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バブル(最近)(その5)(株価バブル崩壊の種は「社債市場」にある!恐怖シナリオを山崎元が解説、異常な株価バブルは、一刻も早く崩壊したほうがよい、いよいよ「バブル崩壊の瞬間」が近づいてきた 個人投資家の「祭り」が意味するものとは何か) [金融]

バブル(最近)については、昨年11月22日に取上げた。今日は、(その5)(株価バブル崩壊の種は「社債市場」にある!恐怖シナリオを山崎元が解説、異常な株価バブルは、一刻も早く崩壊したほうがよい、いよいよ「バブル崩壊の瞬間」が近づいてきた 個人投資家の「祭り」が意味するものとは何か)である。

先ずは、昨年12月16日付けダイヤモンド・オンラインが掲載した経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員の山崎 元氏による「株価バブル崩壊の種は「社債市場」にある!恐怖シナリオを山崎元が解説」を紹介しよう。
https://diamond.jp/articles/-/257337
・『筆者は現在、株価が「バブル形成過程にある」と考えており、現在の株価バブルには2つの生成メカニズムが働いている。そして、このバブルが崩壊する局面では、「社債市場」のトラブルが原因になるだろうと見る。その理由を解説しよう』、どういうことだろう。
・『将来株価のバブル崩壊が起きたとき「示唆的だった」と振り返るべき記事  「日本経済新聞」12月13日朝刊の1面トップに『債務不履行 世界で倍増 今年223社 経済に潜在リスク』という記事が載った。同紙の電子版の読者は記事のPDFを保存しておくといいだろうし、紙の読者はいわゆる「写メ」でも撮っておくことをお勧めする。将来株価のバブル崩壊が起きたときに「示唆的だった」と振り返ることが目的だ。 筆者は、2週前の本連載の記事『2021年に株価バブルは破裂?山崎元が「まだ」の一票を投じる理由』に書いたとおり、「バブルは、まだ破裂しない(だろう)」と考えている。ただ、現在は「バブルの形成過程にある」とも考えている。そしてバブルが崩壊する局面では、特に米国の社債市場のトラブルが原因になるだろうと見ている。 詳しくはぜひ日経新聞の記事本文を見ていただきたいが、記事は、債務不履行を起こす企業数が世界的に増えていること、社債の(国債に対する利回りの)スプレッドが低下しているのもかかわらずデフォルト(債務不履行)率が上昇していること、支払い能力に懸念のある企業が増加していることなどを伝えている。 さて、昨今は何を語るにも「新型コロナウイルス」に触れないわけにはいかないが、社債のスプレッドが低下しているのは、信用リスクにまで介入するコロナ対策としての金融緩和政策の効果である。一方、エネルギーや消費財などの業種に偏りを持ちつつも、コロナによる実物経済の不調によって存亡の機に瀕する企業が増加していることが同時進行している。 そして今や、コロナ対策による株価バブルも進行中だ。コロナが居座って、中央銀行による金融緩和が継続。その中で、財政的な後押しも加わることがより一層の金融緩和効果をもたらして、株価の上昇につながっている』、「コロナが居座って、中央銀行による金融緩和が継続。その中で、財政的な後押しも加わることがより一層の金融緩和効果をもたらして、株価の上昇につながっている」、というのは確かだ。
・『社債型バブルとコロナバブル 株価バブル「2つの生成メカニズム」  現在、筆者が形成中だと思っている株価バブルには2つの生成メカニズムが働いている。1つはコロナ前からのもので、もう1つはコロナと共に働き始めたものだ。 実は、今をさかのぼること約1年前のコロナ問題が顕在化する以前の段階で、米国では次の流れで株価が上昇していた。 (1)信用力が不十分な会社も含めて社債で資金を調達する (2)社債をパッージング(注)した証券化商品を金融機関が販売する (3)低金利環境下で運用難の金融機関が証券化商品を購入する (4)資金を調達した企業はこれを自社株買いに振り向けて株価を上昇させ、株主と経営者(ストックオプションを持っている)が富を得る  当時から、特に社債市場に対する懸念を指摘する向きがあったが、(2)(3)(4)の利害関係者にとって好都合なメカニズムなので、このバブル生成は継続するかに見えた。仮にこれを「社債型バブル」とでも名付けよう。 ところが、新型コロナの感染が世界的に広がり、特に米国に大きな影響を及ぼすに至ると状況は一変。