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ディスプレイ産業(有機EL・液晶)(韓国独占「有機EL」 国産化阻む高いハードル JOLEDは「印刷方式」で量産を始められるのか、【ジャパンディスプレイ】連続赤字と資金繰りの二重苦 有機EL工場の巨額投資には疑問、PhoneX失速 液晶大手JDIに生き残りの道が見えた理由) [産業動向]

今日は、ディスプレイ産業(有機EL・液晶)(韓国独占「有機EL」 国産化阻む高いハードル JOLEDは「印刷方式」で量産を始められるのか、【ジャパンディスプレイ】連続赤字と資金繰りの二重苦 有機EL工場の巨額投資には疑問、PhoneX失速 液晶大手JDIに生き残りの道が見えた理由)を取上げよう。なお、2016年7月14日に「半導体産業」として取上げたが、より具体的なネーミングにしたものである。

先ずは、1月5日付け東洋経済オンライン「韓国独占「有機EL」、国産化阻む高いハードル JOLEDは「印刷方式」で量産を始められるのか」を紹介しよう(▽は小見出し)。
・有機EL(OLED)テレビの国産化は実現するのか。今年2018年は、その行方が決まる重要な年になりそうだ。 東芝、ソニー、パナソニックの3社が国内で相次ぎ有機ELテレビを発売した2017年は、“有機ELテレビ元年”ともいわれた。3社は、2015年にいち早く参入した韓国LGエレクトロニクスの背中を追う。
・発売当初は65インチで100万円近かった東芝製テレビが店頭で50万円台(2018年1月4日現在)まで下がるなど、価格下落も追い風となり、国内の出荷台数は月ごとに増加。2017年11月単月では前月比55%増で1万台を超えた。全世界では、2024年までに2016年比15倍の2000万台近くまで拡大するという試算もある(IHSマークイット調べ)。
・有機ELテレビの特長は、液晶に比べて薄型・軽量、そして高画質という2点にある。有機ELを使ったパネルは電圧をかけると自発光して映像を映し出すため、液晶パネルのようにバックライトを必要とはせず、厚さ数ミリメートルまで薄くできる。また、明暗をつけることに長けているため、液晶が苦手とする黒色もはっきりと表現でき、暗い場面の多い映画の観賞などに適しているといわれる。
▽韓国勢独占の中、JOLEDが国産化に名乗り
・だが、テレビ向けの大型パネルを量産できるのはLG1社のみ。前出の日本勢3社もLGから供給を受けている。スマートフォン向けなどの小型パネルも、韓国サムスンSDIが圧倒的首位に君臨する。有機ELテレビを展開する国内大手電機メーカーの幹部は、「複数社から調達できるようになるのが理想だが、当面は現状のままでいくしかない」とこぼす。
・そんな中、有機ELパネルの国産化を進めているのが日本のJOLED(ジェイオーレッド)。ソニーとパナソニックの有機EL開発チームが母体で、官民ファンドの産業革新機構が筆頭株主だ。2017年12月、同社はソニーの医療機器向けに国産初の有機ELパネルの少量出荷を開始。2019年には量産を始めたい考えだ。まずは競合がいない中型パネルから開発・生産を始めるが、今後は小型パネルの生産に加え、大型パネルについては他社への生産技術の提供を検討する。
・日本の電機メーカーには、有機ELで挫折した苦い歴史がある。研究開発の段階では韓国より先行していたが、量産化が難航したうえ、大手においては会社全体の経営不振で積極的な投資ができず相次ぎ断念。世界初の有機ELテレビを2007年に発売したソニーも、2010年に早くも撤退。パネルの製造からも手を引いた。その間、急速に量産技術を確立させたのが、LGやサムスンSDIなどの韓国勢だった。
・リベンジを図るJOLEDの強みは、パネルの生産方式にある。同社は韓国勢が採用する「蒸着方式」ではなく、「印刷方式」を採用している。印刷方式は母体のパナソニックが研究してきた技術で、インクジェットプリンタのように赤、緑、青の液体発光材料をガラス基板に塗り分けるというもの。真空環境で材料を気化させてガラスに付着させる蒸着方式と比べると設備が簡易なうえ、異なるパネルサイズでも同一の印刷ヘッドで対応できるというメリットがある。
・同社CTO(最高技術責任者)の田窪米治代表取締役は、「従来よりも生産コストを2~3割抑えられるという試算もあり、その分をパネルの価格にも反映できるようになるだろう」と自信を見せる。
