スポーツ界（その32）（“パワハラ問題”で評判が暴落中…柔道・山下泰裕氏の知られざる“沖縄ランドリー事件”、破綻したサッカー欧州スーパーリーグ構想の背後にJPモルガンのなぜ、「女性アスリートの盗撮」規制の緩すぎる実態とは） [社会]
スポーツ界については、2月23日に取上げた。今日は、（その32）（“パワハラ問題”で評判が暴落中…柔道・山下泰裕氏の知られざる“沖縄ランドリー事件”、破綻したサッカー欧州スーパーリーグ構想の背後にJPモルガンのなぜ、「女性アスリートの盗撮」規制の緩すぎる実態とは）である。なお、タイトルから「日本の」を削除した。
先ずは、3月5日付け文春オンライン「“パワハラ問題”で評判が暴落中…柔道・山下泰裕氏の知られざる“沖縄ランドリー事件”」を紹介しよう。
https://bunshun.jp/articles/-/43824
・『現役時代に203連勝の大記録を樹立し、1984年ロス五輪では無差別級で金メダルを獲得。柔道界の“英雄”山下泰裕JOC会長（63）の株が、ここにきて暴落中だ。きっかけは会長を兼務する、足元の全日本柔道連盟（全柔連）での“パワハラ問題”である。 柔道担当記者が語る。 「昨年4月に事務局で発生したコロナのクラスターを調査する過程で、前事務局長が威圧的な言動を繰り返していた疑惑が浮上した。コンプライアンス委員会はパワハラを認定し、昨年11月に山下会長ら執行部に報告書を提出。ところが前事務局長が退職して調査ができないことを理由に公表せず、放置していたのです」 疑惑について説明する会見で、山下会長は“隠蔽”を強く否定。「（パワハラの）問題そのものに気づかなかった」「JOCに全精力を傾注しなければいけない状況になり、全柔連のことに注意を払えなくなった」などと釈明した。この“責任転嫁”ともとれる発言に、リーダーとしての資質を問う声が上がっている。 「JOC会長就任は森喜朗氏の後押しがあったと言われるだけに、森氏の“女性蔑視発言”にも当初は東京五輪組織委会長の続投を支持していた。その後、後任候補検討委員会を非公開にするように進言。JOCの理事会を非公開化した前例もあり、情報の透明化を避けようとする考え方の持ち主なのです」（前出・記者） また、国民栄誉賞の肩書まであるにもかかわらず、地位に恋々とする一面も』、「JOCに全精力を傾注しなければいけない状況になり、全柔連のことに注意を払えなくなった」、よくぞこんなお粗末な言い訳をするものだ。そんなことでは「JOC会長」も不適任だ。
・『対立していた相手にもあっさり懐柔 「2007年、国際柔道連盟の理事選で再選を目指した際、彼は対立していた会長派から『会長を支持するなら対抗馬を降ろす』と持ち掛けられた。しかし『自らの保身の為に信念を曲げることは出来ない』と会長の強権的姿勢を批判して出馬し、落選。にも関わらず、数年後には会長からの特別指名をあっさり受諾して理事の座に戻ったのです。今では対抗する素振りも全く見せず、懐柔されてしまっています」（全柔連関係者） 都合が悪いことについて他人事になる姿勢は今回だけではない。リオ五輪前の16年1月、男子日本代表の沖縄合宿で同じホテルに居合わせた宿泊客が言う。 「ランドリーの床に柔道着が散乱していたので、チーム関係者に伝えたところ、朝食会場で井上康生監督から4、5分ほど丁寧な謝罪を受けました。ところが一緒にいた山下氏はこちらをチラチラ見ながらも我関せずで、黙々と食事を続けていた。トップなのに当事者意識が全くない態度に、彼の人間性を見た思いでした」 あるインタビューで得意技は「開き直り」と語っていた山下氏。そんな大技を乱発されてはたまらない』、森喜朗氏にとっては、使い易さで「会長」にしたのだろうが、「トップなのに当事者意識が全くない」ようでは、「会長」失格だ。
次に、4月29日付けダイヤモンド・オンラインが掲載したノンフィクション・ライターの藤江直人氏による「破綻したサッカー欧州スーパーリーグ構想の背後にJPモルガンのなぜ」を紹介しよう。
https://diamond.jp/articles/-/269800
・『早ければ来夏からのスタートを目指して、ヨーロッパサッカー界を代表するビッグクラブが集結していた「ヨーロッパスーパーリーグ」構想があっけなく崩壊した。サッカー熱の低い米国の大手投資銀行が動いた背景とは』、熟読してなかったので、よく理解できないままだったので、助かりそうだ。
・『欧州トップのクラブが続々集結 創設チームは昇降格なしの皮算用 唐突に打ち上げられた、季節外れの豪華絢爛な花火が、瞬く間に夜空の彼方へ消えてしまった――。ヨーロッパサッカー界を発信源として世界中を揺るがせながら、発表から48時間とたたないうちに崩壊したサッカーの「ヨーロッパスーパーリーグ」構想を例えると、こうなるだろうか。 騒動の火ぶたが切られたのは、日本時間の4月19日未明だった。レアル・マドリードやバルセロナ、マンチェスター・ユナイテッド、ACミランなど日本でもなじみのあるヨーロッパのビッグクラブが、新たなリーグ戦を創設する構想に合意したと電撃的に発表した。 中心として動いていたのは、日本代表MF久保建英の保有権を持つクラブとしても知られる、スペインのレアル・マドリードだった。スーパーリーグを運営する新たな組織のトップに就任した、同クラブのフロレンティーノ・ペレス会長は共同声明の中でこんな言葉をつづった。 「サッカーは40億人以上のファンを抱える、ただ一つのグローバルなスポーツであり、われわれのようなビッグクラブには、サッカーを愛するファンが求めるものに応じる責務がある」 創設で合意したのは、スペイン勢がレアル・マドリード、バルセロナ、アトレティコ・マドリード。イタリア勢がACミラン、インテル、ユベントス。そしてイングランド勢がマンチェスター・ユナイテッド、マンチェスター・シティ、リバプール、アーセナル、チェルシー、トッテナムだった。 さらに三つの強豪クラブを加えた15クラブを創設メンバーとして固定。前シーズンの成績に応じて5クラブが入れ替わる形で参加し、8月から翌年5月にかけた戦いで頂点を目指す。試合は原則として平日に開催され、参戦するクラブは週末に各国のリーグ戦も並行して戦っていく』、ドイツやフランスは入ってないようだ。