社債の信用リスクが大きな懸念となって、形成中だったバブルはいったん崩壊し、次には金融的な危機の到来が心配され、株価は大きく下がった。 すると、リーマンショックから教訓を得た政府と中央銀行は、未曾有の規模の金融緩和とこれを後押しする効果を持つ財政的な対策を行った。この過程で、米国では米連邦準備制度理事会(FRB)が信用リスクのある社債も含めて社債を大規模に購入する政策に踏み切り、社債市場を下支えした。 そして、その後、(1)金融・財政政策が最悪期に対応した異次元の規模である一方で経済活動が再開されて実体経済が最悪期から回復したこと、さらに、(2)コロナの感染が続いていることにより金融・財政両面からの対策の継続が予想されることから、株価は日米ともに高値圏にある。現在は、(2)の効果が優勢であるように見えるが、このコロナ対策によるバブルを「コロナバブル」とでも名付けておこう。 そこで現状はどうなのかというと、「コロナバブル」の影響が圧倒的である一方、対国債利回りにおける社債の利回りのスプレッドが低下しているということは、「社債バブル」もまだ崩壊していない、という状況にある。また、英・米でワクチンの接種が始まったとはいえ、コロナ問題は現在も継続中だ』、「株価バブルには2つの生成メカニズムが働いている。1つはコロナ前からのもので、もう1つはコロナと共に働き始めたもの」、「社債型バブル」、「コロナバブル」などが混在しているようだ。
(注)社債をパッージング:意味不明。様々なトランシュに分けるパッケージングの誤りかも。
・『コロナが消えると何が起こる? それが「今」だとすると危ない  では、将来コロナ問題の解消が見えてきた場合に、何が起こるだろうか。金融・財政的な政策の後退が起こると「コロナバブル」の継続が期待できなくなり、「社債バブル」的なメカニズムが維持されるかどうかが問題になる。 仮にそれが「今」だとすると、危ない。先の日経新聞の記事にあったように、社債のデフォルトや債務返済に不安のある企業の数が増えているのだから、社債市場に対する政策的な支えがなくなると「社債バブル」も崩壊する可能性が高い。もちろん、今すぐにはコロナ問題は片付かないのでこの心配は現実的ではない。 一方、前述のように「社債バブル」は、企業経営者にも金融機関にも運用機関にも好都合な仕組みになっている。社債市場が政策的に支えられていて、社債が発行しやすい状況が続くと、今後株価のバブルが大きく膨らむ可能性がある。これを株価の引き上げに使おうとする企業経営者の行動が、「コロナバブル+社債バブル」の形となり得るからだ。潜在的に進む社債バブルの動向は、今後生じるかもしれない株価バブルのスケールに大きな影響を与える要因になるだろう。 また、コロナ後の企業のバランスシートがどのような状態になっているかが、バブル崩壊時の株価の下落率に大きく影響するだろう。 前々回の拙稿のように、筆者は、株価のバブルは2021年に「まだ」崩壊しないと予想している(極めて頼りない予想であることをお断りしておく)。ただ、バブルが崩壊するときには、市場と経済にとって最も弱い箇所が「社債」になる公算が大きいように思う。 特に米国の社債市場で何が起きているのかについては今後、大いに注意すべきだろう』、「バブルが崩壊するときには、市場と経済にとって最も弱い箇所が「社債」になる公算が大きいように思う。 特に米国の社債市場で何が起きているのかについては今後、大いに注意すべきだろう」、なるほど。
・『バブルの発生・崩壊に対して投資家にできることは限られている  バブルの発生と崩壊のメカニズムに関心を向けると、投資家は「何かしなくてはいけない」という気持ちになりやすい。 しかし、バブルに乗ってもうけるべく追加で投資したり、あるいはあらかじめバブル崩壊を避けようとして投資額を減らしたり、という投資のタイミングをはかる行動を的確に行うことは簡単ではない。 多くの投資家にとって現実的な戦略は、自分にとって適切な大きさの投資リスクを長期的に保有し続けることだ。「上げるときも、下げるときも、市場に居続ける」と決め込むことだろう。もちろん、こうした「長期投資」を効果的に行うためには、幅広い対象への「分散投資」を行ってリスクを低下させることと、手数料の低い運用商品を選ぶ「低コスト」の心がけが重要だ。合い言葉は、常に「長期、分散、低コスト」だ。 バブルに対する理解と、バブルに左右されない「鈍感力」の両方を同時に持ち続けるのは簡単ではない。しかし長い目で見ると、この努力が報われる可能性は大きいように思う』、「投資家にとって現実的な戦略は」「上げるときも、下げるときも、市場に居続ける」と決め込むことだろう」、「バブルに対する理解と、バブルに左右されない「鈍感力」の両方を同時に持ち続けるのは簡単ではない。しかし長い目で見ると、この努力が報われる可能性は大きいように思う」、かくなる上は、「鈍感力」に期待することにしたい。