▽大型パネルでこそ「印刷方式」が強い
・この印刷方式は、テレビ向けなどの大型パネル生産において本領を発揮する。ディスプレー業界に詳しいIHSマークイットの早瀬宏シニアディレクターは、「蒸着方式はパネルが大型化するにつれ、技術的な困難さが増す。LGは『白色蒸着方式』で大型パネルの生産に成功したが、発光効率が下がるというデメリットがある。こうした課題を克服できるのが、JOLEDの印刷方式だ」と指摘する。今後印刷方式による量産体制が整えば、生産効率は飛躍的に上がるとみられる。
・が、本格的な量産のハードルは高い。最大の問題は資金不足だ。現在JOLEDは、グループのジャパンディスプレイ(JDI)の持つ石川工場の1フロアを借りて生産をしているが、今後量産体制へ移行するには巨額の設備投資が必要になり、相応のランニングコストもかかる。「仮にテレビ向けなどの大型パネル用ラインを一から導入しようとすれば、シャープの亀山工場にも匹敵する数千億円規模の投資が必要になる」(JOLED関係者)。現在経営再建中のJDIを、資金面で頼るのも難しい。
・ そこで同社は現在、第三者割当増資による1000億円の資金調達を目指し奔走中。その3分の2を設備投資に充てる算段だ。 出資を打診したのは、製造装置、部品、パネル、完成品メーカーなどの複数社とみられ、「それなりに引き合いがある」(田窪CTO)。出資元には、国内のみならず海外企業も含まれているようだ。契約の最終合意は2018年3月末で、現在は交渉の大詰め段階という。
・すでに報道で名前が挙がっている企業の中には、「契約の有無を話す段階ではないが、液晶から有機EL向けへの転換を進めているのは事実」(パネルの部材を供給する住友化学)、「韓国が先行する市場で、1社で対抗するのは難しい。複数社でやっていけるのならありがたい」(半導体製造装置を展開するSCREENホールディングス)と、有機EL向け事業の強化に意欲を示すところもある。
・中でも出資に前のめりなのが、テレビのパネルと最終製品の両方を生産するシャープだ。同社の戴正呉社長は、かねて有機ELで「“日の丸連合”を結成すべし」との考えを表明している。2017年12月の記者会見で、戴社長はJOLEDへの出資の意向を問われると、「(日本に有機EL生産の)技術を残したいのかどうか、まずは経済産業省と産業革新機構に相談して、国のポリシーを聞きたい。それからシャープが判断する」と意欲を見せた。
・同社も1992年から有機ELの研究開発を行っており、2018年4月にスマホ用小型パネルの出荷を始める予定だ。競合のLGやサムスンSDIを牽制する意味でも、大型パネルの量産技術を持つJOLEDと手を組むメリットはありそうだ。
・一方、ほかの完成品メーカーは慎重な姿勢を示す。JOLEDの母体であるパナソニックとソニーは、共にテレビやスマホの不振を元凶とする経営危機に陥り、事業のリストラを進めてきた。現在はB to C向けのパネル生産から手を引き、大規模な投資を抑えることで採算改善に努めている。
▽ソニー、パナソニックは消極的
・JOLEDへの出資に対しても、「報道などで名前が出て、正直驚いている」(パナソニック)、「ハイエンドな消費者を狙って有機ELテレビを展開してはいるが、テレビ事業は現状維持が目標で、チャレンジをする領域ではない」(ソニー)とつれない。両社が出資企業に名を連ねることはあれ、今更テレビ向けパネルの工場を造るために大枚をはたくとは考えにくい。
・東芝に至っては、テレビ事業子会社を中国電機大手の海信集団(ハイセンスグループ)に売却するとすでに発表しており、新体制下で有機ELテレビがどのような位置づけになるかすら不透明だ。JOLEDとしては、店頭に並ぶ商品ブランドを持つメーカーと手を組むことが欠かせないが、こと同社が本領を発揮できるテレビ向けにおいては、多くの国内電機メーカーにその余力がないのが現状なのだ。
・田窪CTOは、「印刷方式を有機EL生産技術のデファクト(事実上の標準)にしたい。まずは中型パネルの市場を開拓し、実績を積むことで世間からわれわれの技術が認められれば、いずれ大型パネルの技術提供もできるようになるだろう」と今後の展望を語る。だが、前途洋々とはいえない。
