災害（その18）新刊『首都防衛』での「最悪の被害想定」6題（「まさか死んでないよな…」ある日突然、日本人を襲う大災害「最悪のシミュレーション」、首都直下地震は「日本危機」である…「死者3500人」「経済被害21兆円」知られざる想定の実態、「南海トラフ巨大地震」が発生する日…命を守るために知っておきたい「最悪の被害想定」、じつは起こり得る…南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「連動」がやってくるかもしれない、「本当に地獄みたいだ」二つの大地震が一度に東京を襲い 「日本経済が壊滅的被害」を受ける未来、巨大地震で [社会]
一昨日に続いて、災害（その18）新刊『首都防衛』での「最悪の被害想定」6題（「まさか死んでないよな…」ある日突然、日本人を襲う大災害「最悪のシミュレーション」、首都直下地震は「日本危機」である…「死者3500人」「経済被害21兆円」知られざる想定の実態、「南海トラフ巨大地震」が発生する日…命を守るために知っておきたい「最悪の被害想定」、じつは起こり得る…南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「連動」がやってくるかもしれない、「本当に地獄みたいだ」二つの大地震が一度に東京を襲い 「日本経済が壊滅的被害」を受ける未来、巨大地震で「経済被害が東日本大震災の10倍超に」…東京都の「被害想定」が問うもの、「富士山が噴火しても東京には影響ない」は本当か…じつは何度も「不気味な動き」が起きている）を取上げよう。
先ずは、本年8月7日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「「まさか死んでないよな…」ある日突然、日本人を襲う大災害「最悪のシミュレーション」」を紹介しよう。
https://gendai.media/articles/-/114118
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その具体的なシミュレーションとは？』、興味深そうだ。
・『ある日突然、やってくる 20××年の冬、それは現実のものとして襲いかかった。経験したことのない、突き上げるような強烈な揺れは人々の動きを瞬く間に封じ、激しい動揺と恐怖が心をへし折る。毎年の防災訓練で何度も備えてきたはずだったが、その衝撃は想定をはるかに超えていた。 室内に置かれていたテレビやパソコンは床に倒れ、食器棚からはコーヒーカップや皿が勢いよく飛び出す。窓ガラスは飛散し、タンスや本棚は不思議な動きを見せながら傾いていった。使い慣れたスマホは通信障害で機能せず、助けを呼ぶことも、家族や友人の安否を確認することもできない。テレビのニュースで情報を得ようにも停電が阻む。できることは暗闇の中で静かに待つだけだった。 すぐ近くの住宅の窓から真っ赤な炎が猛烈な勢いで吹き出し、悲鳴と怒号が響き渡る。隣家から隣家へ延焼していくのは時間の問題で、商品棚がドミノ倒しになったコンビニから逃げまどう人々の表情はこの世の終わりを感じさせる。 日本の首都を襲った大地震の規模は、M7.3。ヒト・モノ・情報が集まる東京には、地球外生命体に強襲されたような信じられない光景が広がった。江東区や江戸川区など11の区は震度7を記録し、人口の多い23区の約6割は震度6以上の揺れが起きる。6000人以上が死亡、負傷者は9万3000人を超え、ライフラインは次々とダメージを受けた』、「地震の規模は、M7.3。ヒト・モノ・情報が集まる東京には、地球外生命体に強襲されたような信じられない光景が広がった。江東区や江戸川区など11の区は震度7を記録し、人口の多い23区の約6割は震度6以上の揺れが起きる。6000人以上が死亡、負傷者は9万3000人を超え、ライフラインは次々とダメージを受けた」、なるほど。
・『ビル崩壊、大渋滞、「助けて」の声…… この日、タクシー運転手の浜田幸男（仮名）は夜の街を流していた。休憩に入ろうとした矢先、常連客からの電話が鳴り「湾岸エリアまで来て、乗せてよ」と頼まれた。「OK！10分ほどで着くから待ってて」と普段と変わらない応答でアクセルを踏み込んだとき、車が持ち上がるような激しい衝撃を感じる。 「ドッ、ドーン！」。追突されたときのものではない、地鳴りのような音が響く。それは腹底を揺さぶられるような強いものだった。都会の喧騒を上回る大音量の緊急地震速報がスマホから鳴り響き、必死でハンドルにしがみつくしかない。「車がひっくり返る、もうダメだ」と身を屈めるのがやっとだった。 最初の激しい揺れは10秒ほどだったが、1分以上に長く感じた。顔を上げたときには周囲の信号機は倒れ、道路沿いの建物は崩れている。ビルや看板の灯りは消え、歩道には瓦礫やガラスが飛び散り、呆然と立ち尽くす若者たちの姿は映画のワンシーンを見ているようだ。 やや揺れが小さくなったことを感じた浜田は、汗で湿る手で強く握りしめたスマホから家族への電話を繰り返した。だが、一向につながらない。「まさか死んでないよな……」と不安ばかりが募る。 ベテランの域に達した運転手でも見たことがない大渋滞が行く手を遮り、やむなくタクシーを路肩に放置することにした。真っ暗な道を月明かりだけを頼りに急ぎ足で自宅に向かう途中、不気味に静まり返った街では、どこからともなく「助けて」というわずかな声が風に木霊し、耳に残った。） 関西出身の浜田は、1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災で母を失った。日本で初めての大都市を直下とする地震で、最大震度7を記録。兵庫県を中心に6434人（災害関連死含む）が死亡、3人が行方不明、4万3792人が負傷した大地震だ。テレビやスマホからの情報が遮断される中、浜田はかつて経験した地震と似たような揺れを感じた。 路地を曲がれば自宅という場所にたどり着いたとき、浜田は顔見知りの消防団員に制止される。「立ち入り禁止になっているんです。もう行かない方がいい」。 見慣れた道の先には見るも無残な状況が広がっていた。飼い犬の散歩で知り合った近所のシニア夫婦が住む一軒家は倒壊し、あちらこちらに炎が見える。高いビルからは煙が空高く立ち上り、住み慣れた木造二階建ての自宅は隣家に助けを求めるように傾いていた。 「妻が家にいるんだよ、とにかく行かせてくれよ！」。何度も勢いよく飛び出そうとしたが、必死に制止された。不安と苛立ちが充満したとき、浜田は妻・幸子との“約束”を思い出す。 「俺は阪神・淡路大震災で母親を亡くした。今度は南海トラフ巨大地震が起きるというではないか。だから、東京に出てきたんだ。いいか、幸子。何かあったら必ず逃げてくれ。俺も逃げるから後で絶対に合流しよう」 大地震で親を失った浜田は、いざというときの対応を妻と話し合っていた。その“約束”を信じ、浜田は避難所に指定されていた小学校に向かった』、「ベテランの域に達した運転手でも見たことがない大渋滞が行く手を遮り、やむなくタクシーを路肩に放置することにした。真っ暗な道を月明かりだけを頼りに急ぎ足で自宅に向かう途中、不気味に静まり返った街では、どこからともなく「助けて」というわずかな声が風に木霊し、耳に残った・・・いざというときの対応を妻と話し合っていた。その“約束”を信じ、浜田は避難所に指定されていた小学校に向かった」、賢明なやり方だ。
・『避難所に帰宅困難者殺到、避難者同士のトラブルも 娘の香織がかつて通った校舎の一角は、ラジオから流れる声を聞き漏らすまいとする人々で溢れていた。最新の被害状況を伝え続けるアナウンサーによれば、耐震性の低い住宅は全壊し、古いビルやマンションも崩れている。木造住宅の密集地域では火災が相次ぎ、いたるところで道路は寸断され、鉄道も運行停止。広範囲で停電や断水が発生しているという悲惨な状況だった。 「あなた！」。聞き慣れた声に振り向くと、避難所の端で両手を振る幸子が目に涙を一杯にためていた。妊娠中の香織は入院先で無事が確認され、一家の心は少しだけ和らぐ。ただ、自宅を失った一家はしばらく避難所での生活を余儀なくされる。この後さらなる悲劇に襲われることになるとはそのときは知るよしもなかった。 首都直下地震の発生翌日、職場や外出先から自宅への帰還が困難になった帰宅困難者が一時滞在施設の場所がわからず、避難所にも殺到した。収容力を超える事態だ。通信の途絶に加え、スマホのバッテリーは切れ、家族らとの連絡が困難になった人々がイライラを募らせる。備蓄の飲用水や食料は限定的で、仮設トイレは衛生環境が悪化。感染症が蔓延することへの不安も広がった。 さらに自宅での避難生活を送っていた人も家庭内の備蓄が枯渇し、避難所に次々と訪れる。支援物資やボランティアの供給には地域でバラツキがみられ、人々のストレスも増すばかりだ。高齢者や既往症を持つ人は慣れない環境での生活に症状が悪化し、避難者同士のトラブルも続発する。 つづく「首都直下地震は「日本危機」である…「死者3500人」「経済被害21兆円」知られざる想定の実態」では、多くの人が知らない首都直下地震の被害想定を具体的なデータを元に詳述する。 本記事の抜粋元『首都防衛』では、首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」が東京・日本をどう壊すのか、命を守るために何をやるべきか、さらには最新データや数々の専門家の知見から明らかになった「最悪の被害想定・シミュレーション」をわかりやすく解説。専門家が非常時を意識してやっていることなども紹介している。まずはこの一冊で突然の災害に備えましょう。ぜひお買い求めください』、「「あなた！」。聞き慣れた声に振り向くと、避難所の端で両手を振る幸子が目に涙を一杯にためていた。妊娠中の香織は入院先で無事が確認され、一家の心は少しだけ和らぐ・・・自宅での避難生活を送っていた人も家庭内の備蓄が枯渇し、避難所に次々と訪れる。支援物資やボランティアの供給には地域でバラツキがみられ、人々のストレスも増すばかりだ。高齢者や既往症を持つ人は慣れない環境での生活に症状が悪化し、避難者同士のトラブルも続発する」、なるほど。