次に、本年2月4日付け日経ビジネスオンラインが掲載した独立系投資ファンドのさわかみ投信社長の澤上 篤人氏らによる対談「異常な株価バブルは、一刻も早く崩壊したほうがよい」を紹介しよう。
https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00087/020200154/?P=1
・『もはや、いつ大暴落が起こってもおかしくない──。コロナ禍が長引く中、高値更新が続く株式市場。しかし、空前の低金利や日銀の株式ETF(上場投資信託)買いを受けた“バブル相場”には、崩壊リスクも高まっている。もし、金融バブルがはじけたら、どう行動すべきなのか。『金融バブル崩壊 危機はチャンスに変わる』の著者であるさわかみ投信の澤上篤人会長と草刈貴弘最高投資責任者、それぞれに要諦を聞いていく。 金融バブルがはじけると、世界の債券市場や株式市場が収拾のつかない投げ売りの修羅場となる可能性があり、それを引き金に、あらゆる金融商品が崩れ落ちて瓦礫(がれき)の山と化す。それはやがてインフレを巻き起こす。財政赤字や債務問題を抱える各国政府や中央銀行に歯止めを利かせる余力は残っていない。結果、人々の生活はズタズタにされる──。 そんなバブル崩壊のシナリオに備えて、どうすればしっかりと身の回りを固められるのか。今回の記事では、澤上会長インタビューの第1回をお届けする。古今東西の歴史を振り返って「バブルの仕組み」を冷静に分析し、経済の本質を知り、自分の頭で考えることが肝要だと語り始めた。(Qの聞き手はクロスメディア編集部長 山崎良兵、経営メディア局編集委員 藤田宏之) Q:株価が上がり続け、バブル期超えという水準まで見えてきている状況の中、最新刊『金融バブル崩壊 危機はチャンスに変わる』はかなりショッキングなタイトルですが、どのような思いから執筆されたのでしょうか? 澤上篤人氏(以下、澤上氏):まず、申し上げておきたいのは、おどろおどろしい話で読者を脅かすような気持ちは全くありません。しかしながら長期投資を手掛けている立場から言うと「健全な経済」こそが大歓迎なのです。その視点で見ると、今はあまりにも異常な状態になっています。 ただ、こうした異常な状態が永久に続くことはないのもまた道理です。そして、今起こっている金融バブルが壊れた時が怖い。異常な状態が長く続けば続くほど、事態は深刻になります。できるだけ早く崩れてくれたほうが、健全な経済、社会への回帰が早まります。 もはや、いつ崩れてもおかしくない状況なので、それに備える姿勢を投資家はもちろん一般の生活者にもお伝えしたいというのが、執筆のきっかけです。 Q:マグマがたまればたまるほど、その反動は深刻なものになると。 澤上氏:落差がどんどん大きくなります。実体経済はいつも変わらず、動き続けています。その傍らで、金融バブルが何十倍にも膨らんでいます。でも、中身がありませんから、崩れた後には何も残りません。そのことが、実体経済の一部に大きな悪影響をもたらすのです。社会や経済がガタガタになる部分も出てくる。だから、一刻も早くバブルから抜け出たほうがいいのです。 Q:バブルが崩れる時、どのようなシナリオ、崩れ方をするとお考えですか? 澤上氏:正直言って、全く分かりません。そもそも、今なぜここまで相場が上がっているかも分からないのですから。だから、崩れるきっかけも当然予想できない。 Q:リーマン・ショックの時は、投資銀行の破綻がきっかけとなりましたが…。 澤上氏:実は、2008年のリーマンショックの時は、それ以前に兆しはありました。例えば、2007年にフランスの商業銀行BNPパリバが新規契約をストップ。思えば、それが兆候でした。そして翌2008年9月に米投資銀行大手のリーマン・ブラザーズが破綻。それから2~3カ月くらいかけてだんだんと経済が悪化し、年末にかけて、一気に崩れたという印象です。 私は1971年のニクソン・ショックの頃から投資の世界に身を置いてきていますが、あのときは、米国の双子の赤字が問題になり、同時に日本の貿易収支の黒字も膨らみ、日本バッシングも始まっていました。それがどういう風に経済に現れるかな、と思っていたら、ニクソン大統領によるドルと金との交換停止、そして変動相場制への移行という発表となり、経済が大混乱に陥りました。今回は、そうした兆しさえ見えない。ある意味、「完璧なバブル」と言えるでしょう』、「今はあまりにも異常な状態になっています」、「できるだけ早く崩れてくれたほうが、健全な経済、社会への回帰が早まります」、その通りだ。「ニクソン・ショック」は実体経済の歪みが顕在化したもので、「バブル崩壊」とは別物だ。
