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ネットビジネス(その6)(“ぐるなび離れ”が飲食店で進む グルメメディア頼みで陥る負のスパイラル、グーグルマップ異変の裏にデジタル地図「1強時代終了」の構図、「ネットフリックスは必需品」米国の若者の心理 日本とはちょっと違う 海外ネット事情) [産業動向]

ネットビジネスについては、昨年9月8日に取上げた。久しぶりの今日は、(その6)(“ぐるなび離れ”が飲食店で進む グルメメディア頼みで陥る負のスパイラル、グーグルマップ異変の裏にデジタル地図「1強時代終了」の構図、「ネットフリックスは必需品」米国の若者の心理 日本とはちょっと違う 海外ネット事情)である。

先ずは、昨年11月13日付けダイヤモンド・オンライン「“ぐるなび離れ”が飲食店で進む、グルメメディア頼みで陥る負のスパイラル」を紹介しよう。
https://diamond.jp/articles/-/185209
・『週刊ダイヤモンド2018年11月17日号は「お得×旨い×テック 外食新格付け」です。今、外食産業はITやテクノロジーの浸透で環境が激変しています。そんな中で生き残る外食チェーンはどこか、取材を通して探りました。そんな業界の最先端事情が満載の本特集から、飲食店と「食べログ」や「ぐるなび」などのグルメメディアの関係についてのレポートを、ダイヤモンド・オンラインで特別公開します。 「ぐるなびへの広告費用をかなり減らした。だって、効果がないんだもの」。ある飲食店経営者は冷めた表情で言い放った。 業績で堅調な食べログとは対照的に、ぐるなびは今期、2期連続の減収減益を見込むなど振るわない。その要因として指摘されているのが、送客力というメディアパワーが落ちたことによる、飲食店からの“切り捨て”だ。 消費者の情報取得ルートが多様化する中で、飲食店側も販売促進の手段を多様化させてきている。 フェイスブックやインスタグラムといったSNSが浸透し、飲食店が自ら販促を仕掛けるルートが生まれた。オウンドメディアと呼ばれる自前のサイトの強化も進む。 「予約者の情報は、基本的にグルメサイトのものであり、オウンドメディアを強化しない限り、例えば予約者にメールマガジンを送るといった販促も難しい」と顧客管理システムを提供するTableCheckの谷口優代表。ブランド力を高めてリピーターを増やしていくためには、オウンド化の実行が必然ともいえるのだ。 従来はある程度成果が不透明でもグルメメディアに“お任せ”していたものが、人件費など種々のコストの高騰もあり、そうした意識を持つ飲食店では一斉にグルメメディアの費用対効果をシビアに見直し始めている。 宿泊業で自社サイト予約のベストレート(最低価格)保証が主流となっているように、グルメサイトによらない販促はますます加速していくだろう』、「グルメサイト」から「オウンドメディア」への流れがあり、前者のなかでは、「ぐるなび」が「食べログ」に食われているようだ。ただ、私の実感からすると、「食べログ」は信頼性に欠けるような気がしている。
・『販促費捻出のため食材・人件費削減 常連客つかぬ必然  そもそも、グルメメディアを頼った集客は、従来致命的な問題点を抱える。販促のターゲットがリピーターではなく、新規客に偏っていることだ。 本来、店舗はリピーターを重視しファンをつくりたい。だが、グルメメディアにとっては、自社メディアを経由しないリピーターが増えれば、送客手数料が減り費用対効果が見直されるなど収益が減る。 つまり、飲食店とグルメメディアの利害関係は根本的に相いれないものだ。それでも店舗側は新規送客という“麻薬”から抜け出せずにきた。 例えば、ぐるなびでは、通常の基本料金(正会員で月5万円~)に加えて、表示順位を上げるためのオプションや、特集(「忘年会」や「ビールがうまい」などといったテーマ別の紹介ページ)に掲載するための費用などが掛かる。上位に表示させるためには当然、多くのカネが要る。 激戦区の東京・新宿などでは、「新宿 居酒屋」といった具合に検索して上位に表示されるのは、「月額で50万円は支払っているような店舗がほとんど」(関係者)だという。表示順位が下がれば(一般に3ページ目以降の表示順は集客効果が薄いといわれる)客足が止まるのだから、莫大な販促費を掛けざるを得ない。 