続きを、8月14日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「首都直下地震は「日本危機」である…「死者3500人」「経済被害21兆円」知られざる想定の実態」を紹介しよう。
https://gendai.media/articles/-/114134
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『首都直下地震の被害想定 首都直下地震──。 政府の中央防災会議が「今後直下の地震の発生の切迫性が高まってくることは疑いない」と南関東地域における大地震発生に警鐘を鳴らしたのは、1992年8月。 それから30年超が経過し、毎年9月1日の「防災の日」に醸成されるはずの危機感は年々失われてきた。 政府の地震調査委員会は2014年に「今後30年間に70％の確率で起きる」と指摘したが、もはや“オオカミ少年”への眼差しと似たようなものが向けられていた。 しかし、東京都が2022年5月、10年ぶりに見直した被害想定を見れば、首都を襲う直下地震のダメージは甚大だ。 都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。 発災直後は広範囲で停電が発生し、首都機能を維持するための計画停電が行われる可能性も生じる。 上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水。上下水の配管などが被害を受けたビルやマンションは修理しなければ水道やトイレを利用できない状況が続く。 電話やインターネットはつながらず、携帯電話の基地局が持つ非常用電源のバッテリーが枯渇した場合には利用不能状態が長引くおそれがある。 在来線や私鉄は運行がストップ。東京湾の岸壁の約7割が被害を受けて物流には大きな影響が生じ、物資不足への懸念から「買いだめ」が多発していく。 避難所で生活する人の数は自宅の備蓄がなくなる発災4日後から1週間後にかけてピークを迎え、体の不調から死亡する「災害関連死」もみられるようになる。 10年前の想定とは震源の位置や深さが異なるため、比較することは難しいものの、死者は約3500人、全壊建物は約3万4000棟、帰宅困難者は約64万人それぞれ少なくなっている。 だが、東京都が見直した2022年の被害想定が「最悪」のシミュレーションなのかと言えば、答えは「NO」だ』、「都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。 発災直後は広範囲で停電が発生し、首都機能を維持するための計画停電が行われる可能性も生じる。 上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水。上下水の配管などが被害を受けたビルやマンションは修理しなければ水道やトイレを利用できない状況が続く。 電話やインターネットはつながらず、携帯電話の基地局が持つ非常用電源のバッテリーが枯渇した場合には利用不能状態が長引くおそれがある・・・物資不足への懸念から「買いだめ」が多発していく。 避難所で生活する人の数は自宅の備蓄がなくなる発災4日後から1週間後にかけてピークを迎え、体の不調から死亡する「災害関連死」もみられるようになる」、なるほど。
・『直接的な経済被害は21兆円以上 仮設住宅へ移り住んだタクシー運転手の浜田幸男（仮名）は、“新拠点”での生活に適応しつつあった。 「阪神・淡路大震災を経験し、もう地震は嫌だと思って東京に来たけど、まさか2度も被害に遭うことになるとは思わなかったな」。ポツリと漏れる本音に妻・幸子も同意する。 東京都が想定した建物・インフラ損壊といった直接的な経済被害は約21兆5640億円だ。 ただ、物流停滞や生産活動の停止などの間接的な被害に加え、物価も高騰。1本100円のミネラルウォーターは100円玉を2枚投じなければ購入できなくなった。円安が急速に進行し、輸入品の価格も跳ね上がる。 大地震の首都襲来は「日本危機」につながる。老後生活のために浜田がコツコツと貯めてきたお金は実質目減りしていった。 「もう一度、ゼロからやり直さないとな……」。何とも言えない表情で口を真一文字に結んだ浜田に、幸子はそっと肩を寄せた・・・』、「大地震の首都襲来は「日本危機」につながる。老後生活のために浜田がコツコツと貯めてきたお金は実質目減りしていった」、なるほど。
第三に、この続きを、8月15日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「「南海トラフ巨大地震」が発生する日…命を守るために知っておきたい「最悪の被害想定」」を紹介しよう。
https://gendai.media/articles/-/114143
・『都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『南海トラフ巨大地震が発生する日 地震の4年後、再起に向けてタクシー運転手を続けた浜田幸男（仮名）はアパートで幸子と暮らしていた。 医療保険や生命保険（死亡保険）には加入していたものの、地震保険には未加入だった。自宅再建への国の支援金は最大300万円で、借金をしなければ建て直したり、中古物件を購入したりするだけの余力もない。土地の売却で老後資金をひとまず確保し、夫婦二人で静かに暮らす道を選んだ。 「さすがに、老後くらいは安心して暮らせるようになりたいな」。浜田は自らに言い聞かせるようにつぶやく。 だが、浜田の「不運」はなおも続いた。4歳になる娘とともに、夫・直也の転勤先である大阪に引っ越していた香織には、首都直下地震で経験した恐怖から解放されたいとの思いもあった。 もちろん、政府の地震調査委員会が2022年1月、南海トラフで今後40年以内にM8～9級の巨大地震が発生する確率を引き上げたことは知っている。前年の「80～90％」から「90％程度」とさらに高確率になったことに不安がないと言えばウソになる。 ただ、暮らし慣れた首都の悲惨な状況や友人の死というショックから早く立ち直りたいと、大阪異動の内示を受けた直也について行くことにした。 浜田のさらなる「不運」とは、南海トラフ巨大地震の発生を意味する。1995年の阪神・淡路大震災の傷を癒やそうと上京した浜田は、タクシー運転手になった直後に幸子と結ばれ、溺愛する娘・香織を授かった。 たしかに東京で首都直下地震に遭遇することになったものの、出逢いは何物にも代えがたい。加えて、高確率で起きると予想されていた南海トラフ巨大地震を東京で回避したいとの思いも強かった。まさか夫の転勤先となった大阪で娘が被災するなんて思いもしなかったことだ。 大地震が首都を襲った4年後、静岡県から宮崎県にかけて最大震度7の南海トラフ巨大地震が発生した。 最大クラスの地震により周辺地域でも震度6強の揺れが起き、太平洋沿岸は九州地方にかけて10メートルを超える大津波が襲来。猛烈な強い揺れや火災、津波によって238万棟超が全壊・焼失し、死者は32万人を超えた。） 被害は近畿や東海、四国など広範囲に及び、関西圏を中心にダメージは深刻だ。ライフラインは2710万軒が停電し、上水道は3440万人が断水、都市ガスも約180万戸で供給がストップした。道路の沈下や損傷は4万ヵ所以上で見られ、中部国際空港や関西国際空港のほか大分や宮崎、高知の空港で津波浸水が発生する。 帰宅困難者は中京都市圏で約110万人、京阪神都市圏では約270万人に達し、食料や飲料水が不足。住宅やオフィスではエレベーター内に閉じ込められる人が続出した。 被災地の経済被害は160兆円以上で、まさに史上最大級の巨大地震であることを物語る。 4年前の首都直下地震による傷が癒えない中での災禍は、国の想定を上回る大打撃になるのは間違いなかった。 連絡が思うようにとれない不安に駆られながら、自宅の居間で西方に向かって両手を合わせる浜田は「よりによって香織までが……。こんなことになるくらいなら自分が代わりになりたかった」と娘たち家族の生存をただ祈る・・・』、「大地震が首都を襲った4年後、静岡県から宮崎県にかけて最大震度7の南海トラフ巨大地震が発生した。 最大クラスの地震により周辺地域でも震度6強の揺れが起き、太平洋沿岸は九州地方にかけて10メートルを超える大津波が襲来。猛烈な強い揺れや火災、津波によって238万棟超が全壊・焼失し、死者は32万人を超えた。） 被害は近畿や東海、四国など広範囲に及び、関西圏を中心にダメージは深刻だ。ライフラインは2710万軒が停電し、上水道は3440万人が断水、都市ガスも約180万戸で供給がストップした。道路の沈下や損傷は4万ヵ所以上で見られ、中部国際空港や関西国際空港のほか大分や宮崎、高知の空港で津波浸水が発生する」、なるほど。
