク着用群で感染が5％減っていたが、これは統計的に有意ではなかった。 コクランレビューは、国際団体コクランが作成する医学論文の総括で、信頼度は極めて高い」、「「マスク着用の有効性に関する科学的知見」で引用されている研究と、コクランレビューの分析結果が、こんなに違うのだろうか。それは選択する論文の基準が違うからだ。「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に引用された北京大学の研究は76の論文、WHOの研究は21の論文を分析している。前者はコロナ以外の呼吸器感染、後者はコロナ感染に限定している。） 一方、コクラン研究は、コロナ以外の呼吸器ウイルスも含め、11の臨床研究を解析している。すべて、ランダム化比較試験だ。ランダム化比較試験では、臨床試験参加者のマスクの装着を、個人ごとや地域ごとにくじ引きで決めるため、バイアスが関与する可能性は低い」、なるほど。
・『どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第 なぜ、専門家25人は、「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に、最も権威があるコクランレビューを引用しなかったのだろうか。もし、コクランレビューをフォローしていなければ、研究者としての情報収集能力に問題があるし、知っていて引用していないならば不思議な話だ。 コロナが流行する以前の2010年にフランス、2011年にタイの研究者が、それぞれ家庭内でのインフルエンザの感染を減らすため、マスク着用を推奨したが、効果はなかったと報告している。 だからこそ、海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない。厚労省や専門家は、自らの価値観を国民に無理強いするのではなく、国民が自ら判断できるように、正確な情報を伝えねばならない』、「コロナが流行する以前の2010年にフランス、2011年にタイの研究者が、それぞれ家庭内でのインフルエンザの感染を減らすため、マスク着用を推奨したが、効果はなかったと報告している。 だからこそ、海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない。厚労省や専門家は、自らの価値観を国民に無理強いするのではなく、国民が自ら判断できるように、正確な情報を伝えねばならない」、「海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない」現在の枠組みが確立したようだ。
第三に、2月23日付けYahooニュースがデイリー新潮を転載した「コロナワクチンは「すでに“大薬害”」京大名誉教授が指摘 米一流紙も「ワクチンを繰り返し接種した人は感染率が上がる」」の無料部分を紹介しよう。
https://news.yahoo.co.jp/articles/d2d505db87f5f11b1716604bef90c4a3e7e032a3
・『新型コロナワクチンは、高齢者の死亡率を低下させるなどの福音をもたらした半面、ここにきて決して看過できない“不都合なデータ”が次々と明らかになっている。ワクチン接種後に死亡するケースが国内で2千件近く報告されており、ついに、ワクチンを緊急承認したアメリカの食品医薬品局(FDA)も「負の側面」に言及。ファイザー社製のワクチンを接種する前と後で、肺塞栓症という病気になる頻度が統計的にみて有意に高くなっていたと報告したのだ。 ここ日本でも“潮目”は変わり始めているのかもしれない。何しろ、コロナワクチン接種推進の責任者だった河野太郎デジタル大臣が責任逃れの弁明を行って炎上したのだ。そんな中、米「ウォール・ストリート・ジャーナル」が報じた「ワクチンの暗部」とは――。）（これ以降は有料）』、残念ながら無料部分だけでは、殆ど実態が分からないが、やはり「ワクチン」の副反応は事実のようだ。今後、注視したい。
タグ：PRESIDENT ONLINE （その24）（｢緊急事態宣言は必要なかった｣ウイルス学者が語る日本に最適な感染症対策ができなかった本当の理由 ｢欧米でやっていること以外はダメだ｣日本よりも欧米のデータを重視する病、コロナ5類｢マスク要否｣論争で知っておきたい事 専門家は有効性を主張するが否定的な研究もある、コロナワクチンは「すでに“大薬害”」京大名誉教授が指摘 米一流紙も「ワクチンを繰り返し接種した人は感染率が上がる」） パンデミック（経済社会的視点） コクランレビューは、国際団体コクランが作成する医学論文の総括で、信頼度は極めて高い」、「「マスク着用の有効性に関する科学的知見」で引用されている研究と、コクランレビューの分析結果が、こんなに違うのだろうか。それは選択する論文の基準が違うからだ。