こうしてグルメメディアが新規客、つまり“いちげんさん”を集めることで何が起きるか。 新規客を常連に変えるために、店側は味や雰囲気といった魅力で引き付けなくてはいけない。しかし、「少ない利益の中で販促費を掛けようと思ったら、人件費や食材費を削るしかなくなる。つまり、サービスも味も悪い店になっていく」と別の飲食店経営者。「新規を集めたところで、そんなお店にもう一度来ようなんてならない…」とため息をつく。 グルメサイトを絶てば新規送客が減るので、サイトへの費用を掛けざるを得ない。でも、集まった客を常連客にできない。だから、また新規客を集めるために費用を掛ける。そんな負のスパイラルに陥るのだ』、「飲食店とグルメメディアの利害関係は根本的に相いれないものだ」、「グルメメディアが新規客、つまり“いちげんさん”を集めることで何が起きるか。 新規客を常連に変えるために、店側は味や雰囲気といった魅力で引き付けなくてはいけない。しかし、「少ない利益の中で販促費を掛けようと思ったら、人件費や食材費を削るしかなくなる。つまり、サービスも味も悪い店になっていく」、「グルメサイトを絶てば新規送客が減るので、サイトへの費用を掛けざるを得ない。でも、集まった客を常連客にできない。だから、また新規客を集めるために費用を掛ける。そんな負のスパイラルに陥るのだ」、とは確かに難しいバランスの問題だ。
・『飲食店が生き残るにはどうしたらいいのか。 まずリピーターを増やせるような魅力的な店をつ
くる。つまり、業態の力を上げることだ。その上で、グルメサイトの言いなりにならない独自の販促を積極的に仕掛け、費用対効果を見極めながら、グルメメディアを使いこなす。 そのときに必要なのは、ITなどのテクノロジーにリテラシーを持ち、販促手段や店舗における生産性向上の取り組みにおいてこれを味方につけることだ。 変化を厭う飲食店は少なくない。しかし、あらゆる産業が“テック”による構造変化に直面しており、飲食だけが例外であるはずはない。変えようとする意思と実行力が外食産業の経営者、幹部に求められている』、その通りなのだろうが、実際には難しいのに、単に修辞上で逃げた印象も受ける。

次に、4月9日付けダイヤモンド・オンライン「グーグルマップ異変の裏にデジタル地図「1強時代終了」の構図」を紹介しよう。
https://diamond.jp/articles/-/199084
・『「駐車場が道路になった」「自宅がいつの間にか美容院になっていた」「バス停が消えた」――。3月末に起こった“グーグルマップ”ショック。騒動の裏にはデジタル事業の覇権争いを左右する位置情報データをめぐる各陣営のつばぜり合いが垣間見える。 グーグルマップの下から「ZENRIN」の文字が消えた3月25日。グーグルへのデータ提供契約が終了し、同時にグーグルマップのさまざまな不具合が騒ぎとなる中、ゼンリンの株価は一時、前日比で500円も下落しストップ安となった。 マップといえば、2012年のアップルマップ騒動が記憶に新しい。同社が地図をグーグルマップから独自開発のものに切り替えた途端、実在しない地名が表示されるなどの不具合が相次ぎ、世界的な騒ぎとなったのだ。 そもそも、デジタル地図とはどのように作られるのだろうか。 自治体や国などの公的機関が測量したデータを基に、人手を使ってより細部の情報を調べるのが地図調製企業だ。日本でデジタル地図データを扱うのは、最大手のゼンリン、パイオニア子会社のインクリメントP、昭文社、トヨタグループのトヨタマップマスターの4社がメイン。世界でも大手はオランダのテレアトラス、米国のナブテック(現ヒアー)しかない業界だ。グーグルなどのプラットフォーマーは、これまでこうした地図調製企業から地図データを買って使用してきた。 しかし、こうしたビジネスモデルは変わりつつある。その典型が、08年にグーグル社内で秘密裏に始まった「グラウンド・トゥルースプロジェクト」だ。 真の地理情報、という意味のこのプロジェクトは、グーグルが世界で撮りためたグーグルストリートビューやグーグルアースなどの画像データから地図を自動生成するもの。さらに、ユーザーが経路検索を行ったデータから地図を自動生成することも可能になった。今回、日常的に通り抜ける道として利用されてしまっているコンビニエンスストアの駐車場が“道”と認識されたのは、まさにこのためだ。 