第四に、この続きを、8月15日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「じつは起こり得る…南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「連動」がやってくるかもしれない」を紹介しよう。
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、「知らなかった」で「すませ」たいところだ。
・『壊滅的状態だが、最悪ではない 不幸中の幸いで、自宅近くの公園で家族でピクニックを楽しんでいた香織たちは無事だった。 耐震補強された大阪の社宅はひび割れが目立つ程度で、1週間ほどの備蓄もある。被災直後は電話の通話もできない状態だったが、次第に落ち着きを取り戻していった。 ただ、サプライチェーンの寸断や電力需要の抑制、生活必需品の価格高騰といった不安は尽きない。 南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「連動」を偶然と見てはならないことは歴史が証明している。 たとえば、1854年12月23日の「安政東海地震」が発生し、翌24日には「安政南海地震」が起き、伊豆から四国までの広範囲に大きな被害をもたらした。 さらに1855年11月11日には「安政江戸地震」が発生し、東京や神奈川、千葉などで震度6以上を記録している。 西日本での地震は、東北地方の地震よりも首都圏に揺れが伝わりやすいとされる。 2011年3月の東日本大震災発生時にも首都圏は揺れたが、西日本での発生はその威力が増すと考えられているのだ。つまり、南海トラフ巨大地震が発生すれば長周期地震動が首都圏 襲うことを意味する。 東京都の被害想定ではM9級の南海トラフ巨大地震が生じれば、10分強で島嶼部に最大27メートル超の津波が押し寄せ、約1300棟の建物が全壊し、1000人近くの命が奪われるとされている。） 首都圏と関西圏、そして周辺地域がほぼ同時にダメージを受けることになれば、日本が壊滅的な状況に置かれることは想像に難くない。 だが、それでも「これが最悪のシミュレーション」というのはまだ早い。その理由は、南海トラフ巨大地震の後に富士山周辺で誘発地震があれば、富士山の噴火にも連動する可能性があるからだ。 1703年からの「大連動」が生じた歴史を忘れてはならない。 富士山は1707年の「宝永大噴火」から眠り状態にあるとみられているものの、紛れもない活火山だ。東日本大震災の後にはマグマが上昇し、山麓に亀裂が生じて地熱が上昇するなどの異変もみられてきた。ひとたび噴火すれば、火砕流や溶岩流による被害のみならず、火山灰は首都圏にも降り積もる。 つづく「『本当に地獄みたいだ』二つの大地震が一度に東京を襲い、『日本経済が壊滅的被害』を受ける未来」では、複数の自然災害が「大連動」するという最悪のシナリオについて掘り下げる』、「首都圏と関西圏、そして周辺地域がほぼ同時にダメージを受けることになれば、日本が壊滅的な状況に置かれることは想像に難くない。 だが、それでも「これが最悪のシミュレーション」というのはまだ早い。その理由は、南海トラフ巨大地震の後に富士山周辺で誘発地震があれば、富士山の噴火にも連動する可能性があるからだ・・・富士山は1707年の「宝永大噴火」から眠り状態にあるとみられているものの、紛れもない活火山だ。東日本大震災の後にはマグマが上昇し、山麓に亀裂が生じて地熱が上昇するなどの異変もみられてきた。ひとたび噴火すれば、火砕流や溶岩流による被害のみならず、火山灰は首都圏にも降り積もる』、破滅的な結果だ。
第五に、8月19日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「「本当に地獄みたいだ」二つの大地震が一度に東京を襲い、「日本経済が壊滅的被害」を受ける未来」を紹介しよう。
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『「大連動」という恐ろしい未来 娘・香織の安全を確認したタクシー運転手の浜田幸男は「なんで映画みたいなことが俺の生きているときに起きるんだよ。本当に地獄みたいだ」と怒りと悲しみに暮れていた。 日本経済を牽引してきた企業の多くは二つの大地震で中枢機能が低下し、海外法人は撤退。東西間の交通寸断に伴う機会損失も大きく、人々の消費マインドは一気に低下した。株価は下落を続け、金利変動に伴い資金調達を困難とした企業は債務残高が増大。日本の国際競争力は急降下し、雇用状況は悪化する一方だ。 さらに事態は悪化する。香織を襲った南海トラフ巨大地震の発生から約50日後、今度は静岡県と山梨県にまたがる日本最高峰の富士山が噴火した。噴火後2時間で東京にも降灰が始まり、交通や物流などがストップ。慌てた浜田がニュースを見ると、首都圏の約1250万人に呼吸器系の健康被害を生じるおそれがあると報じていた。） 「おいおい、マジかよ」。火山灰は直接死傷する可能性はほとんどないものの、わずかでも堆積があれば交通機関は麻痺し、出勤はおろか移動することも困難になる。 2023年3月に関係自治体や国などでつくる「富士山火山防災対策協議会」がまとめた避難基本計画によれば、微塵でも降灰が始まると鉄道は早い段階で運行に支障が生じ、大部分が運行をストップ。その余波で道路交通量は激増することになるが、路面にわずか0.5センチの降灰があるだけでスリップする車が続出する。 雨天時に3センチも積もれば二輪駆動車の走行は困難となり、四輪駆動車であっても10センチ以上で通行は難しい。物流は停滞し、緊急車両の走行も困難になる。 電力は、降灰中は火力発電所の発電量が低下し、6センチ以上で停止。10センチ以上の降灰に雨が降れば倒木で電線が切断されて停電が発生する。通信は噴火直後からの大量アクセスで電話がつながりにくく、携帯電話のアンテナに火山灰が付着すれば通信障害が生じる。下水道は堆積の厚さにかかわらず断水や使用制限が起きる。 首都直下地震、南海トラフ巨大地震、そして富士山の噴火。320年ほどの時を経て再び発生した3つの巨大災害が重なるという「大連動」に、もはや浜田は空を見上げるしかなかった。「なんてこった。ハリウッド映画でも見たことがない光景だ」。アパートの窓から見える降灰は、天からの涙のように映った・・・』、「路面にわずか0.5センチの降灰があるだけでスリップする車が続出する。 雨天時に3センチも積もれば二輪駆動車の走行は困難となり、四輪駆動車であっても10センチ以上で通行は難しい。物流は停滞し、緊急車両の走行も困難になる。 電力は、降灰中は火力発電所の発電量が低下し、6センチ以上で停止。10センチ以上の降灰に雨が降れば倒木で電線が切断されて停電が発生する。通信は噴火直後からの大量アクセスで電話がつながりにくく、携帯電話のアンテナに火山灰が付着すれば通信障害が生じる。下水道は堆積の厚さにかかわらず断水や使用制限が起きる」、さらに恐ろしいのは、原子力発電所の冷却が困難になって、全ての炉がメルトダウン、放射能が撒き散らされるシナリオだ。これで日本は壊滅状態に陥る。
第六に、この続きを、8月22日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「巨大地震で「経済被害が東日本大震災の10倍超に」…東京都の「被害想定」が問うもの」を紹介しよう。