・『音楽が鳴り響いている間は踊り続けるしかない  Q:今暴落したら、どれくらいのインパクトがあると予測しますか? 澤上氏:個別企業や個人への影響は、バランスシートで考えてみればいいでしょう。株を買いまくって売っていないのですから、資産勘定が異常に膨れ上がっている状態です。バブルが崩壊した時には、売ろうと思ってもなかなか売れません。だから、巨額の投資損失とともに負債勘定だけがまるまる残る。バブルで踊った全ての人に降りかかってくる悪夢です。バブル相場を利用してレバレッジを効かせて借金を増やしているような会社は、厳しい状況に追い込まれます。なんとなくはわかっていても、誰もブレーキをかけようとしない状況と、私には見えます。音楽が鳴り響いている間は踊り続けるしかない、と。 Q:一方で実体がしっかりしている企業は大丈夫だということでしょうか。 澤上氏:内部留保をしっかり確保するなど財務体質がしっかりしていたり、消費者の生活に密着した事業を展開し、本業で日銭を稼いだりできるような企業にとっては、株価が若干下がること以外には影響はない、とも言えます。むしろ、株価的には追い風が吹くこともある。過去のバブルを見ていると、崩壊後でも生き残った投資マネーは、バブルとは関係なく健全な経営をしてきた普通の会社に流れます。どんなときでも行き先を探して動き続けるのがマネーの本質でもありますが、いわゆる見直し買いが起こるのです。 Q:相場英雄さんの新刊『Exit イグジット』でも、出口が見えない日本の金融政策の危うさを描いています。政府にも日本銀行にも財政規律を守らなければならないという発想はなくなり、状況は坂を転がるように悪化していく一方です。しかも今は、「新型コロナ対策」という大義名分があるため、いくらでも財政出動が可能です。どうすればいいと思われますか? 澤上氏:経済というのは、もともと自助努力です。バブルがはじけようがはじけまいが、本来関係ない。だから、生活密着型の企業からは新しい動きが出てきます。 何が起ころうとも、人々の暮らしは続くのですから。私は若い人には、「大河小説を読もう」と勧めています。たいがい主人公とその家族が激動の歴史に巻き込まれる物語が多いのですが、同時に、その背景で一般庶民の生活は何も変わらずに営まれている姿も描かれています。そっちを見る感覚を忘れるな、と』、「政府にも日本銀行にも財政規律を守らなければならないという発想はなくなり、状況は坂を転がるように悪化していく一方です。しかも今は、「新型コロナ対策」という大義名分があるため、いくらでも財政出動が可能です」、極めて危険な状態だ。
・『金利ゼロ、やはりこれはおかしい  Q:グローバリズムが進展してきたこれまでの歴史で、日本企業もスリム化、海外展開を積極的に進めてきています。その現状で、生活密着型の企業を見つけるのは大変なのでは? 澤上氏:真逆です。生活に身近な企業でも十分なのです。例えば、税引き前利益率が10%の会社で考えてみましょう。利益の4割を税金で支払い、残りの6割の半分を配当と内部留保にする。これを毎年続けていけば純資産は積み上がり投資価値は着実に高まる。実生活の速度に則した投資でも十分にリターンは出る。これが投資の本質なのです。 物価上昇率が3%くらいだとすれば5、6%の利回りで十分と考えるのが、元来、投資なのです。それが、1980年代くらいから大きく変わってしまいました。年金など機関投資家が運用実績という数字を追い回すようになった結果、いろいろおかしなことが普通になってしまいました。一例を挙げれば、金利ゼロ。これはやはりおかしい。金利というのは、経済活動のインセンティブです。冷静に考えれば、金利なしに経済が回るわけがありません。 Q:今の金融マーケットの状況を肯定して、それを新常態と位置づけるのはおかしいというわけですね。 澤上氏:はい。もう少し落ち着いた価値判断で行動できる人たちが出てきてもいいのだと思います。昔の資本家やバンカー(銀行家)のように。彼らが今の大半の投資家と違うのは、身銭を切って投資していたことです。 だから、バランス感覚やリスク感覚がありました。ところが、いつの時代からか自分の財産を投入するのではなく、運用専門の代理人(エージェント)が投資を担うようになった。