グラウンド・トゥルースプロジェクトの成果は09年から世界のグーグルマップで順次採用されているが、複雑な地図データが求められる日本がほぼ最後となった形だ。今回、道路網の作成は自動化されたものの、地図に必要な施設名称などの地点データは「引き続きゼンリンと、今回新たにインクリメントPのものが採用されたようだ」(地図市場に詳しい青山学院大学の古橋大地教授)。とはいえ、グーグルは「ローカルガイド」など、地点施設の情報をユーザーに投稿させるサービスを持っている。地点データも自社で賄うことができるようになるのは時間の問題だ。 グーグルが今、地図の内製化を進めているのは、地図調製企業に数十億ドルの規模に及ぶ利用料を払わずとも、自社が蓄積した情報で、地図を自動生成することが技術的に可能になったからだ。 不具合の修正や地図情報の更新も、ユーザーからの通報を自動で反映するシステムで迅速に行われる。現に、新グーグルマップの不具合はかなりのスピードで修正されており、アップルマップ騒動に比べるとはるかに速く収束に向かっている。 内製化された地図データは今後、位置情報と連動するサービスにおける武器として活用できる』、「施設名称などの地点データは「引き続きゼンリンと、今回新たにインクリメントPのものが採用」されたが、「地点データも自社で賄うことができるようになるのは時間の問題」のようだ。グーグルは「ストリートビュー」や「グーグルアース」などに膨大な投資をしてきただけに、全てを自前で済ませたいのだろう。
・『グーグルと袂分かちライバル陣営に参加 したたかなゼンリン  一方、対抗馬も頭角を現している。米マイクロソフトやフェイスブック、日立製作所やトヨタ自動車、ソフトバンクグループなどの日本企業、それにエアビーアンドビー、ウーバー、テスラなどの米テック企業――これらの企業がある共通項でつながりつつある。 オープンストリートマップ(OSM)。ユーザーが地図作りを行う世界的なプロジェクトで、いわば“地図のウィキペディア”だ。04年から英国で始まったものだが、このデータを利用する企業数はすでに数百社に上る。 地図をベースにした位置情報やナビゲーションなどのサービスは、今後の自動運転やMaaS(移動サービス)の根幹であり、戦略上これをグーグルに握られたくない企業が急増しているのだ。 このOSMを基盤に地図サービスを提供する企業として、急速に力を付けているのが、米マップボックスだ。テスラのナビゲーションシステムを担当し、17年にはソフトバンクグループが約180億円を出資。さらに、ソフトバンクグループがトヨタ自動車と共同で立ち上げる次世代MaaSにもその技術が使われるとみられている。 実は、一見グーグルから“切られた”ゼンリンは、ほぼ同じタイミングでマップボックスと提携した。ゼンリンは、トヨタ自動車などが出資するダイナミックマップ基盤にも参加し、米ゼネラル・モーターズ系地図企業の買収にも動いている。 盤石に見えたグーグルマップ1強という“地図”は、実は流動的だ。その覇権を握る勝者は、いまだ見えない』、確かに「地図をベースにした位置情報やナビゲーションなどのサービスは、今後のは、自動運転やMaaSの根幹であり、戦略上これをグーグルに握られたくない企業が急増している」、という意味では、グーグルVSその他の覇権争いは大いに注目される。

第三に、サイバーエージェント次世代生活研究所・所長の原田 曜平氏が5月9日付け東洋経済オンラインに寄稿した「「ネットフリックスは必需品」米国の若者の心理 日本とはちょっと違う、海外ネット事情」を紹介しよう。
https://toyokeizai.net/articles/-/277993
・『1981~1996年の間に生まれた、ミレニアル世代と呼ばれる若者たち。人口が多く、デジタルネイティブといった特徴を持つ彼らはいったい今、どんなことを考えているのか? そこで今回、コロンビア大学の学生を中心としたミレニアル世代の若者たちと座談会を行い、アメリカの若者の変わりゆく価値観や実態について議論を行った。 彼らはアメリカのトップクラスに位置する大学の学生らであり、かつ、ニューヨークという超リベラルな土地に住んでいる。つまり、ある意味で偏った層の若者たちだ。しかし同時に、彼らがアメリカの未来の知識階層になり、影響力を持っていくだろうことも事実だ。 前回記事に続く今回記事では、彼らの価値観やライフスタイルについて探っていく』、興味深そうだ。