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『関東大震災から100年 関東大震災から100年目の2023年、国や自治体は人々の命を奪い、生活をひっくり返す大災害への備えに向けた検討を重ねている。 東日本から西日本の広範囲で甚大な被害をもたらす3つの巨大災害は、静かに、だが確実に迫る。注意しなければならないのは、その3つが同時期に発生すれば、被害は「1＋1＋1＝3」にはならないことだ。 単発で発生すれば生産拠点を移したり、安全な地を求めて移住したりすることができるが、日本全体に同時多発のダメージが広がる「大連動」はそれを許さないだろう。 被害のレベルは「3」ではなく、「5」にも、「10」にも増大する可能性があるのだ。 日を増すごとに上昇する巨大災害の発生確率を前に、私たちはいま何ができるのか。そして、いかなる心構えと準備をしておくことが大切なのか。国家の危機が生じても、生き抜くための方法と準備を考える』、なるほど。
・『「被害想定見直し」が問うもの 直下地震の到来が予想される首都・東京は2022年5月、被害想定を10年ぶりに見直した。 首都機能に大きなダメージを与えるM7.3の「都心南部直下地震」など8つのケースを想定し、発災直後から1ヵ月後までに起こり得る事態を時系列で示した災害シナリオを初めて盛り込んでいる。 電力や上水道といったライフラインは寸断され、通信や交通インフラがストップ。物資が不足し、救出・救助や被災地支援が遅れるなど被害が長期化する可能性も想定している。 そこから見て取れるのは、「私は大丈夫」と考えている人にも、自らが帰宅困難者になった場合や長期に及ぶ避難所での生活、ライフライン遮断などにいかに備えるべきかという心構えと準備の重要性である。 近隣県から一日300万人近くが往来し、海外からも観光客が押し寄せる首都に大地震が襲来すれば、そのダメージは想定を上回る事態を招く可能性も十分にある。 2023年4月、内閣府は南海トラフ巨大地震の被害想定見直しに着手し、M8級の巨大地震が連続発生するケースへの検討を重ねる。激しい揺れや大津波にいかに対処すべきなのか優先順位を練り直すものだ。 東海から九州にかけて巨大地震が生じれば、経済被害は2011年3月に起きた東日本大震災の10倍超にも達すると予想される。関東地方を含めた広い地域には10メートルを超える津波が発生し、太平洋沿岸は我が国が経験したことのないような甚大なダメージを受ける可能性が指摘される。 大地震の襲来だけではない。2023年3月には山梨、静岡、神奈川の3県と国などがつくる協議会が富士山の噴火を想定した新たな避難計画を公表した。避難の対象地域を6つのエリアに分け、気象庁が噴火警戒レベルを引き上げた場合などの対策を盛り込んでいる。 ある総務相経験者は「二つの大地震に加えて、富士山の噴火が我が国を襲えば国力は大きく減退する。明日、生じるかもしれないと思って対策と準備を進めるべきだ」と危機感を強める。今、国や自治体は巨大災害への備えに本気で向き合おうとしている・・・』、「二つの大地震に加えて、富士山の噴火が我が国を襲えば国力は大きく減退する。明日、生じるかもしれないと思って対策と準備を進めるべきだ」、なるほど。
第七に、この続きを、8月22日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「「富士山が噴火しても東京には影響ない」は本当か…じつは何度も「不気味な動き」が起きている」を紹介しよう。
https://gendai.media/articles/-/114152
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『なぜ「首都防衛」なのか 本書のタイトルに『首都防衛』と用いたのには理由がある。 「防衛」と言えば、他国からの攻撃やテロなどから祖国、そして国民の生命を守ることを思い浮かべるだろう。 だが、国家や国民を脅威から「防ぎ守ること」に主眼を置くならば、首都直下地震や南海トラフ巨大地震、富士山噴火といった巨大災害に対しては「防衛」という言葉を用いるのがふさわしいだろう。 実際、我が国の「防衛力整備計画」（2022年策定）には、防衛力の果たすべき役割として「大規模災害等への対応」を掲げ、自衛隊が災害派遣を迅速に行うための初動対処態勢を整えていることや、震度5強以上の地震が発生した場合は航空機による情報収集を実施していることなどが記載されている。 国家の存立が危ぶまれるような事態とはいかないまでも、我が国の中枢機能が集中する首都が未曽有の自然災害によって危機に陥れば、国家の機能や力は大きく失われる。 首都直下地震や南海トラフ巨大地震という二つの巨大災害に見舞われ、東と西がほぼ同時に大打撃を受けることがあれば、それは「有事」そのものと言えるだろう。） 私が新聞記者として山梨県に赴任した2000年、300年近くも眠り続ける日本最高峰は不気味な動きを見せた。富士山は「活火山」であると主張するように地下15キロ付近で低周波地震を急増させたのだ。 翌2001年に国と富士山周辺の8自治体は「富士山火山防災協議会」を設立し、初めて国レベルのハザードマップづくりが開始されるようになったが、観光振興と危機感の醸成を同時に進めることには難しさもある。 登山者からは「富士山が噴火？そんなことは自分が生きている間にないでしょ」「噴火しても東京には影響ないよ」といった声も聞こえた。 だが、本当にそうなのか。ましてや、首都直下地震や南海トラフ巨大地震との「大連動」が生じれば、我が国には地球上で経験したことがないような悲劇が起こり得る。 加えて、激甚化する風水害や隣国からの弾道ミサイル発射も脅威だ。複合災害の襲来だけでなく、台湾海峡や尖閣諸島の緊張も日本には存在する。 私が『首都防衛』を執筆する理由は、まさにその点にある。我が国を取り巻く環境をにらめば、もはや国家や国民を守り抜くことに直結する「首都の防衛」をどうするのか、少しでも被害を軽減するために国民には何が求められているのかを考えるべきタイミングを迎えていると言えるだろう。 私は、東京都知事政務担当特別秘書として都庁内の会議や意見を聞くとともに、災害や防災の専門家、被災者から話を聞いてきた。『首都防衛』は、今を生きる人々だけでなく、後世に残したい対策の必要性と大切な人の命を守ってほしいという私の思いを詰め込んだ一冊である・・・』、「富士山噴火」で火力発電所の空気フィルターが目詰まりすれば、発電はストップし、原子力発電の冷却が困難になり、メルトダウンを起こして、やがて大爆発して放射能汚染を撒き散らす悲劇的結果をもたらす。まさに日本壊滅である。
先ずは、本年8月7日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「「まさか死んでないよな…」ある日突然、日本人を襲う大災害「最悪のシミュレーション」」を紹介しよう。
https://gendai.media/articles/-/114118
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その具体的なシミュレーションとは？』、興味深そうだ。
・『ある日突然、やってくる 20××年の冬、それは現実のものとして襲いかかった。経験したことのない、突き上げるような強烈な揺れは人々の動きを瞬く間に封じ、激しい動揺と恐怖が心をへし折る。毎年の防災訓練で何度も備えてきたはずだったが、その衝撃は想定をはるかに超えていた。 室内に置かれていたテレビやパソコンは床に倒れ、食器棚からはコーヒーカップや皿が勢いよく飛び出す。窓ガラスは飛散し、タンスや本棚は不思議な動きを見せながら傾いていった。使い慣れたスマホは通信障害で機能せず、助けを呼ぶことも、家族や友人の安否を確認することもできない。テレビのニュースで情報を得ようにも停電が阻む。できることは暗闇の中で静かに待つだけだった。 すぐ近くの住宅の窓から真っ赤な炎が猛烈な勢いで吹き出し、悲鳴と怒号が響き渡る。隣家から隣家へ延焼していくのは時間の問題で、商品棚がドミノ倒しになったコンビニから逃げまどう人々の表情はこの世の終わりを感じさせる。 日本の首都を襲った大地震の規模は、M7.3。ヒト・モノ・情報が集まる東京には、地球外生命体に強襲されたような信じられない光景が広がった。江東区や江戸川区など11の区は震度7を記録し、人口の多い23区の約6割は震度6以上の揺れが起きる。6000人以上が死亡、負傷者は9万3000人を超え、ライフラインは次々とダメージを受けた』、「地震の規模は、M7.3。ヒト・モノ・情報が集まる東京には、地球外生命体に強襲されたような信じられない光景が広がった。江東区や江戸川区など11の区は震度7を記録し、人口の多い23区の約6割は震度6以上の揺れが起きる。6000人以上が死亡、負傷者は9万3000人を超え、ライフラインは次々とダメージを受けた」、なるほど。