・『欧州ビッグクラブと関係深いJPモルガン 米国式に倣い、クラブ固定で安定収入狙う 現存するヨーロッパチャンピオンズリーグとほぼ同じ方式として対峙する一方で、大きく異なっているのが、参戦クラブの固定化だ。昇降格がない＝一定収入の保証となり、実際に各クラブには3億5000万ユーロ（約457億円）に上る参加ボーナスが約束されている、と報じるヨーロッパのメディアもあった。 金額に関する情報が錯綜した中で、いずれにしても巨額となる運営資金の源泉を探っていくと、アメリカの金融大手、JPモルガン・チェースの存在に行き着く。彼らの莫大な融資が担保されていたからこそ、昨春から続く新型コロナウイルス禍で未曽有の減収を余儀なくされていたビッグクラブが、いっせいに飛びつく状況を生み出した。 もっとも、ここで素朴な疑問が残る。ヨーロッパサッカー界に生まれようとしていた新たな動きに、今年1～3月に143億ドル（約1兆5600億円）と四半期として過去最高の最終利益を上げた、アメリカのJPモルガンがなぜメインスポンサーとして関わっていたのか、だ。 接点の一端はイングランドの名門、マンチェスター・ユナイテッドに見られる。2013年から同クラブの実質的なトップを務めているイギリス出身の実業家、エド・ウッドワードCEO兼上級副会長は、JPモルガン・チェースのM＆A部門でらつ腕を振るったキャリアを持つ。 マンチェスター・ユナイテッドは05年までに、アメリカのグレイザー家によって買収された。その過程でアドバイザーとして、JPモルガン・チェースが持つ豊富なノウハウを提供したウッドワード氏が、買収完了後にマンチェスター・ユナイテッドへ転職した。 この一件にとどまらず、JPモルガンは早い段階からヨーロッパサッカー界を、投資に見合ったリターンが望める新たな標的に据えて関係を深めてきた。現在はスーパーリーグ創設で合意したクラブの多くを顧客に持ち、特に中心的存在を担うペレス会長とは昵懇の仲にあるとされている。 加えて、今ではマンチェスター・ユナイテッドに加えてリバプール、アーセナル、ミランのオーナーをアメリカ人の実業家が務めている。アメリカ式プロスポーツの運営方式をヨーロッパに導入する舞台が整った状況で、新型コロナウイルス禍が背中を押した。 アメリカ式プロスポーツとは、野球のMLBやバスケットボールのNBAに代表される昇降格のない舞台が前提となる。00年代初頭から新たなリーグ戦の必要性を訴えてきたペレス会長も、JPモルガンという後ろ盾を得て、ついに時が来たと先頭に立ったのだろう』、「JPモルガン・チェース・・・の莫大な融資が担保されていたからこそ、昨春から続く新型コロナウイルス禍で未曽有の減収を余儀なくされていたビッグクラブが、いっせいに飛びつく状況を生み出した」、万一の場合のバックアップとしてならあり得るが、恒常的な「融資」は考え難い。「アメリカ式プロスポーツ」のような「昇降格のない」、を導入しようとは驚いだ。
・『英ウィリアム王子、ジョンソン首相も批判 競技団体とファンから総スカンで瓦解 しかし、結果から先に言えば、JPモルガンは日本時間4月23日に、スーパーリーグからの撤退を示唆する緊急声明を発表した。JPモルガンの口座解約を個人や企業に求める抗議活動がヨーロッパで広まった中で、声明には構想が瓦解した理由が凝縮されていた。 「この取引が、サッカー界からどのように見られ、将来へどのような影響を与えるのか、という点についてわれわれは明らかに判断を見誤っていた。今回の一件から学んでいきたい」 若い世代へ訴求性を高める手段として、ペレス会長は前後半の90分間で行われている現行の試合を、NBAに倣ってクオーター制に変える私案も披露していた。これが、古き良き伝統を大切にするヨーロッパ、とりわけサッカーの母国という自負を抱くイングランドで猛反発を受けた。 スーパーリーグに参戦を表明した6クラブの公認サポーター団体だけでなく、イングランド・サッカー協会の総裁であるイギリスのウィリアム王子までもが激しく批判。ボリス・ジョンソン首相は、法整備を含めてあらゆる手段を行使して構想を阻止すると明言し、現役の選手や監督からも反対する声が上がった。 かねてペレス会長らと水面下で調整の場を設けてきた、ヨーロッパサッカー連盟（UEFA）も黙ってはいなかった。3カ国のサッカー協会やリーグ機構との共同で発表した声明の中で、スーパーリーグを「私利私欲に基づいた、冷笑的なプロジェクト」と一刀両断した上でこうつづった。 「Enough is enough（いい加減にしろ）」 国際サッカー連盟（FIFA）も同調した中で、UEFAは、スーパーリーグに参加したクラブは各国内、ヨーロッパ、世界レベルで行われるすべての大会から除外されると警告。所属選手が母国の代表チームにおける出場機会をも失う可能性があるとまで踏み込んでいた。 