「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に引用された北京大学の研究は76の論文、WHOの研究は21の論文を分析している。前者はコロナ以外の呼吸器感染、後者はコロナ感染に限定している。） 一方、コクラン研究は、コロナ以外の呼吸器ウイルスも含め、11の臨床研究を解析して 「「マスク着用の有効性に関する科学的知見」に引用された北京大学の研究は76の論文、WHOの研究は21の論文を分析している。前者はコロナ以外の呼吸器感染、後者はコロナ感染に限定」、「マスクに関するコクランレビューの結果は、もっと否定的だった。マスクの感染予防効果はまったくなかった。11の大規模臨床試験をまとめたメタ解析では、マスク着用群で感染が5％減っていたが、これは統計的に有意ではなかった。 「世界保健機関（WHO）などの研究者が『E臨床医学誌』で発表したものだ。「すべての研究で、マスク着用政策に関連した発生率の急速かつ大幅な減少が報告されている」と記している」、「有効性」を実証した例だ。 岸田首相としては、5月にG7サミットを議長国として開催することから、それまでに「日本」でも「マスク」を外せる状態にしたいのだろう。「北京大学の研究者たちが『トランスレーショナル精神医学誌』に発表したものだ。この研究では、マスク着用により、感染リスクは16％低下し、その差は統計的に有意だ」。 歯に衣着せぬ「上」氏の見解とは興味深そうだ。 上 昌広氏による「コロナ5類｢マスク要否｣論争で知っておきたい事 専門家は有効性を主張するが否定的な研究もある」 東洋経済オンライン 感染症は「日本人」の特性に応じて欧米とは違う症状を示す以上、「日本人」の特性に応じた「感染」対策を真剣に検討すべきだろう。 問題は「日本とは価値観が違うのに、日本の研究者たちは欧米の価値観で編集されている『ネイチャー』や『サイエンス』に論文が載ることが素晴らしいことだと信じ込んでい」ることにある。 海外留学した「研究者や医師」が主導的立場にあるからだろう。「その姿勢が色濃く出たのが初期の緊急事態宣言だったと思います。感染率はイギリスの26分の1、死亡率はイギリスの131分の1でしたが、イギリスと同じような対策をとろうとしました。イギリスの場合は、ロックダウンをしなければ感染者数は急激に下がらなかったのですが、イギリスでロックダウンをして下がってきたくらいの自然減（自然に感染が収まる）状態であった日本が、緊急事態宣言を出しました」、確かに今から振り返ってみると、滑稽なぐらいのカラ騒ぎだった。 「日本の研究者や医師には、「欧米と同じようにやればいい」という考え方が根付いてしまっています。政策決定に関わる人たちも事なかれ主義で、責任をとりたがりません。日本独自の対策をして失敗すれば責任をとらされますので、「アメリカはこうやっている」「イギリスはこうやっている」ということを根拠にして、同じ対策をとろうとします」、 「感染症モデルによる「人と人の接触機会」の削減は、数字に基づく計算であって、ウイルス学を無視したものでした。「人と人の接触機会」を減らすことは、あらゆる手を尽くした後の最後の最後の手段です。何をやってもうまくいかないから、最終的に「人と人の接触機会」を減らすというのであれば理解できますが、最初から「人と人の接触機会」を減らすのは、間違っています」、その通りだ。 「目玉焼きモデルは合理的なように思えるが、一般にまで普及しなかったのは何故なのだろうか。 宮沢孝幸『ウイルス学者の責任』（PHP新書） 宮沢 孝幸氏による「｢緊急事態宣言は必要なかった｣ウイルス学者が語る日本に最適な感染症対策ができなかった本当の理由 ｢欧米でやっていること以外はダメだ｣日本よりも欧米のデータを重視する病」 「コロナが流行する以前の2010年にフランス、2011年にタイの研究者が、それぞれ家庭内でのインフルエンザの感染を減らすため、マスク着用を推奨したが、効果はなかったと報告している。 だからこそ、海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない。厚労省や専門家は、自らの価値観を国民に無理強いするのではなく、国民が自ら判断できる できるように、正確な情報を伝えねばならない」、「海外では流行期の公共施設などを除き、マスクの装着を個人の判断に任せている。どこまで感染リスクを負い、どこまでマスクの効用に期待するかは個人次第だ。マスクの装着は、個人の価値観に基づくものであり、中央政府が一律に決定できるものではない」現在の枠組みが確立したようだ。 yahooニュース デイリー新潮を転載した「コロナワクチンは「すでに“大薬害”」京大名誉教授が指摘 米一流紙も「ワクチンを繰り返し接種した人は感染率が上がる」」の無料部分 残念ながら無料部分だけでは、殆ど実態が分からないが、やはり「ワクチン」の副反応は事実のようだ。今後、注視したい。
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