・『ビル崩壊、大渋滞、「助けて」の声…… この日、タクシー運転手の浜田幸男（仮名）は夜の街を流していた。休憩に入ろうとした矢先、常連客からの電話が鳴り「湾岸エリアまで来て、乗せてよ」と頼まれた。「OK！10分ほどで着くから待ってて」と普段と変わらない応答でアクセルを踏み込んだとき、車が持ち上がるような激しい衝撃を感じる。 「ドッ、ドーン！」。追突されたときのものではない、地鳴りのような音が響く。それは腹底を揺さぶられるような強いものだった。都会の喧騒を上回る大音量の緊急地震速報がスマホから鳴り響き、必死でハンドルにしがみつくしかない。「車がひっくり返る、もうダメだ」と身を屈めるのがやっとだった。 最初の激しい揺れは10秒ほどだったが、1分以上に長く感じた。顔を上げたときには周囲の信号機は倒れ、道路沿いの建物は崩れている。ビルや看板の灯りは消え、歩道には瓦礫やガラスが飛び散り、呆然と立ち尽くす若者たちの姿は映画のワンシーンを見ているようだ。 やや揺れが小さくなったことを感じた浜田は、汗で湿る手で強く握りしめたスマホから家族への電話を繰り返した。だが、一向につながらない。「まさか死んでないよな……」と不安ばかりが募る。 ベテランの域に達した運転手でも見たことがない大渋滞が行く手を遮り、やむなくタクシーを路肩に放置することにした。真っ暗な道を月明かりだけを頼りに急ぎ足で自宅に向かう途中、不気味に静まり返った街では、どこからともなく「助けて」というわずかな声が風に木霊し、耳に残った。） 関西出身の浜田は、1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災で母を失った。日本で初めての大都市を直下とする地震で、最大震度7を記録。兵庫県を中心に6434人（災害関連死含む）が死亡、3人が行方不明、4万3792人が負傷した大地震だ。テレビやスマホからの情報が遮断される中、浜田はかつて経験した地震と似たような揺れを感じた。 路地を曲がれば自宅という場所にたどり着いたとき、浜田は顔見知りの消防団員に制止される。「立ち入り禁止になっているんです。もう行かない方がいい」。 見慣れた道の先には見るも無残な状況が広がっていた。飼い犬の散歩で知り合った近所のシニア夫婦が住む一軒家は倒壊し、あちらこちらに炎が見える。高いビルからは煙が空高く立ち上り、住み慣れた木造二階建ての自宅は隣家に助けを求めるように傾いていた。 「妻が家にいるんだよ、とにかく行かせてくれよ！」。何度も勢いよく飛び出そうとしたが、必死に制止された。不安と苛立ちが充満したとき、浜田は妻・幸子との“約束”を思い出す。 「俺は阪神・淡路大震災で母親を亡くした。今度は南海トラフ巨大地震が起きるというではないか。だから、東京に出てきたんだ。いいか、幸子。何かあったら必ず逃げてくれ。俺も逃げるから後で絶対に合流しよう」 大地震で親を失った浜田は、いざというときの対応を妻と話し合っていた。その“約束”を信じ、浜田は避難所に指定されていた小学校に向かった』、「ベテランの域に達した運転手でも見たことがない大渋滞が行く手を遮り、やむなくタクシーを路肩に放置することにした。真っ暗な道を月明かりだけを頼りに急ぎ足で自宅に向かう途中、不気味に静まり返った街では、どこからともなく「助けて」というわずかな声が風に木霊し、耳に残った・・・いざというときの対応を妻と話し合っていた。その“約束”を信じ、浜田は避難所に指定されていた小学校に向かった」、賢明なやり方だ。
・『避難所に帰宅困難者殺到、避難者同士のトラブルも 娘の香織がかつて通った校舎の一角は、ラジオから流れる声を聞き漏らすまいとする人々で溢れていた。最新の被害状況を伝え続けるアナウンサーによれば、耐震性の低い住宅は全壊し、古いビルやマンションも崩れている。木造住宅の密集地域では火災が相次ぎ、いたるところで道路は寸断され、鉄道も運行停止。広範囲で停電や断水が発生しているという悲惨な状況だった。 「あなた！」。聞き慣れた声に振り向くと、避難所の端で両手を振る幸子が目に涙を一杯にためていた。妊娠中の香織は入院先で無事が確認され、一家の心は少しだけ和らぐ。ただ、自宅を失った一家はしばらく避難所での生活を余儀なくされる。この後さらなる悲劇に襲われることになるとはそのときは知るよしもなかった。 首都直下地震の発生翌日、職場や外出先から自宅への帰還が困難になった帰宅困難者が一時滞在施設の場所がわからず、避難所にも殺到した。収容力を超える事態だ。通信の途絶に加え、スマホのバッテリーは切れ、家族らとの連絡が困難になった人々がイライラを募らせる。備蓄の飲用水や食料は限定的で、仮設トイレは衛生環境が悪化。感染症が蔓延することへの不安も広がった。 さらに自宅での避難生活を送っていた人も家庭内の備蓄が枯渇し、避難所に次々と訪れる。支援物資やボランティアの供給には地域でバラツキがみられ、人々のストレスも増すばかりだ。高齢者や既往症を持つ人は慣れない環境での生活に症状が悪化し、避難者同士のトラブルも続発する。 つづく「首都直下地震は「日本危機」である…「死者3500人」「経済被害21兆円」知られざる想定の実態」では、多くの人が知らない首都直下地震の被害想定を具体的なデータを元に詳述する。 本記事の抜粋元『首都防衛』では、首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」が東京・日本をどう壊すのか、命を守るために何をやるべきか、さらには最新データや数々の専門家の知見から明らかになった「最悪の被害想定・シミュレーション」をわかりやすく解説。専門家が非常時を意識してやっていることなども紹介している。まずはこの一冊で突然の災害に備えましょう。ぜひお買い求めください』、「「あなた！」。聞き慣れた声に振り向くと、避難所の端で両手を振る幸子が目に涙を一杯にためていた。妊娠中の香織は入院先で無事が確認され、一家の心は少しだけ和らぐ・・・自宅での避難生活を送っていた人も家庭内の備蓄が枯渇し、避難所に次々と訪れる。支援物資やボランティアの供給には地域でバラツキがみられ、人々のストレスも増すばかりだ。高齢者や既往症を持つ人は慣れない環境での生活に症状が悪化し、避難者同士のトラブルも続発する」、なるほど。
続きを、8月14日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「首都直下地震は「日本危機」である…「死者3500人」「経済被害21兆円」知られざる想定の実態」を紹介しよう。
https://gendai.media/articles/-/114134
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『首都直下地震の被害想定 首都直下地震──。 政府の中央防災会議が「今後直下の地震の発生の切迫性が高まってくることは疑いない」と南関東地域における大地震発生に警鐘を鳴らしたのは、1992年8月。 それから30年超が経過し、毎年9月1日の「防災の日」に醸成されるはずの危機感は年々失われてきた。 政府の地震調査委員会は2014年に「今後30年間に70％の確率で起きる」と指摘したが、もはや“オオカミ少年”への眼差しと似たようなものが向けられていた。 しかし、東京都が2022年5月、10年ぶりに見直した被害想定を見れば、首都を襲う直下地震のダメージは甚大だ。 都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。 発災直後は広範囲で停電が発生し、首都機能を維持するための計画停電が行われる可能性も生じる。 上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水。上下水の配管などが被害を受けたビルやマンションは修理しなければ水道やトイレを利用できない状況が続く。 電話やインターネットはつながらず、携帯電話の基地局が持つ非常用電源のバッテリーが枯渇した場合には利用不能状態が長引くおそれがある。 在来線や私鉄は運行がストップ。東京湾の岸壁の約7割が被害を受けて物流には大きな影響が生じ、物資不足への懸念から「買いだめ」が多発していく。 避難所で生活する人の数は自宅の備蓄がなくなる発災4日後から1週間後にかけてピークを迎え、体の不調から死亡する「災害関連死」もみられるようになる。 10年前の想定とは震源の位置や深さが異なるため、比較することは難しいものの、死者は約3500人、全壊建物は約3万4000棟、帰宅困難者は約64万人それぞれ少なくなっている。 だが、東京都が見直した2022年の被害想定が「最悪」のシミュレーションなのかと言えば、答えは「NO」だ』、「都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。 発災直後は広範囲で停電が発生し、首都機能を維持するための計画停電が行われる可能性も生じる。 上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水。上下水の配管などが被害を受けたビルやマンションは修理しなければ水道やトイレを利用できない状況が続く。 電話やインターネットはつながらず、携帯電話の基地局が持つ非常用電源のバッテリーが枯渇した場合には利用不能状態が長引くおそれがある・・・物資不足への懸念から「買いだめ」が多発していく。 避難所で生活する人の数は自宅の備蓄がなくなる発災4日後から1週間後にかけてピークを迎え、体の不調から死亡する「災害関連死」もみられるようになる」、なるほど。