・『世界の若者が均質化し始めているワケ  原田:僕はここ10年近くグローバルで、とくにこの数年、アメリカやヨーロッパで若者に対する調査を行って来たけど、年々本当にグローバルなマーケティング調査がしやすい時代になってきていると実感しています。 以前は「今、どんなドラマがはやっているの?」なんてところから現地の若者に聞いて、そのドラマの内容の詳細を事細かに聞かないといけなかった。でも、ここ数年は、「今、Netflix(ネットフリックス)で何見てるの?」と聞いて、「ああ、あれね」なんていうやり取りで済んでしまうようになった。 このように、今、世界の若者の間で Netflixユーザーが増え、国が違えど同じコンテンツを見るようになってきています。また、ほかにも主にスマホのアプリやSNSを中心に、世界の若者が画一的な行動をとるようになり、結果、世界の若者が均質化し始めています。 だから、少なくとも対象が若者である場合、グローバルでマーケティングが大変しやすくなってきているわけですが、反面、世界の若者の間で多様性が減ってしまっているとも言えます。 さて、皆さんはやっぱりNetflix を見ていますか? 一同:もちろん!100%の若者が見ているよ! テイラー:120%よ! 原田:日本でも若者のテレビ離れと言われて久しく経ちます。僕の実感では、とくに今の高校生あたりから本当に深刻になってきていると感じています。数年前まではなんだかんだ言って、高校生までは時計代わりに朝にテレビをつけたり、テレビを見る生活が染みついていた。 時間が自由になる大学生あたりになると、家にいないようになったりしてテレビからいったん離れるんだけど、社会人になると朝早く起きる規則正しい生活になるからテレビ生活に戻る、というサイクルが根付いていました。 が、本当に今の高校生あたりからは、時計代わりにさえテレビをつけない子も増えてきているし、新大学生の都会での一人暮らしでテレビを買わないという子も増えてきた。彼ら世代は小さい頃からスマホへの依存が強く、暇な時間はYouTubeやYouTuberや、SNSやアベマTVの恋愛リアリティーショーを見ている子が非常に多くなっています。 過去のメディアの歴史を見ても、若いときになじまなかったメディアは、その後、中高年になった後にその人になじむようになることは本当に難しい。アメリカ人にはきっと理解できないほど、日本は高齢化が進んでいるので、テレビで人口の少ない若者をターゲットにしたコンテンツが大変作り難くなっており、だから若者がよりテレビを見なくなり……という負のスパイラルに完全に陥ってきていると思います。 本当は視聴率を昔ほどとれなくても、若者はそのメディアの未来の中心顧客だと捉え、若者向け番組を意思を持って作っていくべきだと思うんだけども。 そしてこれは、テレビに限らず、超高齢化マーケットだらけの多くの日本企業に同じく当てはまる大きな問題なんです。どの業界も、高齢社会に引きずられて若者を見捨てると、彼らが中高年になったときに振り向いてもらえなくなります。ビールが苦いと、苦手なままで20代を過ごした若者が、30代になってから急にビールを飲み始める確率は高くありません。 話を戻しますが、ちなみに日本でもとくにここ数カ月、Netflixユーザーはかなり増えてきているようです。でも、一説によると中年男性が中心で増加していると聞いたけれど。やっぱり、アメリカの若者の間でNetflixはすごいんだ?』、かつては音楽や映画を通じて均質化したが、現在ではネットを通じて均質化の度合いを深めているのかも知れない。