激しい批判にさらされた状況下で、ロシア資本のマンチェスター・シティとカタール資本のチェルシーが脱退を表明。発表から2日とたたないうちに、残る4つのイングランド勢も追随し、マンチェスター・ユナイテッドに至ってはキーマンのウッドワードCEOが年内限りで辞任すると発表した。 脱退の連鎖はイタリア勢と、スペインのアトレティコ・マドリードにまで伝播。レアル・マドリードとバルセロナだけが残った中で、スーパーリーグ参戦へのオファーを拒否したとされるドイツの強豪、バイエルン・ミュンヘンは声明の中でヨーロッパサッカー界が歩むべき道を説いた。 「新型コロナが生み出した各クラブの財政的問題を、スーパーリーグが解決するとは思わない。むしろヨーロッパのすべてのクラブが連帯してコスト構造の改造を、特に選手の報酬やエージェント費用がコロナ禍における収益と見合ったものにするように取り組む必要がある」 アメリカ資本がからんだ性急なスーパーリーグ構想は完全に崩壊したが、騒動の発端は今に始まったものではない。チャンピオンズリーグの拡大など、増収を第一に掲げる施策を採ってきたUEFAと、有力選手を数多く抱えるビッグクラブとの軋轢は、形を変えて繰り広げられていくだろう』、「スーパーリーグ参戦へのオファーを拒否したとされるドイツの強豪、バイエルン・ミュンヘン」、なるほど拒否していたとはさすがだ。それにしても、「JPモルガン」がこんなピエロのような役割を演じるとは、呆れ果てた。流産したからよかったが、仮に業界が割れる形で、発足していたら、それはそれで欧州サッカー界に深い分断をもたらしていただろう。
第三に、5月18日付けダイヤモンド・オンラインが掲載した事件ジャーナリストの戸田一法氏による「「女性アスリートの盗撮」規制の緩すぎる実態とは」を紹介しよう。
https://diamond.jp/articles/-/271130
・『テレビで放映された女性アスリートの画像をアダルトサイトに無断で転載したとして、警視庁は著作権法違反（公衆送信権の侵害）の疑いで、京都府精華町の自称ウェブデザイナー小山幸祐容疑者（37）を逮捕した。競技会場で性的な意図で画像や動画を撮影されたり、インターネットで拡散されたりする被害は、競技団体やアスリートにとって悩みの種。日本オリンピック委員会（JOC）が対策に乗り出し、警視庁に被害を相談してきたが、摘発に至ったのは初めて。この事件を契機に、規制の強化につながる可能性はあるのか』、興味深そうだ。
・『苦肉の策だった「著作権法違反」 全国紙社会部デスクによると、小山容疑者の逮捕容疑は2019年5月18日、テレビのスポーツ番組で放映された複数の女性アスリートが競技している映像を、静止画としてピックアップ。そのうちの画像39点を自分が運営するサイトに無断で転載した上、不特定多数のネット利用者が閲覧できる状態にしてテレビ局の著作権を侵害した疑い。 このサイトは「アスリート」という項目で、「放送事故」「エロハプニングシーン」など性的なイメージのコメントを掲載。ほかにも女性の裸などわいせつな画像を集めた計九つのサイトを運営し、11年2月～今年3月までの約10年間で計約1億2000万円の広告収入を得ていた。サイトは無料で、目的は広告収入だったとみられ、最近では月に100万円以上の収入があったという。） 小山容疑者は逮捕前の任意聴取に「違法性は認識していたが、サイトの収入で生活しており金が目的だった」と説明。9日の逮捕直後は「悪いこととは分かっていたが、まさか逮捕されるとは思わなかった」と供述し、その後は黙秘に転じたという。 逮捕容疑となったサイトの画像そのものは、わいせつ性が認められなかった。警視庁はアスリートを被害者とする名誉毀損（きそん）容疑での立件も検討したが、画像の内容から困難と判断したもようだ。 実は現在、こうした画像や動画を拡散させる行為をダイレクトに取り締まる法律はない。可能性としてはアスリートの肖像権を侵害し、氏名などの個人情報を付けて性的なコメントを拡散する行為は、場合によっては名誉毀損罪のほか、侮辱罪に該当する可能性はあると思う。今回、そこまで踏み込むのが難しかったのだろう。 今回のケースを著作権法違反で立件したのは、実は苦肉の策だったのかもしれない』、「苦肉の策」かも知れないが、なかなか上手い手だ。「月に100万円以上の収入」とは上手い儲け手段にもなっているようだ。
・『刑法で禁止されていないアスリートの「盗撮」 一方、アスリートに限らず「盗撮行為」は刑法で禁止するものがなく、各都道府県の「迷惑防止条例」で取り締まっているのが現実だ。しかも、一般的に盗撮とは、衣服で隠されている下着や体、プライベートな空間を隠し撮りする行為を指す。公開の場でユニホームを着用しているアスリートを撮影する行為は、条例でも取り締まることは不可能だろう。 女性アスリートの画像や動画を巡っては昨年8月、日本陸上競技連盟のアスリート委員会に、日本代表の経験もある複数の現役選手から「胸やお尻をアップにした写真を無断で撮影され、SNSで拡散された」との相談があった。 これがきっかけとなり11月、JOC、日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会、日本スポーツ振興センター、大学スポーツ協会、全国高等学校体育連盟、日本中学校体育連盟の7団体が「アスリートの盗撮、写真・動画の悪用、悪質なSNS投稿は卑劣な行為」とする声明を発表。JOCは公式サイトに被害の通報窓口を設け、これまで約1000件の届け出があった。 