・『直接的な経済被害は21兆円以上 仮設住宅へ移り住んだタクシー運転手の浜田幸男（仮名）は、“新拠点”での生活に適応しつつあった。 「阪神・淡路大震災を経験し、もう地震は嫌だと思って東京に来たけど、まさか2度も被害に遭うことになるとは思わなかったな」。ポツリと漏れる本音に妻・幸子も同意する。 東京都が想定した建物・インフラ損壊といった直接的な経済被害は約21兆5640億円だ。 ただ、物流停滞や生産活動の停止などの間接的な被害に加え、物価も高騰。1本100円のミネラルウォーターは100円玉を2枚投じなければ購入できなくなった。円安が急速に進行し、輸入品の価格も跳ね上がる。 大地震の首都襲来は「日本危機」につながる。老後生活のために浜田がコツコツと貯めてきたお金は実質目減りしていった。 「もう一度、ゼロからやり直さないとな……」。何とも言えない表情で口を真一文字に結んだ浜田に、幸子はそっと肩を寄せた・・・』、「大地震の首都襲来は「日本危機」につながる。老後生活のために浜田がコツコツと貯めてきたお金は実質目減りしていった」、なるほど。
第三に、この続きを、8月15日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「「南海トラフ巨大地震」が発生する日…命を守るために知っておきたい「最悪の被害想定」」を紹介しよう。
https://gendai.media/articles/-/114143
・『都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『南海トラフ巨大地震が発生する日 地震の4年後、再起に向けてタクシー運転手を続けた浜田幸男（仮名）はアパートで幸子と暮らしていた。 医療保険や生命保険（死亡保険）には加入していたものの、地震保険には未加入だった。自宅再建への国の支援金は最大300万円で、借金をしなければ建て直したり、中古物件を購入したりするだけの余力もない。土地の売却で老後資金をひとまず確保し、夫婦二人で静かに暮らす道を選んだ。 「さすがに、老後くらいは安心して暮らせるようになりたいな」。浜田は自らに言い聞かせるようにつぶやく。 だが、浜田の「不運」はなおも続いた。4歳になる娘とともに、夫・直也の転勤先である大阪に引っ越していた香織には、首都直下地震で経験した恐怖から解放されたいとの思いもあった。 もちろん、政府の地震調査委員会が2022年1月、南海トラフで今後40年以内にM8～9級の巨大地震が発生する確率を引き上げたことは知っている。前年の「80～90％」から「90％程度」とさらに高確率になったことに不安がないと言えばウソになる。 ただ、暮らし慣れた首都の悲惨な状況や友人の死というショックから早く立ち直りたいと、大阪異動の内示を受けた直也について行くことにした。 浜田のさらなる「不運」とは、南海トラフ巨大地震の発生を意味する。1995年の阪神・淡路大震災の傷を癒やそうと上京した浜田は、タクシー運転手になった直後に幸子と結ばれ、溺愛する娘・香織を授かった。 たしかに東京で首都直下地震に遭遇することになったものの、出逢いは何物にも代えがたい。加えて、高確率で起きると予想されていた南海トラフ巨大地震を東京で回避したいとの思いも強かった。まさか夫の転勤先となった大阪で娘が被災するなんて思いもしなかったことだ。 大地震が首都を襲った4年後、静岡県から宮崎県にかけて最大震度7の南海トラフ巨大地震が発生した。 最大クラスの地震により周辺地域でも震度6強の揺れが起き、太平洋沿岸は九州地方にかけて10メートルを超える大津波が襲来。猛烈な強い揺れや火災、津波によって238万棟超が全壊・焼失し、死者は32万人を超えた。） 被害は近畿や東海、四国など広範囲に及び、関西圏を中心にダメージは深刻だ。ライフラインは2710万軒が停電し、上水道は3440万人が断水、都市ガスも約180万戸で供給がストップした。道路の沈下や損傷は4万ヵ所以上で見られ、中部国際空港や関西国際空港のほか大分や宮崎、高知の空港で津波浸水が発生する。 帰宅困難者は中京都市圏で約110万人、京阪神都市圏では約270万人に達し、食料や飲料水が不足。住宅やオフィスではエレベーター内に閉じ込められる人が続出した。 被災地の経済被害は160兆円以上で、まさに史上最大級の巨大地震であることを物語る。 4年前の首都直下地震による傷が癒えない中での災禍は、国の想定を上回る大打撃になるのは間違いなかった。 連絡が思うようにとれない不安に駆られながら、自宅の居間で西方に向かって両手を合わせる浜田は「よりによって香織までが……。こんなことになるくらいなら自分が代わりになりたかった」と娘たち家族の生存をただ祈る・・・』、「大地震が首都を襲った4年後、静岡県から宮崎県にかけて最大震度7の南海トラフ巨大地震が発生した。 最大クラスの地震により周辺地域でも震度6強の揺れが起き、太平洋沿岸は九州地方にかけて10メートルを超える大津波が襲来。猛烈な強い揺れや火災、津波によって238万棟超が全壊・焼失し、死者は32万人を超えた。） 被害は近畿や東海、四国など広範囲に及び、関西圏を中心にダメージは深刻だ。ライフラインは2710万軒が停電し、上水道は3440万人が断水、都市ガスも約180万戸で供給がストップした。道路の沈下や損傷は4万ヵ所以上で見られ、中部国際空港や関西国際空港のほか大分や宮崎、高知の空港で津波浸水が発生する」、なるほど。
第四に、この続きを、8月15日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「じつは起こり得る…南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「連動」がやってくるかもしれない」を紹介しよう。
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、「知らなかった」で「すませ」たいところだ。
・『壊滅的状態だが、最悪ではない 不幸中の幸いで、自宅近くの公園で家族でピクニックを楽しんでいた香織たちは無事だった。 耐震補強された大阪の社宅はひび割れが目立つ程度で、1週間ほどの備蓄もある。被災直後は電話の通話もできない状態だったが、次第に落ち着きを取り戻していった。 ただ、サプライチェーンの寸断や電力需要の抑制、生活必需品の価格高騰といった不安は尽きない。 南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「連動」を偶然と見てはならないことは歴史が証明している。 たとえば、1854年12月23日の「安政東海地震」が発生し、翌24日には「安政南海地震」が起き、伊豆から四国までの広範囲に大きな被害をもたらした。 さらに1855年11月11日には「安政江戸地震」が発生し、東京や神奈川、千葉などで震度6以上を記録している。 西日本での地震は、東北地方の地震よりも首都圏に揺れが伝わりやすいとされる。 2011年3月の東日本大震災発生時にも首都圏は揺れたが、西日本での発生はその威力が増すと考えられているのだ。つまり、南海トラフ巨大地震が発生すれば長周期地震動が首都圏 襲うことを意味する。 東京都の被害想定ではM9級の南海トラフ巨大地震が生じれば、10分強で島嶼部に最大27メートル超の津波が押し寄せ、約1300棟の建物が全壊し、1000人近くの命が奪われるとされている。） 首都圏と関西圏、そして周辺地域がほぼ同時にダメージを受けることになれば、日本が壊滅的な状況に置かれることは想像に難くない。 だが、それでも「これが最悪のシミュレーション」というのはまだ早い。その理由は、南海トラフ巨大地震の後に富士山周辺で誘発地震があれば、富士山の噴火にも連動する可能性があるからだ。 1703年からの「大連動」が生じた歴史を忘れてはならない。 富士山は1707年の「宝永大噴火」から眠り状態にあるとみられているものの、紛れもない活火山だ。東日本大震災の後にはマグマが上昇し、山麓に亀裂が生じて地熱が上昇するなどの異変もみられてきた。ひとたび噴火すれば、火砕流や溶岩流による被害のみならず、火山灰は首都圏にも降り積もる。 つづく「『本当に地獄みたいだ』二つの大地震が一度に東京を襲い、『日本経済が壊滅的被害』を受ける未来」では、複数の自然災害が「大連動」するという最悪のシナリオについて掘り下げる』、「首都圏と関西圏、そして周辺地域がほぼ同時にダメージを受けることになれば、日本が壊滅的な状況に置かれることは想像に難くない。 だが、それでも「これが最悪のシミュレーション」というのはまだ早い。その理由は、南海トラフ巨大地震の後に富士山周辺で誘発地震があれば、富士山の噴火にも連動する可能性があるからだ・・・富士山は1707年の「宝永大噴火」から眠り状態にあるとみられているものの、紛れもない活火山だ。東日本大震災の後にはマグマが上昇し、山麓に亀裂が生じて地熱が上昇するなどの異変もみられてきた。ひとたび噴火すれば、火砕流や溶岩流による被害のみならず、火山灰は首都圏にも降り積もる』、破滅的な結果だ。