預かっているだけのお金ですから、野放図で無責任な運用で平気なわけです。これが危険な状態に拍車をかけていると思います。 次回は金融バブルが崩壊するリスクに備えて何をすべきなのか、実際に株価が大幅に下落したらどのような行動を取るべきなのかなどについて話を聞きます』、「昔の資本家やバンカー(銀行家)・・・が今の大半の投資家と違うのは、身銭を切って投資していたことです。 だから、バランス感覚やリスク感覚がありました」、「いつの時代からか自分の財産を投入するのではなく、運用専門の代理人(エージェント)が投資を担うようになった。預かっているだけのお金ですから、野放図で無責任な運用で平気なわけです。これが危険な状態に拍車をかけていると思います」、その通りなのだろう。

第三に、 2月6日付け東洋経済オンラインが掲載した財務省出身で 慶應義塾大学大学院准教授の小幡 績氏による「いよいよ「バブル崩壊の瞬間」が近づいてきた 個人投資家の「祭り」が意味するものとは何か」の4頁目までを紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/410414
・『株価の乱高下が続いている。 ただし、2月にはいってからは、アメリカの株価は1月末の急落から回復基調にあり、ナスダックなどは再び史上最高値を更新した』。
・『「ロビンフッダーの反乱」が今後もたらすものとは?  この連載は競馬をこよなく愛するエコノミスト3人による持ち回り連載です(最終ページには競馬の予想が載っています)。記事の一覧はこちら 確かに、下がる要因はすべて消え去った。理由は少なくとも4つある。第1に、「ロビンフッダーたちの反乱」は鎮圧された。第2に、この反乱によって、多くの空売りをするヘッジファンドは窮地に追い込まれ、もはや空売りをする力がなくなった。 第3に、同様に、アクティビスト(いわゆる物言う株主)のように、企業投資が悪い企業などについての空売りレポートで有名なシトロン・リサーチがこの種の空売りレポートはもうやらないと表明した。第4に、安いときに買い、割高になったら売るという、ごく普通の「ロングアンドショート戦略」をとる長期運用ファンドまでもが打撃を受けた。こうした戦略のファンドは縮小し、「ロング(買い持ち)オンリー」のファンドばかりになった。 売る主体がいなくなれば、株は下がらない。下がる懸念はまったくなくなったに等しい。ほとんどすべての投資家が買いに回ったのである。 しかし、それこそが、バブルの終わりを招く。今年、バブルが崩壊する可能性はますます高まったのだ。 なぜなのか、改めて説明しよう。 まず、ロビンフッドとロビンフッダーから。ロビンフッドとはご存じの通り、アメリカの新興系のネット証券会社である。手数料は無料であり、個人投資家、それも初心者を中心に口座をかき集めた。これらの個人投資家がロブンフッダーだが、彼らは、少額で投資ギャンブルを楽しむため、初めて株を買うのに、個別株オプションなどを中心に取引する。少額で一攫千金の可能性があるからだが、これはギャンブルゲームそのものだ。 新型コロナショックで、給付金がこの取引に回っているといわれているが、いずれにせよ、ロビンフッダーは急増し、ロビンフッドは収益も取引も急拡大させた。 ロビンフッダーたちは、業績の悪い企業の株式、いわば「くず株」のような株式に対する投資をしていた。その1つが、ゲームストップ株だったのである。業績は低迷、先行きの見通しも薄く、値下がり(低迷)を続けていたが、一連の買いで価格が上昇していた。これに目をつけたヘッジファンドが空売りをして、素人の火遊びを食い物にして儲けようとしていた』、「「ロング(買い持ち)オンリー」のファンドばかりになった。 売る主体がいなくなれば、株は下がらない。下がる懸念はまったくなくなったに等しい。ほとんどすべての投資家が買いに回ったのである。 しかし、それこそが、バブルの終わりを招く。今年、バブルが崩壊する可能性はますます高まったのだ」、どうしてなのだろう。