声明発表後に、警視庁サイドからJOCに協力の申し出があり、担当者が捜査員に情報を提供。その中には、小山容疑者のサイト関連が4件含まれていたという。 スポーツを専門にしてきた全国紙写真部デスクによると、こうした被害はネットが普及し始めた約20年前から急増。それ以前は「カメラ小僧」などと呼ばれるマニアが、高校野球のチアリーダーを盗撮して雑誌に投稿するようなケースが一般的だった。 しかし、うまく撮影できると「自慢したい」という心理が働くのか、ネット普及後は「お宝」など目を引くタイトルで画像や動画を拡散するように。さらにはDVDが販売される被害も確認され、各競技団体は危機感を募らせた。 最近は競技会場で「盗撮を発見次第、警察へ通報いたします」などと呼び掛ける看板を設置するなどしているが、アスリートの家族や純粋なファン、メディアの撮影もあり、カメラの持ち込みや撮影を規制するのは不可能だ。 最近はスマートフォンの撮影機能が高性能になっていることもあり、瞬時に撮影してバッグに隠されると手の打ちようがない』、「スマートフォンの撮影機能が高性能に」、伝達手段として「SNS」が普及、などを考慮すると、「JOCは公式サイトに被害の通報窓口を設け、これまで約1000件の届け出があった」、というのも氷山の\一角だろう。
・『競技団体と撮影者で続くいたちごっこ 最近では、赤外線カメラを使いユニホームどころかアンダーウエアまで透過撮影するカメラが登場。こうなると競技団体は放置できない。体操は04年から観客の撮影を原則禁止、フィギュアスケートは05年に全面的に禁止した。当たり前だが、家族や関係者からは「なぜ、自分の娘を撮影できないのか」などという抗議もあったらしい。 スポーツ用品メーカーがそうした透過撮影を防止する特殊素材の開発に着手したが、これは「アスリートを卑劣な盗撮から守る」という熱意によるという。 あまり知られていないが、新潟市で昨年9月、無観客で開催された日本学生陸上競技対校選手権大会（日本インカレ、大学陸上競技部の対校試合）で、ライブ配信された応援メッセージに、性的な投稿が相次いだ。出場したアスリートは「友人の指摘で気付いた」「これを親に見られたらきつい」と肩を落としていたという。 実はこうした被害は実業団や大学生などトップアスリートに限らず、高校生や中学生の大会のほか、小学生の運動会にも不審者が出没する。実際、筆者の娘が小学生だった頃、運動会を保護者ではない人物が撮影しており、保護者や教員ともちょっとしたもめごとになったことがあった。 この記事を書くため、アスリートと性的なキーワードでネット検索したところ、驚くほど大量の画像と動画がヒットした。目を背けたくなるような卑猥（ひわい）なコメントが付けられているものもあり、中には児童のものも含まれていた。） 前述の通り、体操やフィギュアスケートは撮影禁止という「強硬手段」に打って出たが、ほかはほとんどが、競技会場の見回りや撮影を許可制にするなどが精いっぱい。対策を取っても、それをかいくぐろうとする撮影者といたちごっこが続いているのが現状だ。 前述の写真部デスクによれば、「以前、競技団体に取材した際に聞いた話」として、将来が有望とされていた高校生が、卑猥なコメントを付けられた自分の動画があることを知人に指摘され、ショックで競技を辞めたケースがあったと明かした。 ロイター通信によると先月、体操の欧州選手権大会で、ドイツのチームがレオタードではなく、足首まで覆う「ボディースーツ」で演技し、注目された。ドイツの競技団体は「画像や動画の拡散に抗議する意味を込めた」と説明。こうした被害は日本だけではないことを示唆しているが、アスリートがこうしたことを危惧する状況は、やはり「おかしい」と言わざるを得ない。 海外では韓国やフランスなどで、性的な目的での無断撮影や拡散が法律で禁じられている。19年には韓国で開催された水泳の世界選手権大会で、女性選手を盗撮したとして、30代の日本人男性が摘発された。 日本でも法務省の性犯罪に関する刑事法検討会で「盗撮罪」創設が議論されているが、チアリーディングなど公開の場で「見せる」ことを目的とした競技や、純粋に競技を撮影したいという善意のファンまで規制するのか――といった線引きが難しい問題もある。 しかし、女性アスリートが安心して競技に専念できるよう、法整備が必要なのは論をまたないだろう』、「体操やフィギュアスケートは撮影禁止という「強硬手段」に打って出た」、それ以外はまだ我慢しているのだろう。ただ、法技術的には極めて難しいのに、「法整備が必要なのは論をまたない」などと主張するのは、無責任だ。
先ずは、3月5日付け文春オンライン「“パワハラ問題”で評判が暴落中…柔道・山下泰裕氏の知られざる“沖縄ランドリー事件”」を紹介しよう。
https://bunshun.jp/articles/-/43824