・韓国勢が君臨する有機EL市場へと飛び込んだJOLED。はたして、対抗馬になるほどの存在感を示すことができるのか。有機ELテレビの国産化への道のりは長い。
http://toyokeizai.net/articles/-/203383

次に、1月11日付けダイヤモンド・オンライン「【ジャパンディスプレイ】連続赤字と資金繰りの二重苦 有機EL工場の巨額投資には疑問」を紹介しよう(▽は小見出し)。
・有機ELディスプレーの投資資金の調達に向けて、スポンサー探しに奔走する中小型液晶大手ジャパンディスプレイ。過去の液晶工場の巨額投資が今の財務を圧迫する中、再び巨額資金を投じるか。 米アップルが2017年11月に発売した「iPhoneX」。これに初めて有機ELディスプレーが搭載されたことで、中小型液晶大手ジャパンディスプレイ(JDI)が揺れている。
・JDIは16年度の売上高の53.7%をアップルに依存しているにもかかわらず、有機ELの量産工場を持っていない。 18年のiPhoneは、3機種中2機種に有機ELが採用され、JDIが得意とする液晶ディスプレーは一段と減る見通しだ。 東入來信博・会長兼最高経営責任者は、これに敏感に反応し、一刻も早く液晶工場を有機EL工場に転換する必要性を訴える。
・ディスプレー工場の立ち上げには投資判断から量産稼働まで最短でも1年はかかるため、ターゲットとなるのは19年モデルのiPhoneで、JDIは18年春にも投資判断をしたい考えだ。 だが、JDIの財務は、ディスプレー工場の巨額投資を許す状況にはない。 12年に日立製作所、東芝、ソニーの中小型液晶事業を統合して発足したJDIは、初年度と2年目こそ最終黒字だったが、その後は赤字が続き、17年度は4期連続の最終赤字になる見通しだ(図(1))。
・JDIは今期の最終損益予想を公表していないが、売上高が15~25%減少する見込みで、構造改革費用として1700億円を計上する計画だ。足元の営業赤字を勘案すれば、最終赤字は2000億円規模になる可能性がある。
・さらにJDIを苦しめているのが資金繰りだ(図(2))。12年以降、能美工場(石川県)、茂原工場(千葉県)、白山工場(石川県)と相次ぎ1000億~2000億円級の新工場を稼働させたのが負担となり、フリーキャッシュフロー(FCF)の赤字が続いている。 特に、JDIのFCFで見逃せないのが「前受け金」。工場建設のために顧客が立て替えた資金のことで、産業革新機構の2000億円の出資で建設した茂原工場を除き、能美工場と白山工場はアップルの前受け金で建設されている。
・前受け金は、JDIが工場の操業開始とともに製品納入との差額を返済する。その残高は16年6月末に1919億円に達した。今期の返済額は総額500億円強で、営業キャッシュフローを圧迫している。 ただJDIは、この前受け金を17年度上期から「長期性負債と見なす」として財務キャッシュフローの項目に移し替えて説明している。これで見掛け上の営業キャッシュフローは黒字化するが、資金流出に変わりはない。
・苦しい資金繰りを改善するには売り上げを伸ばすしかない。 顧客別売上高(図(3))の「欧米」は主にアップルを指すが、17年度第2四半期は、iPhoneXの有機ELパネルの需要がそれほど伸びず、JDIの液晶売り上げの減少は比較的軽かった。 だが、17年度第3四半期以降は予断を許さず、アップル向けも中国向けも厳しくなる見通しだ。
・JDIは、17年8月に革新機構の債務保証で銀行から1070億円の融資枠を期限1年で確保。これで目先の資金繰りは乗り切ったが、売り上げ減が続けば、再び資金繰り危機に陥る恐れがある。
▽スポンサー交渉は年度内の決着難航 巨額投資は必要か
・この綱渡りの財務で、JDIは有機ELの巨額投資を判断しようとしているが、白山工場でスマホに使われる「蒸着方式」の有機EL設備を導入すれば2000億~3000億円が必要になる。主要株主の革新機構は、JOLED(JDIが15%出資)と合わせて、これまでの支援額が総額4070億円に上っており、これ以上の資金拠出は無理がある(図(4))。
・このためJDIは外部のスポンサー探しに奔走しており、主要顧客のアップルや、中国・京東方科技集団(BOE)、中国・TCL集団傘下の華星光電(CSOT)などと交渉を重ねてきた。 だが、日々の資金繰りにも窮するJDIが巨額資金を調達する交渉は難航しており、同社がめどにする「18年3月末」までの決着は極めて難しい情勢だ。