・『アメリカではよくある話、日本のライブドアブーム彷彿  この状況に対し、ロブンフッダーたちは、彼らがよく使うSNSを利用して、逆襲を呼びかけ、買いを集めて、空売りをしていたヘッジファンドを締め上げ(ショートスクイーズ)た。買い戻しを余儀なくさせ、ヘッジファンドなどに大きな損失を負わせた。この結果、ゲームストップ株は、急騰し、16倍前後にもなった。これを面白がってやっていたのがロビンフッダーたちである。 しかし、取引が急増したことにより、その取引注文を受けていた証券会社ロビンフッドは当局から、何十億ドルもの「供託金」を要求されることになる。これが払えないので、ロビンフッドは資金調達に奔走した。そうこうしているうちに、さらに取引が急増、株価も乱高下、供託金要求額も急増、同社はゲームストップ株などの取引を一時停止したのである。この結果、ヘッジファンドサイドが息を吹き返し、株価は失速。ロビンフッダーたちは、取引停止により損失を被り、ヘッジファンドサイドは破綻を免れたのである。 これに対しては、メディアは「ドナルド・トランプ前大統領による政治の分断に続いて市場も分断されている」「ウォールストリートと大衆投資家の対決だ」などと囃しているが、それは「nothing new」であり、いつも起きていることだ。 また、いまどきの日本の個人投資家たちは「日本では考えられない」などとコメントしているようだ。だが、彼らは経験不足すぎて知らないようだが、2000年代前半、日本で起きた「ライブドアブーム」とは、まさにまったく同じような現象だった。 ネット証券が発達し、1990年代末の金融危機からの経済危機で大混乱するなか、アメリカのネットバブルが日本にも波及した。その後、2001年の世界同時多発テロやエンロン事件などで株式市場全体が暴落するなか、若い個人投資家のネットトレーダーたちが株式に群がり、新興株を中心にネット株バブルを作り上げていた) 彼らは、「祭り」と称して、面白そうな株に群がった。「IPO(新規株式公開)バブル」「株式分割バブル」、そして「くず株バブル」などもあった。足利銀行株で大儲けをしたトレーダーが、東京タワーから一万円札をばら撒いたのは、この流れだった。 彼らのくず株取引は、もう破綻、上場廃止が決まっている銘柄、監理銘柄に群がり、最低になると1円で、その下はないから、1円でみんな買って、面白半分に2円にする投資家が出てくるのを待ち、2円になると、祭りが盛り上がって、それが12円ぐらいになることもあり、大騒ぎをしていたのである。 実はこのころ、ドイツ銀行のロンドンのヘッジファンド部門が、想定外の値動きが続き、音を上げて「デイトレーダー経済学者」として有名だった私のところに、「日本の個人投資家は何を考えているのか教えてほしい」と依頼が入ったことがある』、「ドイツ銀行のロンドンのヘッジファンド部門が」「「デイトレーダー経済学者」として有名だった私のところに、「日本の個人投資家は何を考えているのか教えてほしい」と依頼」、とは「小幡 績氏」の面目躍如だ。
・『個人投資家が「祭り」が好きなワケ  この辺は、拙著『ネット株の心理学』に詳しいが、要は、個人投資家は「祭り」が好きなのである。なぜか。「祭り」は儲かるからである。 では「祭り」とは何か。すなわち、人が集まることだ。何かの祝いごと、何かの決めごとで、1カ所に集まる。つまりは、バブルの発生源である。 個人投資家がバブルを作り、「機関投資家をやっつける、あるいは一時的に力を持つ」のはよくあることだ。1980年代末の日本株バブルもそうした状況に似ていた。厳密に言えばやっつけたわけではないが、日本の狂った状況に投資家、個人も企業も金融機関も巻き込まれた。「日本人はクレージーだ」と指をくわえてバブルをみていたのが、当時の外国人投資家である。 過去をさかのぼれば、18世紀の「南海泡沫バブル」も、「ミシシッピーバブル」も同じである。大衆、いや烏合の衆の力は破壊力があり、馬鹿にしているインテリ、プロフェッショナルほど、これにやられるのである。本当のプロなら「烏合の衆ほど恐ろしいものはない」とよく知っている。そして、現在が「烏合の衆の時代」であることは、賢明な現代人なら誰でも知っている。 したがって、今起きていることは、ごく普通のことなのである。社会の分断でもなんでもない、バブル末期に起きる現象なのである。普通の投資対象がバブルで上がりすぎて買うものがなくなり、くずに群がるぐらいしかない』、「大衆、いや烏合の衆の力は破壊力があり、馬鹿にしているインテリ、プロフェッショナルほど、これにやられるのである」、「今起きていることは、ごく普通のことなのである。社会の分断でもなんでもない、バブル末期に起きる現象なのである」、さすが「デイトレーダー経済学者」らしい。