・『現役時代に203連勝の大記録を樹立し、1984年ロス五輪では無差別級で金メダルを獲得。柔道界の“英雄”山下泰裕JOC会長（63）の株が、ここにきて暴落中だ。きっかけは会長を兼務する、足元の全日本柔道連盟（全柔連）での“パワハラ問題”である。 柔道担当記者が語る。 「昨年4月に事務局で発生したコロナのクラスターを調査する過程で、前事務局長が威圧的な言動を繰り返していた疑惑が浮上した。コンプライアンス委員会はパワハラを認定し、昨年11月に山下会長ら執行部に報告書を提出。ところが前事務局長が退職して調査ができないことを理由に公表せず、放置していたのです」 疑惑について説明する会見で、山下会長は“隠蔽”を強く否定。「（パワハラの）問題そのものに気づかなかった」「JOCに全精力を傾注しなければいけない状況になり、全柔連のことに注意を払えなくなった」などと釈明した。この“責任転嫁”ともとれる発言に、リーダーとしての資質を問う声が上がっている。 「JOC会長就任は森喜朗氏の後押しがあったと言われるだけに、森氏の“女性蔑視発言”にも当初は東京五輪組織委会長の続投を支持していた。その後、後任候補検討委員会を非公開にするように進言。JOCの理事会を非公開化した前例もあり、情報の透明化を避けようとする考え方の持ち主なのです」（前出・記者） また、国民栄誉賞の肩書まであるにもかかわらず、地位に恋々とする一面も』、「JOCに全精力を傾注しなければいけない状況になり、全柔連のことに注意を払えなくなった」、よくぞこんなお粗末な言い訳をするものだ。そんなことでは「JOC会長」も不適任だ。
・『対立していた相手にもあっさり懐柔 「2007年、国際柔道連盟の理事選で再選を目指した際、彼は対立していた会長派から『会長を支持するなら対抗馬を降ろす』と持ち掛けられた。しかし『自らの保身の為に信念を曲げることは出来ない』と会長の強権的姿勢を批判して出馬し、落選。にも関わらず、数年後には会長からの特別指名をあっさり受諾して理事の座に戻ったのです。今では対抗する素振りも全く見せず、懐柔されてしまっています」（全柔連関係者） 都合が悪いことについて他人事になる姿勢は今回だけではない。リオ五輪前の16年1月、男子日本代表の沖縄合宿で同じホテルに居合わせた宿泊客が言う。 「ランドリーの床に柔道着が散乱していたので、チーム関係者に伝えたところ、朝食会場で井上康生監督から4、5分ほど丁寧な謝罪を受けました。ところが一緒にいた山下氏はこちらをチラチラ見ながらも我関せずで、黙々と食事を続けていた。トップなのに当事者意識が全くない態度に、彼の人間性を見た思いでした」 あるインタビューで得意技は「開き直り」と語っていた山下氏。そんな大技を乱発されてはたまらない』、森喜朗氏にとっては、使い易さで「会長」にしたのだろうが、「トップなのに当事者意識が全くない」ようでは、「会長」失格だ。
次に、4月29日付けダイヤモンド・オンラインが掲載したノンフィクション・ライターの藤江直人氏による「破綻したサッカー欧州スーパーリーグ構想の背後にJPモルガンのなぜ」を紹介しよう。
https://diamond.jp/articles/-/269800
・『早ければ来夏からのスタートを目指して、ヨーロッパサッカー界を代表するビッグクラブが集結していた「ヨーロッパスーパーリーグ」構想があっけなく崩壊した。サッカー熱の低い米国の大手投資銀行が動いた背景とは』、熟読してなかったので、よく理解できないままだったので、助かりそうだ。
・『欧州トップのクラブが続々集結 創設チームは昇降格なしの皮算用 唐突に打ち上げられた、季節外れの豪華絢爛な花火が、瞬く間に夜空の彼方へ消えてしまった――。ヨーロッパサッカー界を発信源として世界中を揺るがせながら、発表から48時間とたたないうちに崩壊したサッカーの「ヨーロッパスーパーリーグ」構想を例えると、こうなるだろうか。 騒動の火ぶたが切られたのは、日本時間の4月19日未明だった。レアル・マドリードやバルセロナ、マンチェスター・ユナイテッド、ACミランなど日本でもなじみのあるヨーロッパのビッグクラブが、新たなリーグ戦を創設する構想に合意したと電撃的に発表した。 中心として動いていたのは、日本代表MF久保建英の保有権を持つクラブとしても知られる、スペインのレアル・マドリードだった。スーパーリーグを運営する新たな組織のトップに就任した、同クラブのフロレンティーノ・ペレス会長は共同声明の中でこんな言葉をつづった。 「サッカーは40億人以上のファンを抱える、ただ一つのグローバルなスポーツであり、われわれのようなビッグクラブには、サッカーを愛するファンが求めるものに応じる責務がある」 創設で合意したのは、スペイン勢がレアル・マドリード、バルセロナ、アトレティコ・マドリード。イタリア勢がACミラン、インテル、ユベントス。そしてイングランド勢がマンチェスター・ユナイテッド、マンチェスター・シティ、リバプール、アーセナル、チェルシー、トッテナムだった。 さらに三つの強豪クラブを加えた15クラブを創設メンバーとして固定。前シーズンの成績に応じて5クラブが入れ替わる形で参加し、8月から翌年5月にかけた戦いで頂点を目指す。試合は原則として平日に開催され、参戦するクラブは週末に各国のリーグ戦も並行して戦っていく』、ドイツやフランスは入ってないようだ。
・『欧州ビッグクラブと関係深いJPモルガン 米国式に倣い、クラブ固定で安定収入狙う 現存するヨーロッパチャンピオンズリーグとほぼ同じ方式として対峙する一方で、大きく異なっているのが、参戦クラブの固定化だ。昇降格がない＝一定収入の保証となり、実際に各クラブには3億5000万ユーロ（約457億円）に上る参加ボーナスが約束されている、と報じるヨーロッパのメディアもあった。 金額に関する情報が錯綜した中で、いずれにしても巨額となる運営資金の源泉を探っていくと、アメリカの金融大手、JPモルガン・チェースの存在に行き着く。彼らの莫大な融資が担保されていたからこそ、昨春から続く新型コロナウイルス禍で未曽有の減収を余儀なくされていたビッグクラブが、いっせいに飛びつく状況を生み出した。 もっとも、ここで素朴な疑問が残る。