・『国境を越えて番組が見られているNetflix人気  一同:Netflix の「ストレンジャー・シングス」や「ブラック・ミラー」は多くの若者が見ていると思います。「テラスハウス」を見ている人も結構多いですよ。 原田:日本のフジテレビ制作のコンテンツであるテラスハウスも、アメリカの若者が見ているんだ?テラハメンバーがよく海外を歩いていると、街で声をかけられるというエピソードを番組の中で話しているけど、実際の話なんだね。 こんまりさんもNetflixによってアメリカで大ブレイクしているし、日本企業はグローバルなマーケティング活動において、もっとNetflixを有効活用すべきかもしれないね。Amazon Prime(アマゾンプライム)やHulu(フールー)はどうですか? イラーナ:Huluは広告が入っているから嫌です。 エレン:Amazon Primeは会員になっているけど、あくまでアマゾンの買い物用に会員になったのであって映画は見ません。 一同:皆、Netflixの使い方に慣れちゃっているから、ほかのモノはあまり……。 原田:なるほど、Netflix一極集中に向かっているのかもしれないね。じゃあ、話題をSNSに変えよう。日本のニュースでよくアメリカの若者の間でフェイスブック離れが進んでいるというものを目にしますが、実際はどうなんですか? アダム:個人情報の流出で、かなりフェイスブック離れが加速化したように思います。僕はフェイスブックをSNS機能に使うというより、ニュースを見る場にしています。 キャリス:私はもう投稿はしなくなっていて、イベント情報の詳細や、学生グループの情報を得るためだけに使っています。 通訳:学生たちの中には、政治に関する個人的な見解や政治に関するニュースや記事をあげている人もいて、それがタイムラインにたくさん挙がってくるのが嫌だという話も学生たちからよく聞きます。 原田:まあ、学生たちがSNS上で政治談義をしている点は日本も見習ったほうがいいですけどね。日本の学生たちはツイッターにネタを載せるか、インスタに映え写真を載せることに躍起になっていて、SNS上での政治談義などほぼありませんから。 エレン:おばあちゃんがフェイスブックを使っているから、そのやり取りにだけ使っています。自発的に投稿することはありませんね。 アラン:周りの同世代を見ていると、メッセンジャー機能だけ使っている人がいちばん多いように思います。 ヨータム:僕は友達の情報を収集する場として使っていて、自分で投稿することはありません』、「個人情報の流出で、かなりフェイスブック離れが加速化」、「メッセンジャー機能だけ使っている人がいちばん多い」、「学生たちがSNS上で政治談義をしている」などは参考になった。
・『日本の若者にはフェイスブックは「冠婚葬祭メディア」  原田:日本でもフェイスブックは若者の間で「冠婚葬祭メディア」なんて言われ方をすることもあるようで、要は、おじさんたちが熱心に書き込みを行っている中、若者たちは登録はするものの、人生の大きな転機があるときにだけ書き込みをするようになっている、ということらしいです。アメリカの若者の間では、ニュースを見る場とメッセンジャー機能に集約され始めているのは面白い違いかもしれませんね。 では、日本の若者の間では加工アプリとして使われることもあるSnapchat(スナップチャット)はどうだろう? アンナ:暇つぶしで、ごくたまにいじるくらいかな。 エレン:私たち世代より若い世代がやっているイメージだわ。 キャリス:3、4年前は大学生も使っていましたが、今はもっと若い子たちが使うようになっているイメージです。 原田:Snapchat(以下、スナチャ)は世界でちょっと伸び悩んでいたんだけど、4月23日の同社の発表によると1日当たりのアクティブユーザー数が世界で1億9000万人に増加したようだね。君たちの話を聞くと、アメリカではより若年化し始めたのかもしれないね。 ちなみに、ストーリーという「消える画像・動画」は、日本の若者はインスタグラムで熱心に使うようになっているけど、もともとはスナチャにあった機能をインスタが真似たんだよね。日本はスナチャが普及する前にインスタにこの機能が搭載されてしまったから、インスタのこの機能が若者の間で浸透した。 一応グローバルなメディアになったと言われているTikTok(ティックトック)はどうだろう?日本と中国ではやっていることは間違いないのだけど。 一同:(笑)。 キャリス:1回だけ使ったことがあるけど、それから1回も使ってないわ。 アンナ:聞いたこともないわ。 ヨータム:最近、ネット広告でよくこのアプリの広告を見るようになったけど、周りの友達で使っている人を見たことがないし、ほとんどの人が知らないのでは?ひょっとしたら、私たちよりもっと若い10代くらいの間ではやっている可能性はあるけど……』、「日本の若者にはフェイスブックは「冠婚葬祭メディア」」には笑いを禁じ得なかった。