・一方で、JOLEDが世界最先端技術を誇っている「印刷方式」の有機ELディスプレーの量産計画は比較的順調だ。国内の材料メーカーや装置メーカーを中心に1000億円の第三者割当増資の詳細が1月中にもまとまる見通し。 つまり、依然として最大の問題は、JDIの蒸着方式の有機EL投資にある。だが、そもそもこの巨額投資は理にかなうのか。
・というのも、蒸着方式は韓国サムスン電子が先行しており、これに追随することになるため、収益化のハードルは高い。さらに、高額な有機ELを搭載したiPhoneが本当に現在の主流である液晶モデルを駆逐するのかどうかも、見極める必要がありそうだ。
・むしろ過去の液晶工場投資と売り上げ減が財務を圧迫し続ければ、調達すべきは投資資金ではなく、運転資金になるだろう。
http://diamond.jp/articles/-/155314

第三に、1月15日付けダイヤモンド・オンライン「iPhoneX失速、液晶大手JDIに生き残りの道が見えた理由」を紹介しよう(▽は小見出し)。
・米アップルが初めて有機ELパネルを採用した「iPhoneX(テン)」が失速の兆しを見せている。 一方で、液晶パネルの「iPhone8」の販売がじりじりと盛り返しており、初の有機ELモデルは曲がり角を迎えつつある。
・調査会社BCNによると、昨年11月発売のXは、発売当初は同年9月発売の8を上回っていたが、12月中旬以降の週から逆転。 最新iPhoneの3モデル(8、8プラス、X)の販売構成を見ると、11月初めには「Xが56%、8が34%(残りは8プラス)」の比率でXが圧倒していたが、12月中旬から徐々に比率を落とし、年明け第1週は「Xが25%、8が60%」と大きな差がついた。
・「X失速」の動きは世界的な傾向のようだ。iPhoneの生産動向を調査しているみずほ証券は、アップルが年明けにXの生産調整に入ると想定し、1~3月のXの生産台数見通しを、11月に予想したときより1000万台以上も引き下げた。 Xの発売当初は、部品不足で生産が遅れたことから在庫のない状態が続いたが、昨年12月以降は品切れが徐々に解消し、すでに店頭で当日買えるまでになっている。
・この状況で売れ行きが目立つのは、価格の安い旧モデルだ。BCNによると、2016年に発売の「iPhone7」が堅調で、1月第1週の調査では、Xと7の販売台数がほぼ同数だった。 有機ELを搭載したXは、基本価格が11万2800円。同じストレージ容量なら8シリーズは7万8800円から買えて、旧モデルならさらに割安になる。 Xには有機ELだけでなく、顔認証など最新機能も盛り込まれたが、一般の消費者は高い価格を受け入れていないようだ。
▽液晶大手JDIに好機
・このままXが失速するか、それとも巻き返すかは、18年に発売する次のiPhoneにも影響する。 複数の関係者によると、アップルは次のiPhoneで有機ELの採用を2モデルに増やし、1モデルで液晶を残す方針だ。この液晶には、ジャパンディスプレイ(JDI)の新型液晶「フルアクティブ」が採用される予定。
・フルアクティブは、ディスプレーのベゼル(縁)を極限まで狭められるため、Xで採用された有機ELとほぼ同様の「縁なし画面」を実現できる上、コスト面でも有機ELより安く済むとされる。 18年のiPhoneも価格が焦点になれば、この新型液晶の存在感は増すことになる。
・スマートフォン用有機ELの量産設備を持たないJDIは19年の量産に向けて巨額投資を検討しているが、投資資金の確保に難航している。18年のiPhoneのフルアクティブがヒットすれば生き残る道が開けるが、今後のXの動向は、その重要な試金石となる。
http://diamond.jp/articles/-/155775