ヨーロッパサッカー界に生まれようとしていた新たな動きに、今年1～3月に143億ドル（約1兆5600億円）と四半期として過去最高の最終利益を上げた、アメリカのJPモルガンがなぜメインスポンサーとして関わっていたのか、だ。 接点の一端はイングランドの名門、マンチェスター・ユナイテッドに見られる。2013年から同クラブの実質的なトップを務めているイギリス出身の実業家、エド・ウッドワードCEO兼上級副会長は、JPモルガン・チェースのM＆A部門でらつ腕を振るったキャリアを持つ。 マンチェスター・ユナイテッドは05年までに、アメリカのグレイザー家によって買収された。その過程でアドバイザーとして、JPモルガン・チェースが持つ豊富なノウハウを提供したウッドワード氏が、買収完了後にマンチェスター・ユナイテッドへ転職した。 この一件にとどまらず、JPモルガンは早い段階からヨーロッパサッカー界を、投資に見合ったリターンが望める新たな標的に据えて関係を深めてきた。現在はスーパーリーグ創設で合意したクラブの多くを顧客に持ち、特に中心的存在を担うペレス会長とは昵懇の仲にあるとされている。 加えて、今ではマンチェスター・ユナイテッドに加えてリバプール、アーセナル、ミランのオーナーをアメリカ人の実業家が務めている。アメリカ式プロスポーツの運営方式をヨーロッパに導入する舞台が整った状況で、新型コロナウイルス禍が背中を押した。 アメリカ式プロスポーツとは、野球のMLBやバスケットボールのNBAに代表される昇降格のない舞台が前提となる。00年代初頭から新たなリーグ戦の必要性を訴えてきたペレス会長も、JPモルガンという後ろ盾を得て、ついに時が来たと先頭に立ったのだろう』、「JPモルガン・チェース・・・の莫大な融資が担保されていたからこそ、昨春から続く新型コロナウイルス禍で未曽有の減収を余儀なくされていたビッグクラブが、いっせいに飛びつく状況を生み出した」、万一の場合のバックアップとしてならあり得るが、恒常的な「融資」は考え難い。「アメリカ式プロスポーツ」のような「昇降格のない」、を導入しようとは驚いだ。
・『英ウィリアム王子、ジョンソン首相も批判 競技団体とファンから総スカンで瓦解 しかし、結果から先に言えば、JPモルガンは日本時間4月23日に、スーパーリーグからの撤退を示唆する緊急声明を発表した。JPモルガンの口座解約を個人や企業に求める抗議活動がヨーロッパで広まった中で、声明には構想が瓦解した理由が凝縮されていた。 「この取引が、サッカー界からどのように見られ、将来へどのような影響を与えるのか、という点についてわれわれは明らかに判断を見誤っていた。今回の一件から学んでいきたい」 若い世代へ訴求性を高める手段として、ペレス会長は前後半の90分間で行われている現行の試合を、NBAに倣ってクオーター制に変える私案も披露していた。これが、古き良き伝統を大切にするヨーロッパ、とりわけサッカーの母国という自負を抱くイングランドで猛反発を受けた。 スーパーリーグに参戦を表明した6クラブの公認サポーター団体だけでなく、イングランド・サッカー協会の総裁であるイギリスのウィリアム王子までもが激しく批判。ボリス・ジョンソン首相は、法整備を含めてあらゆる手段を行使して構想を阻止すると明言し、現役の選手や監督からも反対する声が上がった。 かねてペレス会長らと水面下で調整の場を設けてきた、ヨーロッパサッカー連盟（UEFA）も黙ってはいなかった。3カ国のサッカー協会やリーグ機構との共同で発表した声明の中で、スーパーリーグを「私利私欲に基づいた、冷笑的なプロジェクト」と一刀両断した上でこうつづった。 「Enough is enough（いい加減にしろ）」 国際サッカー連盟（FIFA）も同調した中で、UEFAは、スーパーリーグに参加したクラブは各国内、ヨーロッパ、世界レベルで行われるすべての大会から除外されると警告。所属選手が母国の代表チームにおける出場機会をも失う可能性があるとまで踏み込んでいた。 激しい批判にさらされた状況下で、ロシア資本のマンチェスター・シティとカタール資本のチェルシーが脱退を表明。発表から2日とたたないうちに、残る4つのイングランド勢も追随し、マンチェスター・ユナイテッドに至ってはキーマンのウッドワードCEOが年内限りで辞任すると発表した。 脱退の連鎖はイタリア勢と、スペインのアトレティコ・マドリードにまで伝播。レアル・マドリードとバルセロナだけが残った中で、スーパーリーグ参戦へのオファーを拒否したとされるドイツの強豪、バイエルン・ミュンヘンは声明の中でヨーロッパサッカー界が歩むべき道を説いた。 「新型コロナが生み出した各クラブの財政的問題を、スーパーリーグが解決するとは思わない。むしろヨーロッパのすべてのクラブが連帯してコスト構造の改造を、特に選手の報酬やエージェント費用がコロナ禍における収益と見合ったものにするように取り組む必要がある」 アメリカ資本がからんだ性急なスーパーリーグ構想は完全に崩壊したが、騒動の発端は今に始まったものではない。チャンピオンズリーグの拡大など、増収を第一に掲げる施策を採ってきたUEFAと、有力選手を数多く抱えるビッグクラブとの軋轢は、形を変えて繰り広げられていくだろう』、「スーパーリーグ参戦へのオファーを拒否したとされるドイツの強豪、バイエルン・ミュンヘン」、なるほど拒否していたとはさすがだ。それにしても、「JPモルガン」がこんなピエロのような役割を演じるとは、呆れ果てた。流産したからよかったが、仮に業界が割れる形で、発足していたら、それはそれで欧州サッカー界に深い分断をもたらしていただろう。