・『「祭り」はいよいよ最後のステージに入った  なぜなら、まだ上がっていないものは、くずぐらいしか残っていないのである。だからバブル末期には、普段人気のないものがバブルになる。そういうものはもともと価格水準が低いから、上げ余地が大きく、激しいバブルになりやすい。まともな投資対象の株式では、それは日本株だろう。このところ世界で出遅れていた日本株が上がってきたのは、そういうことだ。宴、祭りは「最後のステージ」に入った。 一連のロビンフッド騒ぎが「バブルの断末魔の叫び」であることは、バブルの最終段階のアナウンスメントだが、ロビンフッドのおかげで、さらにバブル崩壊の条件はそろってしまった。それは、売り方をすべて壊滅させたことである。もう買い手しかない。売り手がすべてギブアップした。もう上がるしかない。 では、むしろこれからバブルは加速するのでは?と思われるだろう。 そのとおりだ。だからこそ、崩壊するのである。 ここから買うのは、狂った投資家、いや正確な言い方をすれば異常に強気の投資家しかない。売り手はいないから、出来高が少ないまま、ハイスピードで上がっていく。売る人がいない、ということは、この商いが成立するためには、誰かが売りに回らなくてはならない。それは誰か。今まで買ってきた人であり、今買っている人である。彼らが売れば、下がる。下がると、今買っている人である。バブルのピークとうすうす感じながら買った人が損失を抱えれば、パニックになって売る。 まさに、最後の最後にゲームストップ株を買ったロビンフッダーがパニックになっているように、インテリのお高くとまっている機関投資家たちが売り始める。含み損水準まで下がってくる。慌てて売る。このような「売りスパイラル」がすべての株、とりわけ上がりすぎていた、アメリカのハイテク株で起こるのである。 ゲームストップ株の姿は、今後のアメリカ大型株と同じであり、数カ月後の運命なのである(本編はこれで終了です。次ページは競馬好きの筆者が週末のレースを予想するコーナーです。あらかじめご了承ください)』、「最後の最後にゲームストップ株を買ったロビンフッダーがパニックになっているように、インテリのお高くとまっている機関投資家たちが売り始める。含み損水準まで下がってくる。慌てて売る。このような「売りスパイラル」がすべての株、とりわけ上がりすぎていた、アメリカのハイテク株で起こるのである」、今回の「ゲームストップ株」騒動は思いの他、深い意味があったようだ。
タグ:バブル 東洋経済オンライン 日経ビジネスオンライン ダイヤモンド・オンライン 小幡 績 山崎 元 (最近) (その5)(株価バブル崩壊の種は「社債市場」にある!恐怖シナリオを山崎元が解説、異常な株価バブルは、一刻も早く崩壊したほうがよい、いよいよ「バブル崩壊の瞬間」が近づいてきた 個人投資家の「祭り」が意味するものとは何か) 「株価バブル崩壊の種は「社債市場」にある!恐怖シナリオを山崎元が解説」 バブルが崩壊する局面では、「社債市場」のトラブルが原因になるだろうと見る 将来株価のバブル崩壊が起きたとき「示唆的だった」と振り返るべき記事 「日本経済新聞」12月13日朝刊の1面トップに『債務不履行 世界で倍増 今年223社 経済に潜在リスク』 コロナが居座って、中央銀行による金融緩和が継続。その中で、財政的な後押しも加わることがより一層の金融緩和効果をもたらして、株価の上昇につながっている」、というのは確かだ 社債型バブルとコロナバブル 株価バブル「2つの生成メカニズム」 「株価バブルには2つの生成メカニズムが働いている。1つはコロナ前からのもので、もう1つはコロナと共に働き始めたもの」、「社債型バブル」、「コロナバブル」などが混在しているようだ コロナが消えると何が起こる? それが「今」だとすると危ない 「バブルが崩壊するときには、市場と経済にとって最も弱い箇所が「社債」になる公算が大きいように思う。 特に米国の社債市場で何が起きているのかについては今後、大いに注意すべきだろう バブルの発生・崩壊に対して投資家にできることは限られている 「投資家にとって現実的な戦略は」「上げるときも、下げるときも、市場に居続ける」と決め込むことだろう」 「バブルに対する理解と、バブルに左右されない「鈍感力」の両方を同時に持ち続けるのは簡単ではない。しかし長い目で見ると、この努力が報われる可能性は大きいように思う」、かくなる上は、「鈍感力」に期待することにしたい 澤上 篤 「異常な株価バブルは、一刻も早く崩壊したほうがよい」 もはや、いつ大暴落が起こってもおかしくない 最新刊『金融バブル崩壊 危機はチャンスに変わる』 「健全な経済」こそが大歓迎なのです。その視点で見ると、今はあまりにも異常な状態になっています できるだけ早く崩れてくれたほうが、健全な経済、社会への回帰が早まります。 