第一の記事で、 『日本の電機メーカーには、有機ELで挫折した苦い歴史がある。研究開発の段階では韓国より先行していたが、量産化が難航したうえ、大手においては会社全体の経営不振で積極的な投資ができず相次ぎ断念。世界初の有機ELテレビを2007年に発売したソニーも、2010年に早くも撤退。パネルの製造からも手を引いた。その間、急速に量産技術を確立させたのが、LGやサムスンSDIなどの韓国勢だった』、というのは改めて情けないとの印象を強くする。 『LGは『白色蒸着方式』で大型パネルの生産に成功したが、発光効率が下がるというデメリットがある。こうした課題を克服できるのが、JOLEDの印刷方式だ」と指摘する。今後印刷方式による量産体制が整えば、生産効率は飛躍的に上がるとみられる』、というのは巻き返しのチャンスだ。残念ながら、親会社のJDIには支援する余力はなく、 『現在、第三者割当増資による1000億円の資金調達を目指し奔走中』、だが、 『ソニー、パナソニックは消極的』、のようだ。シャープなどの出資で第三者割当増資が成功してほしいものだ。
第二の記事で、JDIは、 『綱渡りの財務で、JDIは有機ELの巨額投資を判断しようとしているが、白山工場でスマホに使われる「蒸着方式」の有機EL設備を導入すれば2000億~3000億円が必要になる』、というのは、JOLEDの印刷方式で何故一本化しないのかと、理解に苦しむ話だ。 『そもそもこの巨額投資は理にかなうのか』、というのはその通りだ。
第三の記事で、 『米アップルが初めて有機ELパネルを採用した「iPhoneX(テン)」が失速の兆しを見せている・・・液晶大手JDIに好機』、というのは、少なくともスマホ用では、有機ELはまだ液晶にかなわないようだ。JDIは体力を超えた無理をする必要はないのかも知れない。
なお、明日は更新を休むので、明後日の金曜日にご期待を”
タグ:テレビ向けの大型パネルを量産できるのはLG1社のみ。前出の日本勢3社もLGから供給を受けている 印刷方式 有機ELテレビ元年 「韓国独占「有機EL」、国産化阻む高いハードル JOLEDは「印刷方式」で量産を始められるのか」 有機ELパネルの国産化を進めているのが日本のJOLED JOLEDの強みは、パネルの生産方式 (有機EL・液晶) (韓国独占「有機EL」 国産化阻む高いハードル JOLEDは「印刷方式」で量産を始められるのか、【ジャパンディスプレイ】連続赤字と資金繰りの二重苦 有機EL工場の巨額投資には疑問、PhoneX失速 液晶大手JDIに生き残りの道が見えた理由) 研究開発の段階では韓国より先行していたが、量産化が難航したうえ、大手においては会社全体の経営不振で積極的な投資ができず相次ぎ断念 東洋経済オンライン ディスプレイ産業 新型液晶「フルアクティブ」 液晶大手JDIに好機 米アップルが初めて有機ELパネルを採用した「iPhoneX(テン)」が失速の兆しを見せている 「iPhoneX(テン)」 「iPhoneX失速、液晶大手JDIに生き残りの道が見えた理由」 高額な有機ELを搭載したiPhoneが本当に現在の主流である液晶モデルを駆逐するのかどうかも、見極める必要 蒸着方式は韓国サムスン電子が先行しており、これに追随することになるため、収益化のハードルは高い 、能美工場と白山工場はアップルの前受け金で建設されている 16年度の売上高の53.7%をアップルに依存 ジャパンディスプレイ 「【ジャパンディスプレイ】連続赤字と資金繰りの二重苦 有機EL工場の巨額投資には疑問」 ダイヤモンド・オンライン ソニー、パナソニックは消極的 日本の電機メーカーには、有機ELで挫折した苦い歴史がある 中でも出資に前のめりなのが、テレビのパネルと最終製品の両方を生産するシャープ 出資を打診したのは、製造装置、部品、パネル、完成品メーカーなどの複数社 ソニーとパナソニックの有機EL開発チームが母体 第三者割当増資による1000億円の資金調達を目指し奔走中 その間、急速に量産技術を確立させたのが、LGやサムスンSDIなどの韓国勢 仮にテレビ向けなどの大型パネル用ラインを一から導入しようとすれば、シャープの亀山工場にも匹敵する数千億円規模の投資が必要になる 世界初の有機ELテレビを2007年に発売したソニーも、2010年に早くも撤退 量産のハードルは高い。最大の問題は資金不足 LGは『白色蒸着方式』で大型パネルの生産に成功したが、発光効率が下がるというデメリットがある。こうした課題を克服できるのが、JOLEDの印刷方式だ 大型パネルでこそ「印刷方式」が強い 蒸着方式と比べると設備が簡易なうえ、異なるパネルサイズでも同一の印刷ヘッドで対応できるというメリット
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