第三に、5月18日付けダイヤモンド・オンラインが掲載した事件ジャーナリストの戸田一法氏による「「女性アスリートの盗撮」規制の緩すぎる実態とは」を紹介しよう。
https://diamond.jp/articles/-/271130
・『テレビで放映された女性アスリートの画像をアダルトサイトに無断で転載したとして、警視庁は著作権法違反（公衆送信権の侵害）の疑いで、京都府精華町の自称ウェブデザイナー小山幸祐容疑者（37）を逮捕した。競技会場で性的な意図で画像や動画を撮影されたり、インターネットで拡散されたりする被害は、競技団体やアスリートにとって悩みの種。日本オリンピック委員会（JOC）が対策に乗り出し、警視庁に被害を相談してきたが、摘発に至ったのは初めて。この事件を契機に、規制の強化につながる可能性はあるのか』、興味深そうだ。
・『苦肉の策だった「著作権法違反」 全国紙社会部デスクによると、小山容疑者の逮捕容疑は2019年5月18日、テレビのスポーツ番組で放映された複数の女性アスリートが競技している映像を、静止画としてピックアップ。そのうちの画像39点を自分が運営するサイトに無断で転載した上、不特定多数のネット利用者が閲覧できる状態にしてテレビ局の著作権を侵害した疑い。 このサイトは「アスリート」という項目で、「放送事故」「エロハプニングシーン」など性的なイメージのコメントを掲載。ほかにも女性の裸などわいせつな画像を集めた計九つのサイトを運営し、11年2月～今年3月までの約10年間で計約1億2000万円の広告収入を得ていた。サイトは無料で、目的は広告収入だったとみられ、最近では月に100万円以上の収入があったという。） 小山容疑者は逮捕前の任意聴取に「違法性は認識していたが、サイトの収入で生活しており金が目的だった」と説明。9日の逮捕直後は「悪いこととは分かっていたが、まさか逮捕されるとは思わなかった」と供述し、その後は黙秘に転じたという。 逮捕容疑となったサイトの画像そのものは、わいせつ性が認められなかった。警視庁はアスリートを被害者とする名誉毀損（きそん）容疑での立件も検討したが、画像の内容から困難と判断したもようだ。 実は現在、こうした画像や動画を拡散させる行為をダイレクトに取り締まる法律はない。可能性としてはアスリートの肖像権を侵害し、氏名などの個人情報を付けて性的なコメントを拡散する行為は、場合によっては名誉毀損罪のほか、侮辱罪に該当する可能性はあると思う。今回、そこまで踏み込むのが難しかったのだろう。 今回のケースを著作権法違反で立件したのは、実は苦肉の策だったのかもしれない』、「苦肉の策」かも知れないが、なかなか上手い手だ。「月に100万円以上の収入」とは上手い儲け手段にもなっているようだ。
・『刑法で禁止されていないアスリートの「盗撮」 一方、アスリートに限らず「盗撮行為」は刑法で禁止するものがなく、各都道府県の「迷惑防止条例」で取り締まっているのが現実だ。しかも、一般的に盗撮とは、衣服で隠されている下着や体、プライベートな空間を隠し撮りする行為を指す。公開の場でユニホームを着用しているアスリートを撮影する行為は、条例でも取り締まることは不可能だろう。 女性アスリートの画像や動画を巡っては昨年8月、日本陸上競技連盟のアスリート委員会に、日本代表の経験もある複数の現役選手から「胸やお尻をアップにした写真を無断で撮影され、SNSで拡散された」との相談があった。 これがきっかけとなり11月、JOC、日本スポーツ協会、日本障がい者スポーツ協会、日本スポーツ振興センター、大学スポーツ協会、全国高等学校体育連盟、日本中学校体育連盟の7団体が「アスリートの盗撮、写真・動画の悪用、悪質なSNS投稿は卑劣な行為」とする声明を発表。JOCは公式サイトに被害の通報窓口を設け、これまで約1000件の届け出があった。 声明発表後に、警視庁サイドからJOCに協力の申し出があり、担当者が捜査員に情報を提供。その中には、小山容疑者のサイト関連が4件含まれていたという。 スポーツを専門にしてきた全国紙写真部デスクによると、こうした被害はネットが普及し始めた約20年前から急増。それ以前は「カメラ小僧」などと呼ばれるマニアが、高校野球のチアリーダーを盗撮して雑誌に投稿するようなケースが一般的だった。 しかし、うまく撮影できると「自慢したい」という心理が働くのか、ネット普及後は「お宝」など目を引くタイトルで画像や動画を拡散するように。さらにはDVDが販売される被害も確認され、各競技団体は危機感を募らせた。 最近は競技会場で「盗撮を発見次第、警察へ通報いたします」などと呼び掛ける看板を設置するなどしているが、アスリートの家族や純粋なファン、メディアの撮影もあり、カメラの持ち込みや撮影を規制するのは不可能だ。 最近はスマートフォンの撮影機能が高性能になっていることもあり、瞬時に撮影してバッグに隠されると手の打ちようがない』、「スマートフォンの撮影機能が高性能に」、伝達手段として「SNS」が普及、などを考慮すると、「JOCは公式サイトに被害の通報窓口を設け、これまで約1000件の届け出があった」、というのも氷山の\一角だろう。