第五に、8月19日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「「本当に地獄みたいだ」二つの大地震が一度に東京を襲い、「日本経済が壊滅的被害」を受ける未来」を紹介しよう。
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『「大連動」という恐ろしい未来 娘・香織の安全を確認したタクシー運転手の浜田幸男は「なんで映画みたいなことが俺の生きているときに起きるんだよ。本当に地獄みたいだ」と怒りと悲しみに暮れていた。 日本経済を牽引してきた企業の多くは二つの大地震で中枢機能が低下し、海外法人は撤退。東西間の交通寸断に伴う機会損失も大きく、人々の消費マインドは一気に低下した。株価は下落を続け、金利変動に伴い資金調達を困難とした企業は債務残高が増大。日本の国際競争力は急降下し、雇用状況は悪化する一方だ。 さらに事態は悪化する。香織を襲った南海トラフ巨大地震の発生から約50日後、今度は静岡県と山梨県にまたがる日本最高峰の富士山が噴火した。噴火後2時間で東京にも降灰が始まり、交通や物流などがストップ。慌てた浜田がニュースを見ると、首都圏の約1250万人に呼吸器系の健康被害を生じるおそれがあると報じていた。） 「おいおい、マジかよ」。火山灰は直接死傷する可能性はほとんどないものの、わずかでも堆積があれば交通機関は麻痺し、出勤はおろか移動することも困難になる。 2023年3月に関係自治体や国などでつくる「富士山火山防災対策協議会」がまとめた避難基本計画によれば、微塵でも降灰が始まると鉄道は早い段階で運行に支障が生じ、大部分が運行をストップ。その余波で道路交通量は激増することになるが、路面にわずか0.5センチの降灰があるだけでスリップする車が続出する。 雨天時に3センチも積もれば二輪駆動車の走行は困難となり、四輪駆動車であっても10センチ以上で通行は難しい。物流は停滞し、緊急車両の走行も困難になる。 電力は、降灰中は火力発電所の発電量が低下し、6センチ以上で停止。10センチ以上の降灰に雨が降れば倒木で電線が切断されて停電が発生する。通信は噴火直後からの大量アクセスで電話がつながりにくく、携帯電話のアンテナに火山灰が付着すれば通信障害が生じる。下水道は堆積の厚さにかかわらず断水や使用制限が起きる。 首都直下地震、南海トラフ巨大地震、そして富士山の噴火。320年ほどの時を経て再び発生した3つの巨大災害が重なるという「大連動」に、もはや浜田は空を見上げるしかなかった。「なんてこった。ハリウッド映画でも見たことがない光景だ」。アパートの窓から見える降灰は、天からの涙のように映った・・・』、「路面にわずか0.5センチの降灰があるだけでスリップする車が続出する。 雨天時に3センチも積もれば二輪駆動車の走行は困難となり、四輪駆動車であっても10センチ以上で通行は難しい。物流は停滞し、緊急車両の走行も困難になる。 電力は、降灰中は火力発電所の発電量が低下し、6センチ以上で停止。10センチ以上の降灰に雨が降れば倒木で電線が切断されて停電が発生する。通信は噴火直後からの大量アクセスで電話がつながりにくく、携帯電話のアンテナに火山灰が付着すれば通信障害が生じる。下水道は堆積の厚さにかかわらず断水や使用制限が起きる」、さらに恐ろしいのは、原子力発電所の冷却が困難になって、全ての炉がメルトダウン、放射能が撒き散らされるシナリオだ。これで日本は壊滅状態に陥る。
第六に、この続きを、8月22日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「巨大地震で「経済被害が東日本大震災の10倍超に」…東京都の「被害想定」が問うもの」を紹介しよう。
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『関東大震災から100年 関東大震災から100年目の2023年、国や自治体は人々の命を奪い、生活をひっくり返す大災害への備えに向けた検討を重ねている。 東日本から西日本の広範囲で甚大な被害をもたらす3つの巨大災害は、静かに、だが確実に迫る。注意しなければならないのは、その3つが同時期に発生すれば、被害は「1＋1＋1＝3」にはならないことだ。 単発で発生すれば生産拠点を移したり、安全な地を求めて移住したりすることができるが、日本全体に同時多発のダメージが広がる「大連動」はそれを許さないだろう。 被害のレベルは「3」ではなく、「5」にも、「10」にも増大する可能性があるのだ。 日を増すごとに上昇する巨大災害の発生確率を前に、私たちはいま何ができるのか。そして、いかなる心構えと準備をしておくことが大切なのか。国家の危機が生じても、生き抜くための方法と準備を考える』、なるほど。
・『「被害想定見直し」が問うもの 直下地震の到来が予想される首都・東京は2022年5月、被害想定を10年ぶりに見直した。 首都機能に大きなダメージを与えるM7.3の「都心南部直下地震」など8つのケースを想定し、発災直後から1ヵ月後までに起こり得る事態を時系列で示した災害シナリオを初めて盛り込んでいる。 電力や上水道といったライフラインは寸断され、通信や交通インフラがストップ。物資が不足し、救出・救助や被災地支援が遅れるなど被害が長期化する可能性も想定している。 そこから見て取れるのは、「私は大丈夫」と考えている人にも、自らが帰宅困難者になった場合や長期に及ぶ避難所での生活、ライフライン遮断などにいかに備えるべきかという心構えと準備の重要性である。 近隣県から一日300万人近くが往来し、海外からも観光客が押し寄せる首都に大地震が襲来すれば、そのダメージは想定を上回る事態を招く可能性も十分にある。 2023年4月、内閣府は南海トラフ巨大地震の被害想定見直しに着手し、M8級の巨大地震が連続発生するケースへの検討を重ねる。激しい揺れや大津波にいかに対処すべきなのか優先順位を練り直すものだ。 東海から九州にかけて巨大地震が生じれば、経済被害は2011年3月に起きた東日本大震災の10倍超にも達すると予想される。関東地方を含めた広い地域には10メートルを超える津波が発生し、太平洋沿岸は我が国が経験したことのないような甚大なダメージを受ける可能性が指摘される。 大地震の襲来だけではない。2023年3月には山梨、静岡、神奈川の3県と国などがつくる協議会が富士山の噴火を想定した新たな避難計画を公表した。避難の対象地域を6つのエリアに分け、気象庁が噴火警戒レベルを引き上げた場合などの対策を盛り込んでいる。 ある総務相経験者は「二つの大地震に加えて、富士山の噴火が我が国を襲えば国力は大きく減退する。明日、生じるかもしれないと思って対策と準備を進めるべきだ」と危機感を強める。今、国や自治体は巨大災害への備えに本気で向き合おうとしている・・・』、「二つの大地震に加えて、富士山の噴火が我が国を襲えば国力は大きく減退する。明日、生じるかもしれないと思って対策と準備を進めるべきだ」、なるほど。
第七に、この続きを、8月22日付け現代ビジネスが掲載した東京都知事政務担当特別秘書の宮地 美陽子氏による「「富士山が噴火しても東京には影響ない」は本当か…じつは何度も「不気味な動き」が起きている」を紹介しよう。
https://gendai.media/articles/-/114152
・『首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？』、興味深そうだ。