・『今後、日本の就活でも利用すべきSNSとは  原田:熱心に使っている若者が多いのは、主に日本と中国だけなのかなあ。先日、上海に行って若者たちにインタビューしてきたら、上海の子たちは結構、積極的に使っていました。じゃあ、日本ではあまり普及していないと言われる、海外ではインターンや企業の採用などに使われているSNSのLinkedin(リンクトイン)は? キャリス:最近消したわ。アーティストなどフリーランスの人に興味があるので、私にとっては何のコネクションにもなりませんでした。あと、学内の学生で私が知らない人から就職活動についてアプローチがあり、面倒だったこともやめた理由としては大きいです。 原田:日本の大学生も、この数年で本当にインターンシップをやるようになってきているし、先日、経団連が新卒一括採用をやめると宣言したので、学生たちは大学にいる間、ずっと就活をすることになっていくと思うので、そろそろこうした類いのSNSが普及し始めてもいいタイミングにはなってきているんですけどね。 では、ツイッターはどうかな?ツイッターは日本ではうまくいっているけど、本国アメリカではあまりうまくいっていない、というニュースを日本でしばしば見かけます。僕が数年前にニューヨークとロサンゼルスで行った若者調査では、ツイッターをやっている子がかなり少なかったことを覚えているけど、今はどうなんだろう? エレン:私は毎日投稿しているわ。以前、仕事の情報収集にも使っていたわ。でも、周りのほかの同世代はやっていない。 ヨータム:何年も前に数週間試したことがあるけど、すぐにやめました。 アンナ:人間、そんなに言いたいことってないわ。だから、やる理由がない。 原田:確かに普通の人間には、そんなに発信したいことってないかもしれないね(笑)。それに英語だとつぶやける言葉数も限られるしね。漢字のある日本のほうが、そもそもメディアとして親和性が高いのかもしれないね。俳句の国だし、短文にもともと慣れているのかもしれない。 日本の高校生にインタビューすると、インスタグラムでストーリー機能ができてから、それがツイッターのつぶやきに似ている機能だから、ツイッター離れが進んできている、なんて話も聞いたりするようにはなりましたが。 でも、日本のテレビはトランプ大統領がツイッターで何かをつぶやくと、すぐにそれをあたかもアメリカで大きな影響を与えているように報じるのだけど、それは日本でツイッターの影響力が大きいからかもしれない。 アメリカ社会では全体的に、少なくとも若者たちについてはツイッターの影響力は減ってきているから、ことさらにトランプ大統領のツイッターでの発言を大きく報じるのは、客観的な報道とは言えない可能性もあるかもしれないね』、ツイッターについて、「人間、そんなに言いたいことってないわ。だから、やる理由がない」、「英語だとつぶやける言葉数も限られるしね。漢字のある日本のほうが、そもそもメディアとして親和性が高いのかもしれないね。俳句の国だし、短文にもともと慣れているのかもしれない」、「ことさらにトランプ大統領のツイッターでの発言を大きく報じるのは、客観的な報道とは言えない可能性もあるかもしれないね」、などの見方には納得させられた。
・『報道ニュースを若者にどう届けていくべきか  ところで、先ほど、フェイスブックでニュースを読む、という人がいたけど、ほかの人はニュースはどこから得ているの? アンナ:iPhoneのニュースアプリで見ているわ。(注:iPhoneのニュースアプリで数百という新聞や雑誌、インターネットニュースメディアの記事を読むことができる。好きなメディアやテーマを登録しておけばそのニュースがニュースフィードにどんどん上がってくる) エレン:ツイッターとニューヨークタイムスでニュースを読みます。 538という政治的なサイトを見ている若者も中にはいます。 原田:日本の若者もそうだけど、アメリカの若者もあまりニュースは見ていなさそうだね。報道ニュースを若者たちにどう届けていくかというテーマは、世界中のメディアにとって、本当に大きな問題になってきていますね』、日本のネットでの”炎上”や”祭り”などの傾向が、アメリカでどうなっているかも知りたいところだ。続編で出てくればいいいのだが・・・。
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