・『競技団体と撮影者で続くいたちごっこ 最近では、赤外線カメラを使いユニホームどころかアンダーウエアまで透過撮影するカメラが登場。こうなると競技団体は放置できない。体操は04年から観客の撮影を原則禁止、フィギュアスケートは05年に全面的に禁止した。当たり前だが、家族や関係者からは「なぜ、自分の娘を撮影できないのか」などという抗議もあったらしい。 スポーツ用品メーカーがそうした透過撮影を防止する特殊素材の開発に着手したが、これは「アスリートを卑劣な盗撮から守る」という熱意によるという。 あまり知られていないが、新潟市で昨年9月、無観客で開催された日本学生陸上競技対校選手権大会（日本インカレ、大学陸上競技部の対校試合）で、ライブ配信された応援メッセージに、性的な投稿が相次いだ。出場したアスリートは「友人の指摘で気付いた」「これを親に見られたらきつい」と肩を落としていたという。 実はこうした被害は実業団や大学生などトップアスリートに限らず、高校生や中学生の大会のほか、小学生の運動会にも不審者が出没する。実際、筆者の娘が小学生だった頃、運動会を保護者ではない人物が撮影しており、保護者や教員ともちょっとしたもめごとになったことがあった。 この記事を書くため、アスリートと性的なキーワードでネット検索したところ、驚くほど大量の画像と動画がヒットした。目を背けたくなるような卑猥（ひわい）なコメントが付けられているものもあり、中には児童のものも含まれていた。） 前述の通り、体操やフィギュアスケートは撮影禁止という「強硬手段」に打って出たが、ほかはほとんどが、競技会場の見回りや撮影を許可制にするなどが精いっぱい。対策を取っても、それをかいくぐろうとする撮影者といたちごっこが続いているのが現状だ。 前述の写真部デスクによれば、「以前、競技団体に取材した際に聞いた話」として、将来が有望とされていた高校生が、卑猥なコメントを付けられた自分の動画があることを知人に指摘され、ショックで競技を辞めたケースがあったと明かした。 ロイター通信によると先月、体操の欧州選手権大会で、ドイツのチームがレオタードではなく、足首まで覆う「ボディースーツ」で演技し、注目された。ドイツの競技団体は「画像や動画の拡散に抗議する意味を込めた」と説明。こうした被害は日本だけではないことを示唆しているが、アスリートがこうしたことを危惧する状況は、やはり「おかしい」と言わざるを得ない。 海外では韓国やフランスなどで、性的な目的での無断撮影や拡散が法律で禁じられている。19年には韓国で開催された水泳の世界選手権大会で、女性選手を盗撮したとして、30代の日本人男性が摘発された。 日本でも法務省の性犯罪に関する刑事法検討会で「盗撮罪」創設が議論されているが、チアリーディングなど公開の場で「見せる」ことを目的とした競技や、純粋に競技を撮影したいという善意のファンまで規制するのか――といった線引きが難しい問題もある。 しかし、女性アスリートが安心して競技に専念できるよう、法整備が必要なのは論をまたないだろう』、「体操やフィギュアスケートは撮影禁止という「強硬手段」に打って出た」、それ以外はまだ我慢しているのだろう。ただ、法技術的には極めて難しいのに、「法整備が必要なのは論をまたない」などと主張するのは、無責任だ。
タグ：文春オンライン 「体操やフィギュアスケートは撮影禁止という「強硬手段」に打って出た」、それ以外はまだ我慢しているのだろう。ただ、法技術的には極めて難しいのに、「法整備が必要なのは論をまたない」などと主張するのは、無責任だ。 「苦肉の策」かも知れないが、なかなか上手い手だ。 「「女性アスリートの盗撮」規制の緩すぎる実態とは」 「破綻したサッカー欧州スーパーリーグ構想の背後にJPモルガンのなぜ」 「スーパーリーグ参戦へのオファーを拒否したとされるドイツの強豪、バイエルン・ミュンヘン」、なるほど拒否していたとはさすがだ ドイツやフランスは入ってないようだ。 英ウィリアム王子、ジョンソン首相も批判 競技団体とファンから総スカンで瓦解 中心として動いていたのは ダイヤモンド・オンライン レアル・マドリード 「“パワハラ問題”で評判が暴落中…柔道・山下泰裕氏の知られざる“沖縄ランドリー事件”」 戸田一法 「アメリカ式プロスポーツ」のような「昇降格のない」、を導入しようとは驚いだ。 「月に100万円以上の収入」とは上手い儲け手段にもなっているようだ。 それにしても、「JPモルガン」がこんなピエロのような役割を演じるとは、呆れ果てた。流産したからよかったが、仮に業界が割れる形で、発足していたら、それはそれで欧州サッカー界に深い分断をもたらしていただろう。 「JOCに全精力を傾注しなければいけない状況になり、全柔連のことに注意を払えなくなった」、よくぞこんなお粗末な言い訳をするものだ。そんなことでは「JOC会長」も不適任だ。 「JPモルガン・チェース・・・の莫大な融資が担保されていたからこそ、昨春から続く新型コロナウイルス禍で未曽有の減収を余儀なくされていたビッグクラブが、いっせいに飛びつく状況を生み出した」、万一の場合のバックアップとしてならあり得るが、恒常的な「融資」は考え難い。 藤江直人 森喜朗氏にとっては、使い易さで「会長」にしたのだろうが、「トップなのに当事者意識が全くない」ようでは、「会長」失格だ。 「スマートフォンの撮影機能が高性能に」、伝達手段として「SNS」が普及、などを考慮すると、「JOCは公式サイトに被害の通報窓口を設け、これまで約1000件の届け出があった」、というのも氷山の\一角だろう サッカーの「ヨーロッパスーパーリーグ」構想 （その32）（“パワハラ問題”で評判が暴落中…柔道・山下泰裕氏の知られざる“沖縄ランドリー事件”、破綻したサッカー欧州スーパーリーグ構想の背後にJPモルガンのなぜ、「女性アスリートの盗撮」規制の緩すぎる実態とは） スポーツ界