・『なぜ「首都防衛」なのか 本書のタイトルに『首都防衛』と用いたのには理由がある。 「防衛」と言えば、他国からの攻撃やテロなどから祖国、そして国民の生命を守ることを思い浮かべるだろう。 だが、国家や国民を脅威から「防ぎ守ること」に主眼を置くならば、首都直下地震や南海トラフ巨大地震、富士山噴火といった巨大災害に対しては「防衛」という言葉を用いるのがふさわしいだろう。 実際、我が国の「防衛力整備計画」（2022年策定）には、防衛力の果たすべき役割として「大規模災害等への対応」を掲げ、自衛隊が災害派遣を迅速に行うための初動対処態勢を整えていることや、震度5強以上の地震が発生した場合は航空機による情報収集を実施していることなどが記載されている。 国家の存立が危ぶまれるような事態とはいかないまでも、我が国の中枢機能が集中する首都が未曽有の自然災害によって危機に陥れば、国家の機能や力は大きく失われる。 首都直下地震や南海トラフ巨大地震という二つの巨大災害に見舞われ、東と西がほぼ同時に大打撃を受けることがあれば、それは「有事」そのものと言えるだろう。） 私が新聞記者として山梨県に赴任した2000年、300年近くも眠り続ける日本最高峰は不気味な動きを見せた。富士山は「活火山」であると主張するように地下15キロ付近で低周波地震を急増させたのだ。 翌2001年に国と富士山周辺の8自治体は「富士山火山防災協議会」を設立し、初めて国レベルのハザードマップづくりが開始されるようになったが、観光振興と危機感の醸成を同時に進めることには難しさもある。 登山者からは「富士山が噴火？そんなことは自分が生きている間にないでしょ」「噴火しても東京には影響ないよ」といった声も聞こえた。 だが、本当にそうなのか。ましてや、首都直下地震や南海トラフ巨大地震との「大連動」が生じれば、我が国には地球上で経験したことがないような悲劇が起こり得る。 加えて、激甚化する風水害や隣国からの弾道ミサイル発射も脅威だ。複合災害の襲来だけでなく、台湾海峡や尖閣諸島の緊張も日本には存在する。 私が『首都防衛』を執筆する理由は、まさにその点にある。我が国を取り巻く環境をにらめば、もはや国家や国民を守り抜くことに直結する「首都の防衛」をどうするのか、少しでも被害を軽減するために国民には何が求められているのかを考えるべきタイミングを迎えていると言えるだろう。 私は、東京都知事政務担当特別秘書として都庁内の会議や意見を聞くとともに、災害や防災の専門家、被災者から話を聞いてきた。『首都防衛』は、今を生きる人々だけでなく、後世に残したい対策の必要性と大切な人の命を守ってほしいという私の思いを詰め込んだ一冊である・・・』、「富士山噴火」で火力発電所の空気フィルターが目詰まりすれば、発電はストップし、原子力発電の冷却が困難になり、メルトダウンを起こして、やがて大爆発して放射能汚染を撒き散らす悲劇的結果をもたらす。まさに日本壊滅である。
タグ：災害 （その18）新刊『首都防衛』での「最悪の被害想定」6題（「まさか死んでないよな…」ある日突然、日本人を襲う大災害「最悪のシミュレーション」、首都直下地震は「日本危機」である…「死者3500人」「経済被害21兆円」知られざる想定の実態、「南海トラフ巨大地震」が発生する日…命を守るために知っておきたい「最悪の被害想定」、じつは起こり得る…南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「連動」がやってくるかもしれない、「本当に地獄みたいだ」二つの大地震が一度に東京を襲い 「日本経済が壊滅的被害」を受ける未来、巨大地震で 現代ビジネス 宮地 美陽子氏による「「まさか死んでないよな…」ある日突然、日本人を襲う大災害「最悪のシミュレーション」」 宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』 「地震の規模は、M7.3。ヒト・モノ・情報が集まる東京には、地球外生命体に強襲されたような信じられない光景が広がった。江東区や江戸川区など11の区は震度7を記録し、人口の多い23区の約6割は震度6以上の揺れが起きる。6000人以上が死亡、負傷者は9万3000人を超え、ライフラインは次々とダメージを受けた」、なるほど。 「ベテランの域に達した運転手でも見たことがない大渋滞が行く手を遮り、やむなくタクシーを路肩に放置することにした。真っ暗な道を月明かりだけを頼りに急ぎ足で自宅に向かう途中、不気味に静まり返った街では、どこからともなく「助けて」というわずかな声が風に木霊し、耳に残った・・・いざというときの対応を妻と話し合っていた。その“約束”を信じ、浜田は避難所に指定されていた小学校に向かった」、賢明なやり方だ。 「「あなた！」。聞き慣れた声に振り向くと、避難所の端で両手を振る幸子が目に涙を一杯にためていた。妊娠中の香織は入院先で無事が確認され、一家の心は少しだけ和らぐ・・・自宅での避難生活を送っていた人も家庭内の備蓄が枯渇し、避難所に次々と訪れる。支援物資やボランティアの供給には地域でバラツキがみられ、人々のストレスも増すばかりだ。高齢者や既往症を持つ人は慣れない環境での生活に症状が悪化し、避難者同士のトラブルも続発する」、なるほど。 宮地 美陽子氏による「首都直下地震は「日本危機」である…「死者3500人」「経済被害21兆円」知られざる想定の実態」 「都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。 発災直後は広範囲で停電が発生し、首都機能を維持するための計画停電が行われる可能性も生じる。 上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水。上下水の配管などが被害を受けたビルやマンションは修理しなければ水道やトイレを利用できない状況が続く。 電話やインターネットはつながらず、携帯電話の基地局が持つ非常用電源のバッテリーが枯渇した場合には利用不能状態が 長引くおそれがある・・・物資不足への懸念から「買いだめ」が多発していく。 避難所で生活する人の数は自宅の備蓄がなくなる発災4日後から1週間後にかけてピークを迎え、体の不調から死亡する「災害関連死」もみられるようになる」、なるほど。 「大地震の首都襲来は「日本危機」につながる。老後生活のために浜田がコツコツと貯めてきたお金は実質目減りしていった」、なるほど。 宮地 美陽子氏による「「南海トラフ巨大地震」が発生する日…命を守るために知っておきたい「最悪の被害想定」」 「大地震が首都を襲った4年後、静岡県から宮崎県にかけて最大震度7の南海トラフ巨大地震が発生した。 最大クラスの地震により周辺地域でも震度6強の揺れが起き、太平洋沿岸は九州地方にかけて10メートルを超える大津波が襲来。猛烈な強い揺れや火災、津波によって238万棟超が全壊・焼失し、死者は32万人を超えた。） 被害は近畿や東海、四国など広範囲に及び、関西圏を中心にダメージは深刻だ。ライフラインは2710万軒が停電し、上水道は3440万人が断水、都市ガスも約180万戸で供給がストップした。 道路の沈下や損傷は4万ヵ所以上で見られ、中部国際空港や関西国際空港のほか大分や宮崎、高知の空港で津波浸水が発生する」、なるほど。 宮地 美陽子氏による「じつは起こり得る…南海トラフ巨大地震と首都直下地震の「連動」がやってくるかもしれない」 「知らなかった」で「すませ」たいところだ。 破滅的な結果だ。 宮地 美陽子氏による「「本当に地獄みたいだ」二つの大地震が一度に東京を襲い、「日本経済が壊滅的被害」を受ける未来」 「路面にわずか0.5センチの降灰があるだけでスリップする車が続出する。 雨天時に3センチも積もれば二輪駆動車の走行は困難となり、四輪駆動車であっても10センチ以上で通行は難しい。物流は停滞し、緊急車両の走行も困難になる。 電力は、降灰中は火力発電所の発電量が低下し、6センチ以上で停止。10センチ以上の降灰に雨が降れば倒木で電線が切断されて停電が発生する。通信は噴火直後からの大量アクセスで電話がつながりにくく、携帯電話のアンテナに火山灰が付着すれば通信障害が生じる。 下水道は堆積の厚さにかかわらず断水や使用制限が起きる」、さらに恐ろしいのは、原子力発電所の冷却が困難になって、全ての炉がメルトダウン、放射能が撒き散らされるシナリオだ。これで日本は壊滅状態に陥る。 宮地 美陽子氏による「巨大地震で「経済被害が東日本大震災の10倍超に」…東京都の「被害想定」が問うもの」 「二つの大地震に加えて、富士山の噴火が我が国を襲えば国力は大きく減退する。明日、生じるかもしれないと思って対策と準備を進めるべきだ」、なるほど。 宮地 美陽子氏による「「富士山が噴火しても東京には影響ない」は本当か…じつは何度も「不気味な動き」が起きている」 「富士山噴火」で火力発電所の空気フィルターが目詰まりすれば、発電はストップし、原子力発電の冷却が困難になり、メルトダウンを起こして、やがて大爆発して放射能汚染を撒き散らす悲劇的結果をもたらす。まさに日本壊滅である。