いつ崩れてもおかしくない状況なので、それに備える姿勢を投資家はもちろん一般の生活者にもお伝えしたいというのが、執筆のきっかけ バブルが崩れる時、どのようなシナリオ、崩れ方をするとお考えですか? 澤上氏:正直言って、全く分かりません 「ニクソン・ショック」は実体経済の歪みが顕在化したもので、「バブル崩壊」とは別物だ 音楽が鳴り響いている間は踊り続けるしかない 政府にも日本銀行にも財政規律を守らなければならないという発想はなくなり、状況は坂を転がるように悪化していく一方です。しかも今は、「新型コロナ対策」という大義名分があるため、いくらでも財政出動が可能です 昔の資本家やバンカー(銀行家)のように。彼らが今の大半の投資家と違うのは、身銭を切って投資していたことです。 だから、バランス感覚やリスク感覚がありました いつの時代からか自分の財産を投入するのではなく、運用専門の代理人(エージェント)が投資を担うようになった。預かっているだけのお金ですから、野放図で無責任な運用で平気なわけです。これが危険な状態に拍車をかけていると思います 「いよいよ「バブル崩壊の瞬間」が近づいてきた 個人投資家の「祭り」が意味するものとは何か」 「ロビンフッダーの反乱」が今後もたらすものとは? 「ロビンフッダーたちの反乱」は鎮圧された この反乱によって、多くの空売りをするヘッジファンドは窮地に追い込まれ、もはや空売りをする力がなくなった 第3に、同様に、アクティビスト(いわゆる物言う株主)のように、企業投資が悪い企業などについての空売りレポートで有名なシトロン・リサーチがこの種の空売りレポートはもうやらないと表明した 第4に、安いときに買い、割高になったら売るという、ごく普通の「ロングアンドショート戦略」をとる長期運用ファンドまでもが打撃を受けた。こうした戦略のファンドは縮小し、「ロング(買い持ち)オンリー」のファンドばかりになった ほとんどすべての投資家が買いに回ったのである。 しかし、それこそが、バブルの終わりを招く。今年、バブルが崩壊する可能性はますます高まったのだ ロビンフッダーたちは、業績の悪い企業の株式、いわば「くず株」のような株式に対する投資をしていた。その1つが、ゲームストップ株 「「ロング(買い持ち)オンリー」のファンドばかりになった。 売る主体がいなくなれば、株は下がらない。下がる懸念はまったくなくなったに等しい。ほとんどすべての投資家が買いに回ったのである。 しかし、それこそが、バブルの終わりを招く。今年、バブルが崩壊する可能性はますます高まったのだ」 アメリカではよくある話、日本のライブドアブーム彷彿 、ロビンフッドは資金調達に奔走した。そうこうしているうちに、さらに取引が急増、株価も乱高下、供託金要求額も急増、同社はゲームストップ株などの取引を一時停止 ヘッジファンドサイドが息を吹き返し、株価は失速 ロビンフッダーたちは、取引停止により損失を被り、ヘッジファンドサイドは破綻を免れた 「ウォールストリートと大衆投資家の対決だ」 「nothing new」 「ライブドアブーム」とは、まさにまったく同じような現象 若い個人投資家のネットトレーダーたちが株式に群がり、新興株を中心にネット株バブルを作り上げていた) 彼らは、「祭り」と称して、面白そうな株に群がった。「IPO(新規株式公開)バブル」「株式分割バブル」、そして「くず株バブル」などもあった 足利銀行株で大儲けをしたトレーダーが、東京タワーから一万円札をばら撒いた ドイツ銀行のロンドンのヘッジファンド部門が、想定外の値動きが続き、音を上げて「デイトレーダー経済学者」として有名だった私のところに、「日本の個人投資家は何を考えているのか教えてほしい」と依頼が入ったことがある 個人投資家が「祭り」が好きなワケ 大衆、いや烏合の衆の力は破壊力があり、馬鹿にしているインテリ、プロフェッショナルほど、これにやられるのである 「今起きていることは、ごく普通のことなのである。社会の分断でもなんでもない、バブル末期に起きる現象なのである」、さすが「デイトレーダー経済学者」らしい 「祭り」はいよいよ最後のステージに入った 「最後の最後にゲームストップ株を買ったロビンフッダーがパニックになっているように、インテリのお高くとまっている機関投資家たちが売り始める。含み損水準まで下がってくる。慌てて売る。このような「売りスパイラル」がすべての株、とりわけ上がりすぎていた、アメリカのハイテク株で起こるのである」 今回の「ゲームストップ株」騒動は思いの他、深い意味があったようだ
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